文献情報
文献番号
202517022A
報告書区分
総括
研究課題名
効果的かつ有効性の高い集団精神療法の施行と普及および効果検証のための研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
24GC1012
研究年度
令和7(2025)年度
研究代表者(所属機関)
藤澤 大介(慶應義塾大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 菊地 俊暁(慶應義塾大学 医学部)
- 佐渡 充洋(慶應義塾大学 保健管理センター)
- 岡田 佳詠(国際医療福祉大学成田看護学部)
- 久我 弘典(国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター 認知行動療法センター)
- 伊藤 正哉(国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター 認知行動療法センター)
- 耕野 敏樹(岡山大学学術研究院社会文化科学学域 文学部)
- 佐藤 泰憲(慶應義塾大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者政策総合研究
研究開始年度
令和6(2024)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
7,616,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の前身であるR3～5年度厚労科研「効果的な集団精神療法の施行と普及および体制構築に資する研究」（21GC1015）では、わが国の課題として、集団精神療法の国内実証研究が少なく、均質化された研修機会に乏しいことを明らかにした。その課題に対応するため、本研究は、
項目１）エビデンスがある集団精神療法の汎用性の高いマニュアルと研修資材の開発
項目２）研修体制の確立と研修効果の検証
項目３）集団精神療法の実証研究
を目的とした。
項目１）エビデンスがある集団精神療法の汎用性の高いマニュアルと研修資材の開発
項目２）研修体制の確立と研修効果の検証
項目３）集団精神療法の実証研究
を目的とした。
研究方法
項目1〜3について、以下の方法で進めた。
項目1）エビデンスがある集団精神療法の汎用性の高いマニュアルと研修資材の開発
1）うつ病の集団認知行動療法：R6年度に作成した介入プログラム実践者マニュアルを研修（項目2）で活用できるようにした。
2）マインドフルネス療法：項目2で開発された基礎ワークショップの検証結果を踏まえ、実践者マニュアルを作成した。
3）統合失調症のリカバリー指向認知療法：治療マニュアルと研修資材を作成した。
4）強迫症の集団認知行動療法（曝露反応妨害法）：項目3の結果を踏まえてマニュアルを作成した。
項目2）研修体制の確立と研修効果の検証
1）集団認知行動療法の研修体制構築：項目1-1を土台とした基本研修プログラムをオンライン形式で実施した。研修受講者を対象に、ウェブシステムを用いたスーパービジョン・コンサルテーション提供の枠組みを作成した。開催形式（対面、ハイブリッド、完全オンライン）による研修効果の差を検証した。研修参加者のフォーカスグループインタビューおよび教育資材から要素抽出し、「集団精神療法プログラム立ち上げのためのチェックリスト（案）」を作成した。
2）マインドフルネス療法研修プログラム開発：teachingにフォーカスした医療者向け基礎ワークショップを検証した。
項目3）集団精神療法の実証研究
下記について介入研究や介入研究の二次解析を行なった。
①うつ病の集団認知行動療法
②不安症のマインドフルネス療法
③不安症および併存疾患に対する認知行動療法の統一プロトコル（Unified Protocol: UP）
④強迫症に対する集団認知行動療法
⑤双極症に対する集団認知行動療法
⑥統合失調症に対するリカバリー指向認知療法（CT-R）
⑦集団の凝集性尺度の開発
項目1〜3はそれぞれ相互に関連して行われた（項目１で開発したマニュアルを用いて、項目２で研修を実施したり、項目３で効果を検証したりするなど）。
項目1）エビデンスがある集団精神療法の汎用性の高いマニュアルと研修資材の開発
1）うつ病の集団認知行動療法：R6年度に作成した介入プログラム実践者マニュアルを研修（項目2）で活用できるようにした。
2）マインドフルネス療法：項目2で開発された基礎ワークショップの検証結果を踏まえ、実践者マニュアルを作成した。
3）統合失調症のリカバリー指向認知療法：治療マニュアルと研修資材を作成した。
4）強迫症の集団認知行動療法（曝露反応妨害法）：項目3の結果を踏まえてマニュアルを作成した。
