次期健康づくり運動プラン作成と推進に向けた研究

文献情報

• 文献番号: 202408052A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 次期健康づくり運動プラン作成と推進に向けた研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 22FA2001
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 辻 一郎(東北大学 大学院医学系研究科 公衆衛生学分野)

研究分担者(所属機関)

• 相田　潤(東京科学大学　大学院医歯学総合研究科　歯科公衆衛生学分野)
• 井上　茂(東京医科大学公衆衛生学分野)
• 岡村　智教(慶應義塾大学　医学部　衛生学公衆衛生学教室)
• 片野田　耕太(国立研究開発法人国立がん研究センター　がん対策研究所データサイエンス研究部)
• 川戸　美由紀(国立保健医療科学院　疫学・統計研究部)
• 栗山　健一(国立研究開発法人　国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所　睡眠・覚醒障害研究部)
• 近藤　尚己(京都大学　大学院医学研究科　社会疫学分野)
• 田淵　貴大(国立大学法人東北大学　大学院医学系研究科)
• 津下　一代（丹羽　一代）(女子栄養大学　栄養学部)
• 西　大輔(東京大学大学院医学系研究科　精神保健学分野)
• 村上　義孝(東邦大学　医学部医学科社会医学講座医療統計学分野)
• 村山　伸子(新潟県立大学　人間生活学部)
• 横山　徹爾(国立保健医療科学院　生涯健康研究部)

• 研究区分: 厚生労働行政推進調査事業費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 令和4(2022)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究費: 22,400,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

令和６年度より開始された健康日本21（第三次）の策定・実施・評価に関して学術的観点からサポートすることが、本研究の目的である。本年度は以下の３点を行う。第１に、健康寿命の推移・都道府県格差の評価、健康寿命の将来予測。第２に、健康日本21（第三次）のあり方に関する検討。第３に、研究成果の社会還元・広報活動。

研究方法

健康寿命の推移・都道府県格差に関する研究＝国民生活基礎調査などのデータを用いて、健康寿命と不健康期間の2022年値（全国・都道府県別）を算定し、その推移を検討した。2022年値に基づいて2040年までの健康寿命の推移を予想した。自治体担当者が健康寿命の地域間間格差の要因分析を行うための手法を開発した。
健康日本21（第三次）のあり方に関する研究＝生活習慣病の予防、こころの健康、社会環境の整備、生活習慣の改善の各領域について、健康日本21（第三次）の目標達成に向けて、健康づくりの各主体が取組むべきアクションプランを提言した。ロジックモデルにおけるアウトプット指標・中間アウトカム指標について検討した。
研究成果の社会還元・広報活動＝本研究班が作成したロジックモデルとアクションプランを全国の健康づくり担当者に幅広く伝えるためにウェブによる「アクションプラン研修会」を開催した。
すべての研究は「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を遵守し、所属施設の倫理委員会の承認を受けている。

結果と考察

健康寿命の推移・都道府県格差に関する研究＝2022年の健康寿命は男性72.57年・女性75.45年、不健康期間は男性8.49年・女性11.63年であった。2010～2019年の推移を基準とすると、2022年の健康寿命も不健康期間も短くなっており、COVID-19による死亡率と不健康割合の上昇との関連が示唆された。健康寿命の都道府県格差を評価するため、2022年の「上位1/4と下位1/4の平均の差」を算定した結果、2022年の値は2019年のそれと比べて、男性でほぼ不変と女性で低下傾向と評価された。なお本研究成果は、厚生科学審議会第４回健康日本21（第三次）推進専門委員会 (令和6年12月24日)で報告され、各種メディアで広く報道された。死亡率や不健康割合に関する16種類のシナリオ（仮定）に基づいて予想したところ、2022年から2040年までの間に健康寿命は、男性で1.13から5.24年、女性で0.31から3.96年延伸することが予想された。都道府県・市区町村別に、平均自立期間、平均寿命、自立していない期間の平均、死因別ＳＭＲ、要介護認定率等の地域差や経年推移を“見える化”する資料・ツール類を作成し、健康寿命の自治体格差とその要因に関する具体的な分析手順書をまとめた。これにより自治体におけるデータ分析とPDCAサイクル管理スキルの向上が期待される。
健康日本21（第三次）のあり方に関する研究＝昨年度と本年度の２年間で、健康日本21（第三次）の目標全51項目のうち30項目について、これまでロジックモデルとアクションプランを作成した。さらに、ロジックモデルにおけるアウトプット指標と中間アウトカム指標について、具体的な項目と把握方法を提示した。これにより、自治体におけるPDCAサイクルに基づく事業管理がさらに円滑になると思われる。都道府県健康増進計画における個別施策の記載状況のレビュー、日本高血圧学会「高血圧ゼロのまちづくり」モデルタウン事業に参加している全17自治体の取組の整理などを通じて、自治体の取組の現状と課題を明らかにした。
研究成果の社会還元・広報活動＝本研究班が作成したロジックモデルとアクションプランを広く伝えるために、ウェブによる「アクションプラン研修会」を開催した。研修会は３回に分けて実施し、研究分担者10名が１時間ずつ講義を行った。研修会の参加申し込みはウェブにて行い、各回とも約800名の登録があった。研修会終了時に受講者の感想をアンケート調査したところ、96.1％が「非常に満足した」または「まあ満足した」と回答するなど、高い評価をいただいた。栄養・食生活、身体活動・運動、たばこの３分野について、アクションプランに関する13編の論文を日本健康教育学会誌第32巻特別号（2024年4月発行）に発表した。これにより、本研究班の検討結果と提言がより広い範囲の健康づくり関係者に伝わることが期待される。

