慢性特発性偽性腸閉塞症の我が国における疫学・診断・治療の実態調査研究

文献情報

• 文献番号: 201024122A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 慢性特発性偽性腸閉塞症の我が国における疫学・診断・治療の実態調査研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: H22-難治・一般-067
• 研究年度: 平成22(2010)年度
• 研究代表者(所属機関): 中島 淳(横浜市立大学 附属病院 消化器内科)

研究分担者(所属機関)

• 本郷道夫(東北大学・ 消化器内科、総合医療学 )
• 藤本一眞(佐賀大学 ・消化器内科 )
• 大和　滋(国立精神・神経医療研究センター・消化器内科)
• 正木忠彦(杏林大学・消化器外科)
• 松橋信行(ＮＴＴ東日本関東病院・消化器内科)
• 佐藤　元(東京大学大学院医学系研究科・社会医学/公衆衛生学)
• 稲森正彦(横浜市立大学 ・消化器内科 )
• 杉原健一(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科･腫瘍外科学 )

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
• 研究開始年度: 平成22(2010)年度
• 研究終了予定年度: 平成22(2010)年度
• 研究費: 13,500,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

H21年度は、本疾患概念（分類など）の確立と本邦初の診断基準案作成、海外での当該疾患の状況の文献的調査解析、当該疾患の本邦における状況の文献的調査、当該疾患の本邦における疫学調査、当該疾患の内科的診断治療の現状調査、当該疾患の外科的現状調査、本疾患の治療法のアルゴリズム提案、当該疾患の海外での治療法の調査につき調査を行い、研究初年度の端緒となる総合的な解析を行った。

研究方法

H21年度に作成した診断基準案を元に、本邦や海外における症例報告を分析、雑誌に報告、またホームページに当該疾患について掲載し、医療関係者や患者に情報発信を行った。
　疫学調査は、全病院の消化器科、内科、外科を対象として、大学病院／一般病院の別、病院の病床数で層別化し層化無作為抽出による抽出調査を実施した。調査は郵送法により施行した。2010年10月に依頼状・診断基準・調査票を対象病院に送付し、2009年10月から2010年9月までの1年間の受療患者数（新患および再来）の報告を依頼した。「患者あり」と報告された病院には、依頼状・診断基準とともに第2次調査を随時送付した。

結果と考察

慢性偽性腸閉塞症は、病態については未解明の部分が多く、明確な診断基準や治療法も定まっておらず、認知度も高くないことがH21年度の調査でわかった。今年度はH21年度に引き続き、疫学調査と疾患概念の普及と発信を行った。医療関係者や患者への情報発信は、他院からの紹介患者や自ら来院する患者が多く来院し、ある一定の効果はあったと考えられる。
外科の調査から小腸を罹患部位に含む場合手術成績は望ましいものではなくむしろ胃瘻や小腸瘻のほうが経過良好であった。従って小腸を含む場合は外科的腸管切除は避けるべきと考えられた。　全国規模の厳密な疫学調査は、継続調査中であり、H23年度も引き続き行い結果を出す予定である。

結論

慢性偽性腸閉塞症の診断基準案と作成・改良し、普及につとめた。過去の報告の検討を行い、H21年度に作成した診断基準案の有用性を示した。診断基準案は海外の専門家の批判を取り入れて改定を行った。また全国規模の疫学調査を行い、引き続き行っていく予定である。本疾患は小腸をその罹患部位に含む場合、外科的な腸管切除は避けるべきであることが示唆された。
今後の重要課題としては、本邦疫学を明らかにすること、現在解析を進めている本邦手術例の病理解析を進めること、小児例の調査を行うこと、現時点でできる適切な治療法とは何かを調査により明らかにすることを明確に示す必要性が示唆された。来年度は最終的に患者に還元できるように診断治療の手引き作成を目指す。

公開日・更新日

• 公開日: 2011-12-27
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201024122C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 1.偽性腸閉塞症の診断基準案の改良、特に当該疾患の経験豊富な海外の研究者からの本邦作成の診断基準案に対する批判をいただき国際的にも認められるような診断基準の改定を行った。2.実態について、全国規模での厳密な疫学調査に着手して来年度には結果がまとめられる予定である。3.外科の調査から小腸を罹患部位に含む場合は手術成績は望ましいものではなくむしろ胃瘻や小腸瘻のほうが経過良好であった。病態の解明から診断基準、治療法の確立に結びつけるべく多角的、総合的な解析を行った。
• 臨床的観点からの成果: 外科の調査結果より本疾患の外科的成績は小腸を罹患部位に含む場合は望ましくないことが示され、この結果は今後本邦における当該疾患の手術の際に活用されるべき重要な知見である。最も急務な問題は当該疾患の認知を、特に内科医・消化器内科医に向けて啓蒙することである。診断基準案は本邦の臨床現場でも当該疾患を鑑別できる点で実地臨床に活用が期待される。診断基準の作成、外科治療のエビデンスに加え、内科系の全国調査の結果等を来年度の診療の手引きに掲載し、適切な治療の普及を目指す。
• ガイドライン等の開発: 病態の解明から診断基準、治療法の確立に結びつけるべく多角的、総合的な解析を行った。以上の結果より、今後の重要課題としては、本邦における当該疾患の疫学を明らかにすること、現在解析を進めている本邦手術例の病理解析を進めること、小児例の調査を行うこと、現時点でできる適切な治療法とは何かを調査により明らかにすること、特に治療のゴールを症状の寛解に加え、手術の回避、消化管からの消化吸収障害による栄養障害の予防に向けどのようにすべきかを明確に示す必要性が示唆された。H23年度のガイドライン作成を目指す。
• その他行政的観点からの成果: 慢性偽性腸閉塞症は疾患概念の認知度が高くないため、患者は診断確定までに長い年月がかかり、多数の医療機関を渡り歩くことが実態調査よりわかった。早期に発見・診断を行えば、医療費を大幅に削減できる可能性がある。また、実態調査より認知度に地域格差があり、啓蒙を行うことで同様に医療費を削減できる可能性がある。
• その他のインパクト: 第11回東京消化管運動研究会の教育講演、第9回消化器病フォーラムの教育講演で「慢性偽性腸閉塞」のタイトルで啓蒙を行った。横浜市立大学附属病院のホームページのトップにお知らせを，横浜市立大学消化器内科のホームページにて慢性偽性腸閉塞症の専用のページにて一般市民，患者への周知を行った．2010年6月1日から2011年2月末日までの集計では，他院からの当該疾患の紹介は2名，当該疾患疑いの紹介2名であった．また，ホームページをみて当該疾患ではないかと疑って直接来院した患者10名であった．

発表件数

• 原著論文（和文）: 3件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 12件
• その他論文(英文等): 16件
• 学会発表(国内学会): 16件
• 学会発表(国際学会等): 3件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 2件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: 中島淳，坂本康成，飯田洋，他; Psudo-obstruction; Modern Physician , 31 (3) , 331-335 (2011)
• 原著論文2: 飯田洋，稲森正彦，坂本康成，他; 慢性偽性腸閉塞症の我が国の報告例のまとめと新たに提唱された診断基準案についての検討; 診断と治療 , 98 (11) , 137-141 (2010)
• 原著論文3: 坂本康成，稲森正彦，飯田洋，他; 偽性腸閉塞（急性を除く）の診断と治療の実際; 診断と治療 , 98 (9) , 1461-1465 (2010)

公開日・更新日

• 公開日: 2014-05-22
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201024122Z