2010年国民健康栄養調査対象者の追跡開始(NIPPON DATA2010)とNIPPON DATA80/90の追跡継続に関する研究

文献情報

文献番号
201021069A
報告書区分
総括
研究課題名
2010年国民健康栄養調査対象者の追跡開始(NIPPON DATA2010)とNIPPON DATA80/90の追跡継続に関する研究
課題番号
H22-循環器等(生習)・指定-017
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
三浦 克之(国立大学法人滋賀医科大学 社会医学講座公衆衛生学部門)
研究分担者(所属機関)
  • 上島 弘嗣(滋賀医科大学生活習慣病予防センター)
  • 和泉 徹(北里大学医学部)
  • 岡山 明((公財)結核予防会第一健康相談所)
  • 岡村 智教(慶應義塾大学医学部衛生学公衆衛生学)
  • 笠置 文善((財)放射線影響研究所疫学部)
  • 坂田 清美(岩手医科大学衛生学公衆衛生学教室)
  • 中村 好一(自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門)
  • 中村 保幸(京都女子大学家政学部生活福祉学科)
  • 清原 裕(九州大学大学院医学研究院環境医学分野)
  • 中川 秀昭(金沢医科大学公衆衛生学教室)
  • 尾島 俊之(浜松医科大学健康社会医学講座)
  • 松村 康弘(桐生大学医療保健学部)
  • 斎藤 重幸(札幌医科大学医学部内科学第二講座)
  • 西 信雄(国立健康・栄養研究所国際産学連携センター)
  • 由田 克士(大阪市立大学大学院生活科学研究科)
  • 早川 岳人(福島県立医科大学衛生学・予防医学講座)
  • 喜多 義邦(滋賀医科大学社会医学講座公衆衛生学部門)
  • 寳澤 篤(山形大学大学院医学系研究科生命環境医科学専攻社会環境予防医学部門公衆衛生学講座)
  • 奥田 奈賀子((公財)結核予防会第一健康相談所生活習慣病予防・研究センター)
  • 大久保 孝義(滋賀医科大学社会医学講座公衆衛生学部門)
  • 門田 文(滋賀医科大学社会医学講座公衆衛生学部門)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
75,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究課題は①従来の循環器疾患基礎調査の後継調査として、平成22年国民健康・栄養調査の対象集団に対して追加問診・心電図検査・追加血液検査・尿検査を実施し、循環器疾患に関連する現況を明らかにするとともに、同集団を対象に長期追跡するコホート研究(NIPPON DATA 2010)を新たに開始すること、②20年以上の追跡を行っているNIPPON DATA80/90の追跡をさらに進め、栄養要因をはじめとする各種リスク要因の長期にわたる生活習慣病リスクへの影響を明らかにすることを目的とする。
研究方法
①平成22年国民健康・栄養調査と同時に研究班調査を実施した。国による国民健康・栄養調査担当者説明会の場で自治体に本研究への協力を依頼し、引き続いて研究班の分担研究者・研究協力者を通じて全国111自治体に説明を行った。調査実施に際しては全国300調査地区に結核予防会を中心とした委託検診機関から研究班調査員を派遣した。②NIPPON DATA80の29年目追跡とNIPPON DATA90の20年目追跡の住民票請求調査とデータ整備作業を進めた。
結果と考察
①全国111全ての自治体・保健所から研究への協力を得た。11月、全国の調査地区に研究班調査員を派遣して国民健康・栄養調査と同時に調査を実施した。20歳以上の国民健康・栄養調査対象者に長期追跡および追加検査の説明を行い、計2898人から同意を得た。研究参加者には結果返却を行った。②NIPPON DATA80/90については、今回、住民票請求をした6,771人の98%で生死の追跡が可能であった。また、24年/15年追跡データによる解析を進め、(1)喫煙習慣とその後のADL低下リスクとの関連、(2) 喫煙・肥満・メタボリックシンドローム構成要素の集積による循環器死亡リスクおよび過剰死亡の大きさの検討、(3) メタボリックシンドローム構成要素の軽度異常の存在による循環器死亡リスクの上昇度など、計6編の論文がAtherosclerosis等の雑誌に掲載された。本年度調査は、研究班が全国の自治体と連携して循環器疾患基礎調査の後継調査を行う、という初めての取り組みであったが、極めて順調に遂行されたと考えられる。
結論
本調査結果に基づき、わが国の生活習慣病予防対策への提言を行う上で重要な知見が得られることが期待される。

公開日・更新日

公開日
2011-09-09
更新日
-

収支報告書

文献番号
201021069Z