結論

本研究課題は当初の計画通り順調に進捗し、３年目の目標が概ね達成された。本研究事業に基づく英文原著論文が国際学術誌に13編掲載されるなど、学術上の価値も高かった。さらに、健康日本21（第三次）を紹介する総説論文（日本語）が27編発表され、アクションプラン研修会が開催されるなど、健康日本21の普及啓発にも大きく貢献した。

公開日・更新日

• 公開日: 2026-01-09
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202408052B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 次期健康づくり運動プラン作成と推進に向けた研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 22FA2001
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 辻 一郎(東北大学 大学院医学系研究科 公衆衛生学分野)

研究分担者(所属機関)

• 相田　潤(東京科学大学　大学院医歯学総合研究科 歯科公衆衛生学分野)
• 井上　茂(東京医科大学公衆衛生学分野)
• 岡村　智教(慶應義塾大学　医学部　衛生学公衆衛生学教室)
• 片野田　耕太(国立研究開発法人国立がん研究センター　がん対策研究所データサイエンス研究部)
• 川戸　美由紀(国立保健医療科学院　疫学・統計研究部)
• 栗山　健一(国立研究開発法人　国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所　睡眠・覚醒障害研究部)
• 近藤　克則(千葉大学　予防医学センター)
• 近藤　尚己(京都大学　大学院医学研究科　社会疫学分野)
• 田淵　貴大(国立大学法人東北大学　大学院医学系研究科)
• 津下　一代（丹羽　一代）(女子栄養大学　栄養学部)
• 西　大輔(東京大学大学院医学系研究科　精神保健学分野)
• 村上　義孝(東邦大学　医学部医学科社会医学講座医療統計学分野)
• 村山　伸子(新潟県立大学　人間生活学部)
• 横山　徹爾(国立保健医療科学院　生涯健康研究部)

• 研究区分: 厚生労働行政推進調査事業費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 令和4(2022)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究者交替、所属機関変更: ・分担研究者の所属機関変更 川戸美由紀（令和5年8月1日付：藤田医科大学→国立保健医療科学院）、田淵貴大（令和6年4月1日付：大阪国際がんセンター→東北大学） ・分担研究者辞任 近藤克則（令和6年3月31日：定年退職のため）

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は以下の５つである。(1)国民の健康課題の要因・健康増進施策などに関する科学的エビデンスを収集・精査し、次期プランの策定に活用すること、(2)各種の健康課題において目標とすべき項目、目標値など、次期プランへの提言を行うこと、(3)作成された次期プランに基づき、国及び各自治体が取り組むべき健康増進施策を示すこと、(4)上記施策の効果的な実施・展開方法を提言すること、(5)次期プランの推進及び評価の体制について提案を行うこと、である。以上の目的を達成し、健康日本21（第三次）の策定と推進を学術面からサポートする。

