文献情報
文献番号
201019001A
報告書区分
総括
研究課題名
大腸内視鏡検査による大腸がん検診の有効性評価
課題番号
H20-3次がん・一般-001
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
工藤 進英(昭和大学横浜市北部病院 消化器センター)
研究分担者(所属機関)
- 斎藤 博(国立がんセンター がん予防・検診技術開発部)
- 西野 克寛(市立角館総合病院 脳神経外科学)
- 石田 文生(昭和大学横浜市北部病院 消化器センター)
- 山野 泰穂(秋田赤十字病院 消化器センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
37,191,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
便潜血検査(FOBT)に大腸内視鏡検査(TCS)を組み入れた、次世代の大腸がん検診プログラムの有効性(死亡率減少効果)を検証する。また、実態が不明なTCS検診の不利益(偶発症等)をモニターし、将来の対策型検診としての検討のためにリスクを検証する。
研究方法
秋田県仙北市で研究参加に応諾した40~74歳の男女を対象に、FOBTにTCSを併用する介入群と、TCSを併用しない対照群に個人別無作為割付し、ランダム化比較試験(RCT)を行う。プライマリ・エンドポイントとして大腸がん死亡率、セカンダリ・エンドポイントとして大腸がんに対する感度・特異度、累積進行がん罹患率、不利益を両群で比較する。
本年度は、リクルートと検診を累計5,000例を目標として実施した。また、「大腸がん撲滅キャンペーン」等の参加率向上のための取り組みを行った。
本年度は、リクルートと検診を累計5,000例を目標として実施した。また、「大腸がん撲滅キャンペーン」等の参加率向上のための取り組みを行った。
結果と考察
市の住民基本健診受診者を中心に、年間を通じてリクルートを行った。参加者は平成22年度末時点で2,491名となった。データモニタリング(2010.11.25時点)の結果、2群へのランダム割付は順調に行われていた。
参加者増加のための以下の各種試みを実施した。市内の主要34事業所に働きかけを行い、直接確認が出来ている部分だけでも46人の参加があった。地元の各種集会22件に研究スタッフが同行して研究事業説明会を実施し、平均5-6人がFOBTキットを持ち帰った。平成22年11月からは市当局と連携して大腸がん撲滅キャンペーンを本格的に実施した。
平成23年度4月から研究実施を隣接の大仙市(40-74歳人口47,000人)に拡大する為の各種体制構築を行った。
本研究は死亡率をエンドポイントとしたがん検診RCTとしてはわが国初めてのものであり、かつTCSのRCTとしては世界に先駆けるものである。本研究の重要性は高く、最終結果が得られるように研究を進めていくべきと考えられる。
参加者増加のための以下の各種試みを実施した。市内の主要34事業所に働きかけを行い、直接確認が出来ている部分だけでも46人の参加があった。地元の各種集会22件に研究スタッフが同行して研究事業説明会を実施し、平均5-6人がFOBTキットを持ち帰った。平成22年11月からは市当局と連携して大腸がん撲滅キャンペーンを本格的に実施した。
平成23年度4月から研究実施を隣接の大仙市(40-74歳人口47,000人)に拡大する為の各種体制構築を行った。
本研究は死亡率をエンドポイントとしたがん検診RCTとしてはわが国初めてのものであり、かつTCSのRCTとしては世界に先駆けるものである。本研究の重要性は高く、最終結果が得られるように研究を進めていくべきと考えられる。
結論
リクルート2年目となる平成22年度は、参加者リクルート、検診実施、精検・治療情報の収集を行った。また、市による大腸がん撲滅キャンペーンの実施、研究促進ボランティア活動、職域への直接のアプローチ、等々の参加促進活動当を行った。平成22年度末時点の累計参加者は2,491名となった。
平成23年度より隣接の大仙市へ募集を拡大する事を決定し、その為の体制構築を行った。
平成23年度より隣接の大仙市へ募集を拡大する事を決定し、その為の体制構築を行った。
公開日・更新日
公開日
2015-10-05
更新日
-