文献情報
文献番号
201119021A
報告書区分
総括
研究課題名
がん診療ガイドラインの作成（新規・更新）と公開の維持およびその在り方に関する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
H21-がん臨床・指定-023
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
平田 公一(札幌医科大学 医学部・外科学第一講座)
研究分担者(所属機関)
- 池田 正(帝京大学医学部・乳腺外科)
- 今村 正之(関西電力病院)
- 岩月 啓氏(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科)
- 岡本 高宏(東京女子医科大学医学部・内分泌外科)
- 沖田 憲司(札幌医科大学 医学部・外科学第一講座)
- 加賀美 芳和(昭和大学医学部・放射線医学・放射線科学)
- 加藤 雅志(国立がん研究センターがん情報センター)
- 金子 周一(金沢大学大学院医学系研究科・恒常制御学)
- 北川 雄光(慶應義塾大学医学部・消化器外科)
- 桑野 博行(群馬大学大学院医学系研究科病態腫瘍制御学講座)
- 佐伯 俊昭(埼玉医科大学国際医療センター・腫瘍外科学)
- 杉原 健一(東京医科歯科大学・腫瘍外科)
- 中尾 昭公(名古屋セントラル病院)
- 早川 和重(北里大学医学部・放射線科学)
- 平尾 佳彦(奈良県立医科大学・医学部・泌尿器腫瘍学)
- 福井 次矢(聖路加国際病院)
- 古畑 智久(札幌医科大学 医学部・外科学第一講座)
- 前原 喜彦(九州大学大学院・消化器外科)
- 宮崎 勝(千葉大学大学院医学研究院臓器制御外科学)
- 八重樫 伸生(東北大学大学院腫瘍内科学)
- 山口 俊晴(公益財団法人がん研究会有明病院)
- 山口 直人(東京女子医科大学医学部)
- 吉田 雅博(国際利用福祉大学臨床医学研究センター)
- 若尾 文彦(国立がん研究センターがん対策情報センター)
- 渡邉 聡明(帝京大学医学部 大腸肛門外科・消化器外科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
25,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
がん診療の臨床の場においては、治療の標準化・均てん化を図るべく臨床医および社会への正確な情報提供をすべきとの要求がある。各専門系学術団体を中心にがん診療ガイドラインが作成され、日本癌治療学会は会員の費用によって、Minds、がん対策情報センターでは国費投入によってWeb上で公開しているが、未作成のがん種があること、そして継続して改訂するための環境整備に関する課題が残されている。また、Web上で公開する上でのルールが明確となっていないことも問題点として挙げられる。本研究では、ガイドラインの作成と公開を行っていく上での問題点を抽出し、その対策を具体的に提案することを目的とする。
研究方法
＜がん診療ガイドラインの作成＞
１）がん診療ガイドラインの提示
２）治療アルゴリズムの作成
＜がん診療ガイドラインの公開、公開後改訂＞
１）研究成果については、作成を担当する専門系学術団体と公開体制を継続している日本癌治療学会に提供し、その採用を提案する。
２）新規、更新内容については、提供専門組織のホームページ上や冊子体での公表を促す。
３）閲覧者からの意見を求め、完成度を高めるよう各組織に要望する。
＜がん診療ガイドライン作成と公開に関する組織体制作り＞
各専門系学術団体、がん情報対策センター、Minds、日本癌治療学会で各分担研究者の賛同を得て設置した準備委員会を開催し、意見交換会を行う。
１）がん診療ガイドラインの提示
２）治療アルゴリズムの作成
＜がん診療ガイドラインの公開、公開後改訂＞
１）研究成果については、作成を担当する専門系学術団体と公開体制を継続している日本癌治療学会に提供し、その採用を提案する。
２）新規、更新内容については、提供専門組織のホームページ上や冊子体での公表を促す。
３）閲覧者からの意見を求め、完成度を高めるよう各組織に要望する。
＜がん診療ガイドライン作成と公開に関する組織体制作り＞
各専門系学術団体、がん情報対策センター、Minds、日本癌治療学会で各分担研究者の賛同を得て設置した準備委員会を開催し、意見交換会を行う。
結果と考察
ガイドライン作成・改訂は推進され、ガイドラインの構成や評価に関しても一定のコンセンサスが形成された。環境整備に関しては、連絡組織を設立し協議会開催することができた。本邦のがん医療情報提供の根幹を成す情報提供体制に関して成果が得られ、新たな体制の構築に関する研究の端緒を開くことができたと考える。
結論
ガイドライン作成と公開の維持は、がん対策基本法の目的のひとつで、がん医療に重要な役割を担うものである。本研究を通じ、ガイドラインの作成・更新は促進され、作成方法論においても一定のコンセンサスを形成され、評価の在り方に関しても、利用者を重視した評価が実施されるようになった。これらの成果により、ガイドラインは利用者にとってより利便性が高いものとなり、本研究は本邦のがん診療の均てん化の推進に寄与することができた。今後は、ガイドラインによる実際の診療動態の変化およびEvidence-practice gapの評価など、ガイドラインが医療実態に与える影響の検証が検討課題になると考えられる。
公開日・更新日
公開日
2015-05-21
更新日
-