研究方法

健康寿命の延伸と健康格差の縮小に関する研究＝国民生活基礎調査データなどを用いて健康寿命の2022年値を算出し、その推移や都道府県格差を評価する。コホート研究データを用いて健康寿命の関連要因（心理的苦痛・世帯構造など）を解明する。健康寿命の都道府県格差の要因を分析するためのデータベースを整備し、分析手順書をまとめる。主要な生活習慣病の発症予防と重症化予防に関する研究＝健康日本21（第三次）における循環器病・がん・糖尿病対策の目標を提案し、目標達成に向けたロジックモデルとアクションプランを提案する。社会生活を営むために必要な機能の維持・向上に関する研究＝健康日本21（第三次）におけるこころの健康・高齢者の健康の目標を提案し、目標達成に向けたロジックモデルとアクションプランを提案する。健康格差の縮小に関する研究＝健康日本21（第三次）の社会環境整備に関する目標について、目標達成に向けたロジックモデルとアクションプランを提案する。生活習慣及び社会環境の改善に関する研究＝健康日本21（第三次）における歯・口腔の健康、身体活動・運動、休養・睡眠、栄養・食生活の目標を提案し、目標達成に向けたロジックモデルとアクションプランを提案する。研究成果の社会還元・広報活動＝３年間の研究成果を広く伝えるために、ウェブによる「アクションプラン研修会」を開催する。
すべての研究は「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を遵守しており、所属施設の倫理委員会の承認を受けている。

結果と考察

健康寿命の延伸と健康格差の縮小に関する研究＝2022年の健康寿命はそれ以前より短縮し、COVID-19の影響が示唆された。心理的苦痛・低教育歴・世帯構造の変化などが健康寿命と負に関連した。健康寿命の自治体格差とその要因に関する「見える化資料集」と分析手順書をまとめたことにより、自治体担当者による健康寿命の要因分析が期待される。主要な生活習慣病の発症予防と重症化予防に関する研究＝日本高血圧学会「高血圧ゼロのまちづくり」のモデルタウン全17自治体の取組をアクションプランに整理した。たばこ対策について、介入のはしごとアクションプランを提案した。糖尿病対策のアウトプット指標・アウトカム指標として活用可能な「健康日本21（第三次）にもとづく都道府県健康増進計画策定」を作成し、全都道府県に配布した。社会生活を営むために必要な機能の維持・向上に関する研究＝こころの健康、高齢者の社会参加促進に関するアクションプランを提案した。疫学データを解析して、子ども期逆境体験の体験数が多いことは成人期の心理的苦痛と関連すること、社会参加によりその後の社会的サポートが豊かになることなどを解明した。健康格差の縮小に関する研究＝つながり・社会活動・共食に関するアクションプランを提案した。とくに孤独孤立対策の推進を推奨アクションに追加した。生活習慣及び社会環境の改善に関する研究＝歯・口腔の健康、身体活動・運動、休養・睡眠、栄養・食生活についてアクションプランを提案した。さらに、客観的睡眠評価デバイス（ウェアラブルデバイス等）を活用した睡眠健康管理方法と基盤整備のあり方を提案した。研究成果の社会還元・広報活動＝本研究班は、健康日本21（第三次）の目標全51項目のうち30項目について、ロジックモデルとアクションプランを作成した。その成果を全国の健康づくり担当者を対象にウェブによる「アクションプラン研修会」を３回（合計10時間）開催した。各回とも約800名が登録し、受講者の96.1％が「非常に満足」または「まあ満足」と回答した。

結論

本研究は当初の計画通りに進捗し、3年間の研究計画が概ね達成された。本研究事業での成果は、国際的学術誌に66編掲載されるなど、学術面の価値も十分に高かった。さらに、健康日本21（第三次）の計画内容を紹介する総説論文（日本語）が71編発表されるなど、健康日本21の普及啓発にも大きく貢献した。健康寿命の2022年値は広く報道され、班会議には厚生労働省の行政官も多数出席されるなど、社会上・行政上の価値も十分に高かった。

