医薬品の国際共同開発及び臨床データ共有の推進に向けた東アジアにおける民族的要因に関する研究

文献情報

文献番号

201103012A

報告書区分

総括

研究課題名

医薬品の国際共同開発及び臨床データ共有の推進に向けた東アジアにおける民族的要因に関する研究

課題番号

H23-地球規模・指定-001

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

川合　眞一(東邦大学医学部医学科　内科学講座膠原病学分野)

研究分担者(所属機関)

頭金　正博(名古屋市立大学大学院薬学研究科　医薬品安全性評価学分野)
竹内　正弘(北里大学薬学部　臨床医学（臨床統計学）)
山添　康(東北大学大学院薬学研究科　薬物動態学)
渡邉　裕司(浜松医科大学医学部　臨床薬理学)
宇山　佳明(医薬品医療機器総合機構　レギュラトリーサイエンス推進部)
斎藤　嘉朗(国立医薬品食品衛生研究所　医薬安全科学部)
松本　宜明(日本大学薬学部　臨床薬物動態学)
田中　廣壽(東京大学医科学研究所　免疫病態分野)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金行政政策研究分野地球規模保健課題推進研究（地球規模保健課題推進研究）

研究開始年度

平成23(2011)年度

研究終了予定年度

平成25(2013)年度

研究費

31,670,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

わが国における新薬開発期間の長期化を解消する有効な手段として、遺伝的な背景が類似している日本を含む東アジア地域を一つの地域として効率的に東アジア諸民族を国際共同治験に組み込むシステムが考えられる。しかし、医薬品の有効性や安全性は、遺伝などの内的要因以外にも環境などの外的要因にも影響を受けることから、東アジア民族での薬物動態的観点における民族的要因を明らかにし、指針としてまとめることを本研究の目的とした。また、医薬品の応答性における民族差を薬力学的観点から解析するため、実診療における使用量の比較、および薬力学的観点からの民族間での比較が可能なバイオ・マーカーを用いて、東アジア諸国での民族差が生じる要因について基礎的に検討することも本研究班の目的とした。

研究方法

薬物動態と薬力学における民族差が生じる要因について検討した。前者に関しては、平成19-20年度に国立医薬品食品衛生研究所（代表者：頭金正博）を中心に行った厚労省研究班の成果と平成21-22年度において東邦大学（代表者：川合眞一）の成績の解析などを行った。後者については、東アジア民族における薬力学上の民族差に関する研究については、日中韓および米で市販されている医薬品についての承認用量を比較した。その他、薬物動態および薬力学に影響を及ぼす可能性のある酵素や転写因子などの遺伝子多型などの基礎的検討を行った。

結果と考察

各種スタチン系薬剤の1日用量を日韓米で調査したところ、日本人の使用量が最も低く、次いで韓国、最も多い使用量は米国で処方されていた。再診時のシンバスタチンでは、日本での平均1日投与量は、韓国の約1/3であり、米国の1/7であった。最も処方数が多い65歳以上の患者のみに絞って、1日当たりの処方量を日韓で比較した結果、年齢で層別化しない（全体）時と同様に、日本での処方量は、韓国に比較して、アトルバスタチンとピタバスタチンを除いて半分程度であった。また、核内薬物受容体の遺伝子多型と薬物反応性に関する基礎的検討を進め、核内レセプターの中でグルココルチコイドレセプターGRとPXRに焦点をあて、それらの周辺分子の同定、エピジェネティック制御機構の解明など、これらのリガンドとなる薬剤の薬効と副作用の民族差、人種差を解明する分子基盤を検討する基礎データを集積した。

結論

薬物動態および薬力学における民族差が生じる要因について臨床的および基礎的検討を行った。薬物動態では大きな民族差が認められる要因は明らかにできなかったが、用量には大きな民族差がみられた。この用量差が薬効に反映するものか否かについては今後の検討課題である。