文献情報
文献番号
201027054A
報告書区分
総括
研究課題名
国内外の精神科医療における疾病分類に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H20-こころ・一般-007
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
飯森 眞喜雄(東京医科大学 精神医学講座)
研究分担者(所属機関)
- 丸田 敏雅(東京医科大学 精神医学講座)
- 青木 省三(川崎医科大学 児童・思春期精神医学)
- 中根 秀之(長崎大学 医学部 社会精神医学)
- 針間 博彦(都立松沢病院)
- 大野 裕(慶應義塾大学 保健管理センター)
- 染矢 俊幸(新潟大学 医学部 精神科診断学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
4,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究班は国際疾病分類(ICD)の改訂作業に我が国の意見を反映させることを目的とする。今回のICD改訂にあたり、WHOは臨床的有用性の向上を主眼のひとつに掲げている。
本年度は、1).WHOが臨床的有用性向上のために行ったStudy AおよびStudy B(共に仮称)研究への参加、2).臨床的有用性向上のための補助的ツールである電子診断補助システム(EDCAS)の開発、3)児童思春期精神障害の診断分類および診断基準についてのアンケート調査、4).司法精神医学領域でのICD運用の問題点、について調査を行った。
本年度は、1).WHOが臨床的有用性向上のために行ったStudy AおよびStudy B(共に仮称)研究への参加、2).臨床的有用性向上のための補助的ツールである電子診断補助システム(EDCAS)の開発、3)児童思春期精神障害の診断分類および診断基準についてのアンケート調査、4).司法精神医学領域でのICD運用の問題点、について調査を行った。
研究方法
上記の1)のStudy Aは講座担当者会議を中心に参加を募り施行した。Study Bには8つの大学医学部精神医医学講座在籍の精神科医および一般病院勤務の精神科医、合計73名が参加し、そのデータをWHOへ提供した(現在、データを集計中である)。3)については、児童思春期精神障害の診断分類および診断基準に焦点を絞ったアンケートを作成し、日本児童青年精神医学会の学会員3383名全員送付した。4)については精神鑑定の経験が豊富な精神科医20名(全国16施設)が参加し実際の司法鑑定例にICD-10で診断を下した際の問題点を調査した。
結果と考察
1)および2)については現在WHOで解析がすすめられているが、まだ結果は出ていない。3)については回答率は16.8%であった。結果は、1)多動性障害はF9からF8に移す(賛成=54.4%)、2)多動性障害と広汎性障害の併存を認める(賛成=86.0%)、3)多動性障害は(DSMと同じく)注意欠如多動性障害とする(賛成=87.3%)、4)反抗挑戦性障害が行為障害の中の1つになっているが、これを行為障害から独立させた項目にする(賛成=40.5%)、5)F92(行為および情緒の混合性障害)をなくし、併存を認める(賛成=71.8%)、6)F90.1(多動性行為障害)はなくし、行為障害と多動性障害の併存を認める(賛成=83.9%)、7).思春期妄想症という項目を新設する(賛成=35.7%)、8)自傷障害という項目を新設する。(賛成=39.6%)、という結果であった。
4)については、操作的診断基準の問題点やまたそれらを司法精神医学領域へ適応する際の問題点が浮き彫りにされた。
4)については、操作的診断基準の問題点やまたそれらを司法精神医学領域へ適応する際の問題点が浮き彫りにされた。
結論
本研究では本年度上記のような結果を得た。1),2)については一部は既にWHOへ結果を報告してあり、3)についても結果を英訳しWHOへ報告した。他国ではICD-11へ向けての本研究のような包括的研究がなく、WHOも本研究の結果が注目されている。
公開日・更新日
公開日
2011-09-05
更新日
-