公開日・更新日

• 公開日: 2026-01-09
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202408052C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: ３年の研究期間で、原著論文80篇（英文66篇、和文14篇）を専門学術誌に掲載した。また、国際学会で6題、国内学会で117題の演題を発表した。本研究班では、健康寿命の関連要因（生活習慣、心理的要因、社会的要因など）、社会経済格差が健康・疾病や受療行動に及ぼす影響などを実証的に解明しており、その成果が国内外で注目されている。
• 臨床的観点からの成果: 本研究事業は健康づくりに関する疫学・公衆衛生学的研究であるため、臨床的観点とは直接関係しない。しかし、糖尿病対策に関する研究では糖尿病治療継続者の増加について、循環器病対策に関する研究では高血圧対策のポピュレーション戦略の充実について、睡眠・休養に関する研究ではウェアラブルデバイスを活用した治療介入について、それぞれ臨床研究者と共同研究を行っており、各臨床領域のインパクトは大きいものと思われる。
• ガイドライン等の開発: 本研究事業では、健康日本21（第三次）の目標全51項目のうち30項目について、ロジックモデルとアクションプランを作成した。厚生労働省は、健康日本21（第三次）の実効性を高めるためにアクションプランの提示を図っており、本研究事業の取組はそれに対応したものである。
• その他行政的観点からの成果: 本研究事業では、2022年の健康寿命と不健康期間（全国・都道府県別）を算定し、その結果は厚生科学審議会第４回健康日本21（第三次）推進専門委員会（令和6年12月24日）で報告され、健康日本21（第三次）の目標設定・事業評価に貢献した。研究班会議（オンライン）には厚生労働省から約20名の職員が毎回参加されるなど、行政面からの注目も大きかった。
• その他のインパクト: 第４回健康日本21（第三次）推進専門委員会（令和6年12月24日）に健康寿命の推移と都道府県格差を報告した際、多くのTVニュース・新聞記事などで報道され、社会的に大きな注目を集めた。本研究事業で作成したロジックモデルとアクションプランを全国の健康づくり担当者に伝えるために、ウェブによる「アクションプラン研修会」を開催した。研修会では、本研究班の研究分担者10名が１時間ずつ講義を行った。研修会は３回に分けて実施し、各回とも約800名の登録があった。

