文献情報
文献番号
202508040A
報告書区分
総括
研究課題名
日常生活における歩数と運動習慣者の増加を目指した「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」の活用を推進するための研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
25FA1001
研究年度
令和7(2025)年度
研究代表者(所属機関)
澤田 亨(早稲田大学 スポーツ科学学術院)
研究分担者(所属機関)
- 原田 和弘(神戸大学 人間発達環境学研究科)
- 岡 浩一朗(早稲田大学 スポーツ科学学術院)
- 丸藤 祐子(駿河台大学 スポーツ科学部)
- 難波 秀行(大阪大学 全学教育推進機構全学教育企画開発部スポーツ・健康教育部門)
- 小野 玲(国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所 身体活動研究部)
- 門間 陽樹(医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所 身体活動研究センター ウェルビーイング研究室)
- 桑原 恵介(横浜市立大学 医学部)
- 本田 貴紀(公益財団法人放射線影響研究所 疫学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和7(2025)年度
研究終了予定年度
令和9(2027)年度
研究費
4,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
2024年に公表された「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」（以下、身体活動ガイド2023）は、健康日本21（第三次）における身体活動・運動分野の取組を推進するための重要な資料である。本研究班では、身体活動ガイド2023の活用を推進し、日常生活における歩数と運動習慣者の増加に資する科学的知見を得ることを目的として、1）身体活動ガイド2023の普及・活用状況、2）身体活動ガイド2023に基づく今後の研究課題、3）労働に伴う職業性身体活動と健康の関係、4）年代、性差、体力レベル等の個人差を踏まえた推奨事項、5）ウェアラブルデバイス等の活用方法、6）自転車運動と健康、7）身体活動ガイド2023における推奨事項の表現方法、に関する研究を実施した。
研究方法
（1）原田班：社会調査会社の登録モニター6,000名を対象としたインターネット調査を実施した。また、専門家および日本運動疫学会会員を対象とした調査をおこなった。
（2）丸藤班：職業性身体活動と死亡リスクに関するシステマティックレビューを整理した。
（3）小野班：LIFE Studyを用いた解析に向けて特定健診と医療介護レセプトを突合したデータセットを構築した。また、全国20～79歳の男女9,500人を対象にICT機器の利用実態を把握した。
（4）難波班：関連文献をレビューした。
（5）本田班：日本における自転車運動と健康アウトカムに関する前向き疫学研究をレビューした。
（6）桑原班：J-ECOHスタディのサブコホートを用いて自転車通勤とメタボリックシンドローム発症との関連を解析した。
（7）澤田班：身体活動ガイド2023に示された「1日約8,000歩」や「週23メッツ・時」などの数値が一律の目標値として誤解される可能性を検討した。
（2）丸藤班：職業性身体活動と死亡リスクに関するシステマティックレビューを整理した。
（3）小野班：LIFE Studyを用いた解析に向けて特定健診と医療介護レセプトを突合したデータセットを構築した。また、全国20～79歳の男女9,500人を対象にICT機器の利用実態を把握した。
（4）難波班：関連文献をレビューした。
（5）本田班：日本における自転車運動と健康アウトカムに関する前向き疫学研究をレビューした。
（6）桑原班：J-ECOHスタディのサブコホートを用いて自転車通勤とメタボリックシンドローム発症との関連を解析した。
（7）澤田班：身体活動ガイド2023に示された「1日約8,000歩」や「週23メッツ・時」などの数値が一律の目標値として誤解される可能性を検討した。
結果と考察
（1）原田班：身体活動ガイド2023の認知率は21.4％であること、身体活動ガイド2023を認知している者は認知していない者よりも身体活動・運動・筋力トレーニングを積極的に実践し、座位時間が少ない傾向にあることを確認した。また、専門家および日本運動疫学会会員を対象とした調査により、身体活動ガイド2023に基づく研究課題として計51件を同定した。
（2）丸藤班：高い職業性身体活動は健康利益をもたらさないか、特に男性において死亡リスクを高める可能性を確認した。
（3）小野班：370,833名を分析対象者として同定した。また、スマートフォン利用者は95.4％、ウェアラブルデバイス利用者は11.4％、歩数計・活動量計利用者は5.2％であることを確認した。
（4）難波班：ウェアラブルデバイスを用いた身体活動促進介入において、自己モニタリング、目標設定、フィードバックが主要な行動変容技法であること、AIを活用した個別化介入やJust-in-time Adaptive Intervention（JITAI）に関する研究は限定的であることを確認した。
（5）本田班：自転車通勤が糖尿病発症リスクの低下と関連し、高齢者における自転車利用が要介護認定および死亡リスクの低下と関連する可能性を確認した。
（6）桑原班：自転車通勤者では非自転車通勤者と比較してメタボリックシンドローム発症ハザード比が統計学的に有意に低いことを確認した。
（7）澤田班：推奨事項の表現方法や伝え方を工夫する必要性を示した。
（2）丸藤班：高い職業性身体活動は健康利益をもたらさないか、特に男性において死亡リスクを高める可能性を確認した。
（3）小野班：370,833名を分析対象者として同定した。また、スマートフォン利用者は95.4％、ウェアラブルデバイス利用者は11.4％、歩数計・活動量計利用者は5.2％であることを確認した。
（4）難波班：ウェアラブルデバイスを用いた身体活動促進介入において、自己モニタリング、目標設定、フィードバックが主要な行動変容技法であること、AIを活用した個別化介入やJust-in-time Adaptive Intervention（JITAI）に関する研究は限定的であることを確認した。
（5）本田班：自転車通勤が糖尿病発症リスクの低下と関連し、高齢者における自転車利用が要介護認定および死亡リスクの低下と関連する可能性を確認した。
（6）桑原班：自転車通勤者では非自転車通勤者と比較してメタボリックシンドローム発症ハザード比が統計学的に有意に低いことを確認した。
（7）澤田班：推奨事項の表現方法や伝え方を工夫する必要性を示した。
結論
本年度の研究はおおむね計画通りに進捗し、身体活動ガイド2023の普及・活用、個人差を踏まえた推奨事項、ICT活用、自転車運動の健康影響、推奨値の伝達方法に関する基礎資料が得られた。
公開日・更新日
公開日
2026-08-28
更新日
-