項目2）研修体制の確立と研修効果の検証
1）集団認知行動療法の研修体制構築：項目1-1を土台とした基本研修プログラムをオンライン形式で実施した。研修受講者を対象に、ウェブシステムを用いたスーパービジョン・コンサルテーション提供の枠組みを作成した。開催形式（対面、ハイブリッド、完全オンライン）による研修効果の差を検証した。研修参加者のフォーカスグループインタビューおよび教育資材から要素抽出し、「集団精神療法プログラム立ち上げのためのチェックリスト（案）」を作成した。
2）マインドフルネス療法研修プログラム開発：teachingにフォーカスした医療者向け基礎ワークショップを検証した。
項目3）集団精神療法の実証研究
下記について介入研究や介入研究の二次解析を行なった。
①うつ病の集団認知行動療法
②不安症のマインドフルネス療法
③不安症および併存疾患に対する認知行動療法の統一プロトコル（Unified Protocol: UP）
④強迫症に対する集団認知行動療法
⑤双極症に対する集団認知行動療法
⑥統合失調症に対するリカバリー指向認知療法（CT-R）
⑦集団の凝集性尺度の開発
項目1〜3はそれぞれ相互に関連して行われた（項目１で開発したマニュアルを用いて、項目２で研修を実施したり、項目３で効果を検証したりするなど）。
結果と考察
項目１～３について、それぞれ協働的に研究を進めた。
うつ病の集団認知行動療法は、1年目に作成した実践者マニュアル、実践者養成研修の視聴覚資材を活用し、2年目は完全オンライン形式の実践者養成研修を行い、過去の研修形式（完全対面、ハイブリッド）と技能習得に差がないことが示された。さらに、各資材を国立精神・神経医療研究センターが運営する“CBTマップ”ウェブサイトに掲載してプログラムの普及に努めた。
マインドフルネス療法については、teachingの習得に重点を置いた医療者向けマインドフルネス療法基礎ワークショップ（Teaching Foundation）を開発し、そのfeasibilityを検証した。実践者マニュアルを完成させた。RCTの二次解析を通じて、治療効果予測因子を同定した。
統合失調症に対するCT-Rは、２施設で研究を進め、医療観察法病棟と外来のそれぞれについてマニュアルを作成し、効果検証に着手した。効果検証に必要なリカバリー測定尺度を開発した。
双極症の集団認知行動療法は令和6年度にマニュアルが開発され、前後比較による予備的な効果検証を行った。
統一プロトコル（UP）は、うつ病や不安症に疾患横断的に適用できる認知行動療法プロトコルである。2017年に米国で出版されたUPの治療者ガイドと患者用ワークブック第２版の翻訳書に基づくマニュアルと資材を開発し、研修や介入研究にて有用性を検証した。強迫症に対する集団認知行動療法の前向き観察研究のデータ解析を行い、論文投稿を行った。
うつ病の集団認知行動療法は、1年目に作成した実践者マニュアル、実践者養成研修の視聴覚資材を活用し、2年目は完全オンライン形式の実践者養成研修を行い、過去の研修形式（完全対面、ハイブリッド）と技能習得に差がないことが示された。さらに、各資材を国立精神・神経医療研究センターが運営する“CBTマップ”ウェブサイトに掲載してプログラムの普及に努めた。
マインドフルネス療法については、teachingの習得に重点を置いた医療者向けマインドフルネス療法基礎ワークショップ（Teaching Foundation）を開発し、そのfeasibilityを検証した。実践者マニュアルを完成させた。RCTの二次解析を通じて、治療効果予測因子を同定した。
統合失調症に対するCT-Rは、２施設で研究を進め、医療観察法病棟と外来のそれぞれについてマニュアルを作成し、効果検証に着手した。効果検証に必要なリカバリー測定尺度を開発した。
双極症の集団認知行動療法は令和6年度にマニュアルが開発され、前後比較による予備的な効果検証を行った。
統一プロトコル（UP）は、うつ病や不安症に疾患横断的に適用できる認知行動療法プロトコルである。2017年に米国で出版されたUPの治療者ガイドと患者用ワークブック第２版の翻訳書に基づくマニュアルと資材を開発し、研修や介入研究にて有用性を検証した。強迫症に対する集団認知行動療法の前向き観察研究のデータ解析を行い、論文投稿を行った。
結論
複数の疾患、および、複数の治療アプローチ（集団認知行動療法、マインドフルネス、認知行動療法統一プロトコルUP、リカバリー指向認知療法）について、エビデンスのある集団精神療法の汎用性の高いマニュアルと研修資材の開発、集団認知行動療法の研修体制の確立と研修効果の測定、実証研究が実施された。国内におけるこれらの領域の推進が期待される。
公開日・更新日
公開日
2026-06-02
更新日
-