重症新生児のアウトカム改善に関する多施設共同研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

201018020A

報告書区分

総括

研究課題名

重症新生児のアウトカム改善に関する多施設共同研究

課題番号

H22-次世代・一般-006

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

藤村　正哲(地方独立行政法人　大阪府立病院機構　大阪府立母子保健総合医療センター)

研究分担者(所属機関)

楠田　聡(東京女子医科大学母子総合医療センター)
森　臨太郎(東京大学大学院医学系研究科国際保健政策学)
上谷　良行(兵庫県立こども病院)
田村　正徳(埼玉医科大学総合医療センター)
板橋　家頭夫(昭和大学医学部)
河野　由美(自治医科大学)
長谷川　久弥(東京女子医科大学東医療センター)
中村　友彦(長野県立こども病院)
南　宏尚(高槻病院)
和田　和子(大阪大学医学部附属病院)
太田　英伸(国立精神・神経医療研究センター)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野成育疾患克服等次世代育成基盤研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

21,632,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

研究目的：
1.中核的周産期医療施設における新生児集中治療の標準化と医療の質改善を目的とした介入を行う。2.総合周産期母子医療センターネットワークを構成して、極低出生体重児に関するデータベース（周産期因子とアウトカム）を構築する。3.多施設臨床試験のインフラと技術の蓄積を進め、新生児学におけるエビデンス確立研究を推進する

研究方法

研究方法：
周産期母子医療センターネットワーク共通データベースに出生体重1500g以下の入院児を全て登録する。罹病率・死亡率・発達障害発症率・成長発達予後等をアウトカム指標として、ベンチマーク手法を用いた施設間比較・要因分析を行なう。全データベースの調節後死亡率を基準値として、各施設別に調節後死亡率の偏りに関与する周産期因子の重みを解析して、施設に対する改善の処方箋を明示する。各研究参加施設はアウトカム指標を最善の施設・対象に近似させるための改善を行なう。

結果と考察

結果と考察：
2009年の極低出生体重児登録数は3,789例で、2003年からの合計23,389例となった。全体の死亡率は6.9%で2003年の10.8%から急速に減少し、本データベースと米国の国際的データベースとアウトカムを比較したところ、死亡率のみならず合併症の頻度も日本の方が明らかに低かった。フォローアップ体制の構築を進めた。統一プロトコールに基づく検診を実施した施設は2004年には40%に満たなかったが、2009年には66%に向上した。2003-2005年出生の3081例の3歳予後データを回収しネットワークデータベースと連結して予後データベースを作成した。児と保護者の支援と理解のため「NICU退院手帳」の作成を行った。

結論

結論：
1）本研究で構築した周産期母子医療センターネットワークの極低出生体重児入院症例データベースが着実に運営されている。2）周産期医療のアウトカム指標として必要な生命予後、罹病、交絡因子、発育発達予後に関する症例データベースが構築されつつある。3）このデータべースにすでに登録された種々の因子の解析を行っており、さらに児の予後を改善することが可能である。4）我が国の優れた周産期医療レベルを維持するためには、このような大規模データベースによる評価が必要である。大規模データベースを用いて、アウトカムに作用する要因を解析し、また介入による改善の効果を判定することが可能となる。