発表件数

• 原著論文（和文）: 14件
• 原著論文（英文等）: 66件
• その他論文(和文): 57件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 117件
• 学会発表(国際学会等): 6件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 1件 ; 審議会での議論１件
• その他成果(普及・啓発活動): 12件 ; 「アクションプラン研修会」開催３件、マスコミ発表8件、ホームページ１件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Yokokawa Y, Tsuji I, et al. ; How long would you like to live? A 25-year prospective observation of the association between desired longevity and mortality; Journal of Epidemiology , 33 (9) , 464-470 (2022); doi: 10.2188/jea.JE20210493.
• 原著論文2: Matsuyama S, Murakami Y, Tsuji I, et al. ; Changes in time spent walking and disability-free life expectancy in Japanese older people: The Ohsaki Cohort 2006 Study; Preventive Medicine , 163 , 107190- (2022); doi: 10.1016/j.ypmed.2022.107190.
• 原著論文3: Yamato M, Murakami Y, Tsuji I, et al.; Association between the number of remaining teeth and disability-free life expectancy, and the impact of oral self-care in older Japanese adults: a prospective cohort study; BMC Geriatrics , 22 (1) , 820- (2022); doi: 10.1186/s12877-022-03541-2.
• 原著論文4: Ishii K, Tabuchi T, Iso H.; Trends in socioeconomic inequalities in cervical, breast, and colorectal cancer screening participation among women in Japan, 2010-2019.; Cancer Epidemiology , 84 , 102353- (2023); doi: 10.1016/j.canep.2023.102353.
• 原著論文5: Lu Y, Tsuji I, et al.; Psychological distress in later life and incident dementia: The Ohsaki Cohort 2006 Study.; Archives of Gerontology Geriatrics , 113 , 105053- (2023); doi: 10.1016/j.archger.2023.105053.
• 原著論文6: Lu Y, Murakami Y, Tsuji I, et al.; Association between psychological distress and disability-free life expectancy in the older Japanese adults.; Journal of Affective Disorders , 337 , 195-201 (2023); doi: 10.1016/j.jad.2023.05.090.
• 原著論文7: Yamamoto-Kuramoto K, Kondo K, Aida J, et al.; Lower socio-economic status in adolescence is associated with poor oral health at an older age: Mediation by social and behavioural factors.; Gerondontology , 40 (4) , 509-517 (2023); doi:10.1111/ger.12688
• 原著論文8: Hazumi M, Nishi D, Kuriyama K, et al.; Development and validation of the Japanese version of the Bedtime Procrastination Scale (BPS-J).; BMC Psychology , 12 (1) , 56- (2024); doi:10.1186/ s40359-024-01557-4.
• 原著論文9: Kanamori M, Kondo K, Kondo N, et al.; Community gender norms, mental health and suicide ideation and attempts among older Japanese adults: a cross-sectional study. ; International Psychogeriatrics , 36 (5) , 385-395 (2024); doi: 10.1017/S104161022300087X.
• 原著論文10: Lingling, Ide K, Kondo K, et al.; Group leisure activities are associated with a lower risk of dementia than individual leisure activities: A 6-year longitudinal study from the Japan Gerontological Evaluation Study (JAGES).; Preventive Medicine , 173 , 107573- (2023); doi:10.1016/j.ypmed.2023.107573
• 原著論文11: Nakagomi A, Kondo K, et al. ; Social isolation and subsequent health and well-being in older adults: A longitudinal outcome-wide analysis.; Social Science & Medicine , 327 , 115937- (2023); doi:10.1016/j.socscimed.2023.115937
• 原著論文12: Wang H, Kondo K, et al. ; Does eating with others promote happiness among older adults living alone? A 3-year longitudinal study of the Japan gerontological evaluation study.; International Journal of Geriatric Psychiatry , 38 (12) , e6033- (2023); doi:10.1002/gps.6033.
• 原著論文13: Ueno T, Kondo K, Kondo N, et al.; Social participation and functional disability trajectories in the last three years of life: The Japan Gerontological Evaluation Study.; Archives of Gerontology and Geriatrics , 25 (6) , 104932- (2024); doi: 10.1016/j.jamda.2024.01.001.
• 原著論文14: Watanabe R, Kondo K, et al.; Comparison of the Incidence of Functional Disability Correlated With Social Participation Among Older Adults in Japan.; Journal of the American Medical Directors Association , 25 (6) , 104932- (2024); doi: 10.1016/j.jamda.2024.01.001.
• 原著論文15: Sasaki N, Tabuchi T, Nishi D, et al.; Adverse childhood experiences and living in the socially deprived areas in adulthood: a cross-sectional study of the nationwide data in Japan. ; BMC Public Health , 23 (1) , 1616- (2023); doi:10.1186/s12889-023-16557-z.
• 原著論文16: Inomata S, Tsuji I, et al.; Association between education and disability-free life expectancy among Japanese older people: The Ohsaki Cohort 2006 study.; Archives of Gerontology and Geriatrics , 125 , 105466- (2024); doi: 10.1016/j.archger.2024. 105466.
• 原著論文17: Morohoshi H, Aida J, et al.; Determining the most appropriate socioeconomic status indicator for describing inequalities in dental visits by Japanese older people.; Gerodontology , 42 (1) , 44-51 (2025); DOI: 10.1111/ger.12755
• 原著論文18: Masuko S, Aida J, et al.; Changes in leisure activity, all-cause mortality, and functional disability in older Japanese adults: The JAGES cohort study. ; Journal of the American Geriatrics Society , 73 (2) , 470-481 (2025); doi: 10.1111/jgs.19264.
• 原著論文19: Sasaki N, Tabuchi T, Nishi D, et al.; Effects of expanded adverse childhood experiences including school bullying, childhood poverty, and natural disasters on mental health in adulthood.; Scientific Reports , 14 (1) , 12015- (2024); doi: 10.1038/s41598-024-62634-7.
• 原著論文20: Tsukinoki R, Murakami Y, Okamura T, et al.; Comprehensive assessment of the impact of blood pressure, body mass index, smoking and diabetes on healthy life expectancy in Japan: NIPPON DATA90. ; Journal of Epidemiology (2025); doi: 10.2188/jea.JE20240298.

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-16
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202408052Z
• 報告年月日: 2025年08月26日

収入

• (1)補助金交付額: 29,000,000円
• (2)補助金確定額: 29,000,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	3,443,849円
		人件費・謝金	10,886,283円
		旅費	1,388,317円
		その他	6,681,551円
	間接経費		6,600,000円
合計			29,000,000円

備考

• 備考: -

公開日・更新日

• 公開日: 2025-08-26
• 更新日: -