文献情報
文献番号
202407011A
報告書区分
総括
研究課題名
乳がん検診の受診率に関わる諸因子の解明と、受診率向上に向けた効果的な方策に資する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
23EA1004
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
鈴木 昭彦(東北医科薬科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 高橋 宏和(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所検診研究部検診実施管理研究室)
- 笠原 善郎(福井県済生会病院 乳腺外科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
5,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
乳癌検診の受診率向上は、社会的に検診の効果を発揮するためには必須の事項であるが、我が国においては欧米諸国との比較で受診率が低いことが問題とされている。本研究では乳がん検診の受診率に影響を与える因子の解明と、その対策について検討することを目的としている。
研究方法
乳癌検診の受診対象となる年齢層の女性に対し、検診の受診動機や受診の障害となる因子を検討する目的でアンケート調査を行った。
宮城県内の自治体が行っている住民検診での自己負担、それぞれの自治体での検診受診率のデータを収集し、関連性を調査している。
（倫理面への配慮）
インターネット経由の匿名アンケート調査と、その後の自治体への調査では個人情報等は取り扱っていないため、倫理上の問題は生じないと考えます。
宮城県内の自治体が行っている住民検診での自己負担、それぞれの自治体での検診受診率のデータを収集し、関連性を調査している。
（倫理面への配慮）
インターネット経由の匿名アンケート調査と、その後の自治体への調査では個人情報等は取り扱っていないため、倫理上の問題は生じないと考えます。
結果と考察
研究結果:住民検診を受診した理由では、早期発見したいから46％のほか、費用の補助があったからが41％、自治体の広報・パンフレットを見たからが32％であり、費用補助が大きなモチベーションになっていることが明らかとなった。これを踏まえ、自治体の提供する住民検診において、自己負担額と受診率との関連を調査している。宮城県内の仙台市を含む30の自治体に協力を依頼し、資料を収集中である。
考察:検診の自己負担と受診率との因果関係について検討中である。宮城県の自治体検診において検診を有料化した自治体で受診率が低下した事例が明らかとなっており、他の自治体でも自己負担金の有無、実際の料金と受診率との関連について調査を続けている。
考察:検診の自己負担と受診率との因果関係について検討中である。宮城県の自治体検診において検診を有料化した自治体で受診率が低下した事例が明らかとなっており、他の自治体でも自己負担金の有無、実際の料金と受診率との関連について調査を続けている。
結論
検診の受診率向上に関して費用の負担額は大きなモチベーションとなり得る項目である。検診にかかる費用と、検診の効果としての死亡率低減効果、健康寿命の延長、検診費用と治療費の合計としての総医療費への影響なども考慮した検診のシステムを構築する必要がある。
公開日・更新日
公開日
2026-04-20
更新日
-