文献情報
文献番号
202522005A
報告書区分
総括
研究課題名
心身機能のエイジングに着目した高齢期の就労支援に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
23JA1006
研究年度
令和7(2025)年度
研究代表者(所属機関)
大塚 礼(国立研究開発法人 国立長寿医療研究センター 研究所 老化疫学研究部)
研究分担者(所属機関)
- 八谷 寛(名古屋大学大学院医学系研究科 国際保健医療学・公衆衛生学)
- 下方 浩史(名古屋学芸大学 大学院栄養科学研究科)
- 西田 裕紀子(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 老化疫学研究部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
3,691,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
少子・高齢社会では、高齢者が生きがいをもって安全に就労継続し、経済社会の担い手となることが期待されている。我が国では高齢者の就労意欲が高く、高年齢労働者数は増加を続けている一方で、加齢に伴うフレイル、サルコペニア、感覚機能低下、認知機能低下などへの対応を含めた高齢期の労働衛生対策が求められている。本研究では、就労状況、慢性疾患や心血管イベントを含む身体・精神機能、感覚機能などの老化関連指標を多角的に評価可能な一般住民コホートおよび職域コホートを用い、高齢期の就労継続や就労意欲に関連する危険因子・保護因子を検討するとともに、事業所アンケート調査を通して、高齢期の安全な就労継続を支援する労働衛生上の支援策を示すことを目的とする。
研究方法
高年齢労働者の健康上の課題に関して文献レビューを実施するとともに、就労者を含む一般住民コホートと愛知県の自治体職員を対象とした愛知職域コホートにおいて就労および健康に関する調査を実施した。当該調査では労働時間や就業形態、職種等の就労関連項目に加え、病歴や身体機能および抑うつ傾向等の心身機能、余暇活動や睡眠等の生活習慣を評価した。また、名古屋市北部・愛知県北部を所管する労働基準協会の協力を得て、会員企業の高年齢労働者の雇用・就労・配置等に関する実態・意識調査を実施した。
結果と考察
高齢期の就労継続には、中年期の就労満足感を高めることや、糖尿病の予防・改善が就労継続の保護因子である可能性、高齢者の就労促進に際しては、身体・精神状況や認知機能、基礎疾患への対応についての配慮に加え、疲労感の改善や疲労感に対する配慮の重要性が示唆された。労働衛生上、単なる疾病の予防・治療にとどまらず、感覚機能、運動機能、情報処理能力、精神的健康度、孤独感など、多面的な心身機能への配慮が求められることが示された。各種機能の中でも、加齢に伴う低下が顕著であった高周波数帯域の聴力や情報処理能力が、その後の就労継続を強く予測していた。聴力低下は職場内コミュニケーションや危険察知能力の低下につながる可能性があり、情報処理能力低下は新しい機器操作や迅速な判断を要する作業への適応に影響する可能性がある。そのため、聴覚支援機器、視覚的アラート、作業速度の個別調整など、加齢変化を補完する職場環境整備の重要性が示唆された。
歩行速度、歩幅、筋力、脚伸展パワー、平衡機能などの身体機能維持は、転倒・墜落災害予防の観点からも重要と考えられた。エイジフレンドリーガイドラインに基づく運動支援や身体機能評価の導入は、高年齢労働者の安全確保に有用である可能性がある。孤独感や疲労感、睡眠障害、低いソーシャルサポートなどの心理社会的要因も就労継続や離職に影響を及ぼしており、高年齢労働者支援には身体機能のみならず、メンタルヘルス、社会的孤立予防、睡眠支援を含めた包括的対応が必要と考えられた。事業所調査では、柔軟な勤務対応は一定程度普及している一方、設備整備や組織的対策は十分ではなかった。特に中小規模事業所では人的・財政的制約が大きいと考えられ、公的支援やガイドライン普及が重要である。高年齢労働者の働く理由は多様であり、「生計維持」のみならず、「健康維持」「生きがい」「社会参加」などの意味を有していた。個々の価値観や健康状態に応じた柔軟な就労支援が必要と考えられる。
歩行速度、歩幅、筋力、脚伸展パワー、平衡機能などの身体機能維持は、転倒・墜落災害予防の観点からも重要と考えられた。エイジフレンドリーガイドラインに基づく運動支援や身体機能評価の導入は、高年齢労働者の安全確保に有用である可能性がある。孤独感や疲労感、睡眠障害、低いソーシャルサポートなどの心理社会的要因も就労継続や離職に影響を及ぼしており、高年齢労働者支援には身体機能のみならず、メンタルヘルス、社会的孤立予防、睡眠支援を含めた包括的対応が必要と考えられた。事業所調査では、柔軟な勤務対応は一定程度普及している一方、設備整備や組織的対策は十分ではなかった。特に中小規模事業所では人的・財政的制約が大きいと考えられ、公的支援やガイドライン普及が重要である。高年齢労働者の働く理由は多様であり、「生計維持」のみならず、「健康維持」「生きがい」「社会参加」などの意味を有していた。個々の価値観や健康状態に応じた柔軟な就労支援が必要と考えられる。
結論
高齢期の安全な就労継続には、感覚機能、運動機能、情報処理能力、精神的健康度など多面的な機能維持が重要である。また、孤独感、疲労感、睡眠障害など心理社会的要因への対応を含めた包括的労働衛生対策が必要であり、特に中小規模事業所への支援強化が求められる。高年齢労働者の多様な働く理由や個人差を踏まえた柔軟な就労支援を推進することが、少子高齢社会における持続可能な労働環境整備につながることが示唆された。
公開日・更新日
公開日
2026-10-23
更新日
-