がん関連苦痛症状の体系的治療の開発と実践および専門的がん疼痛治療の地域連携体制モデル構築に関する研究

文献情報

文献番号
202407004A
報告書区分
総括
研究課題名
がん関連苦痛症状の体系的治療の開発と実践および専門的がん疼痛治療の地域連携体制モデル構築に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
22EA1004
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
里見 絵理子(国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院 緩和医療科)
研究分担者(所属機関)
  • 平塚 裕介(東北大学大学院 医学系研究科 緩和医療学分野)
  • 松本 禎久(公益財団法人がん研究会有明病院 緩和治療科)
  • 森 雅紀(聖隷三方原病院 緩和支持治療科)
  • 今井 堅吾(聖隷三方原病院 ホスピス科)
  • 曽根 美雪(国立がん研究センター中央病院 放射線診断科)
  • 高橋 健夫(埼玉医科大学 医学部)
  • 浜野 淳(国立大学法人 筑波大学 医学医療系)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和4(2022)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
7,700,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
Ⅰ.がん患者の苦痛の体系的治療に関する研究
①がん疼痛について、がん治療期・療養期において体系的治療を活用し苦痛緩和を促進することを目的として体系的治療の実装について検証をおこなう。
②呼吸困難および③終末期過活動せん妄について、より有効かつ安全に体系的治療を用いて緩和できることを目的として、これまで集積されたデータを解析し、緩和ケアの専門家の有無にかかわらず利用可能な体系的治療について更新して開発する。
④在宅療養の場面での終末期がん患者の苦痛のうち過活動せん妄の緩和を促進するための体系的治療の開発する。
Ⅱ.専門的がん疼痛治療に関する拠点病院を中心とした地域連携体制モデルの構築に関する研究
がん患者の治療・療養の場面に関わらない難治性がん疼痛の苦痛緩和が促進することを目的とし、放射線治療や神経ブロックなど専門的がん疼痛治療に関する拠点病院を中心とした地域連携体制のモデル構築を行う。
研究方法
Ⅰ.がん患者の苦痛の体系的治療
①非緩和ケア専門家への質的研究を実施し、がん疼痛体系的治療を確立する。
②呼吸困難、終末期せん妄の体系的治療の分析
集積データから安全性・有効性の分析をする。がん疼痛を併発したせん妄の体系的治療を開発する。
③在宅医療における過活動せん妄の体系的治療の観察研究を行う。
Ⅱ.専門的がん疼痛治療の地域連携体制モデルの構築
専門的がん疼痛治療webコンサルテーションシステムを運用し課題を抽出する。好事例集を作成する。
結果と考察
①がん疼痛の体系的治療
質的研究の結果、基礎的情報を保管して使いやすさを重視しして体系的治療(アルゴリズム)を改訂した。
②呼吸困難の体系的治療
前年度までの研究で、体系的治療を用いた呼吸困難の緩和は実施可能性が高く、有効性・安全性とも認められることが示唆された。2024年度はさらに解析を進め、以下の知見をもとに2つの提言を作成した。
・体系的治療を用いるとオピオイドの種類によらず呼吸困難が改善された。
・オピオイド増量後の転帰としては、オピオイド未使用患者では全例呼吸困難の改善が見られるものの、オピオイド既使用患者では約3割で増量に効果がない場合があり、約4割でオピオイド増量が無効になる時点が見られた。
・オピオイド増量しても呼吸困難が持続し、副作用のためそれ以上オピオイドを増量するか悩ましい場合に、少量ミダゾラム上乗せは有用な可能性がある。
③終末期過活動せん妄の体系的治療
過活動型せん妄に対する体系的治療アルゴリズムの順守率は高く緩和ケア専門医の日常診療をよく反映していた。3日後に83%で治療目標を達成し、不相応な意識の低下は21%のみで、多くは意識レベルをある程度保ったまま治療目標が達成された。治療レジメン薬のハロペリドール(±フルニトラゼパム)、クロルプロマジン、レボメプロマジンは、いずれも不穏を有意に改善し、有害事象はいずれも頻度は低く安全性は許容された。
④在宅医療における過活動せん妄アルゴリズムの観察研究を実施し、42件の症例登録があった。アルゴリズムに沿って治療を行うと、解析可能な症例のうち約8割で、介入終了時には治療目標達成度が80~100%となっていた。
Ⅱ.専門的がん疼痛治療の地域連携体制モデルの構築
専門的がん疼痛治療webコンサルテーションシステムChallenge-CanPainの運用を行い、実施可能と判断された。地域連携事例集を作成した。遠隔にて医師の専門的がん疼痛に対する画像下治療支援を行うためのシステムの実証研究で実施可能性が示された。
本研究を総括して政策提言を作成した。今後、苦痛緩和のための治療アルゴリズムについて、実施可能性とともに有効性・安全性について示唆されており、論文発表を継続する。研究結果をふまえ、普及実装のための教育資材を開発し広く利用されることを目指したい。普及のためホームページ構築を設置した。また、広くwebコンサルテーションシステムを周知し、将来的に、都道府県と連携しがん疼痛治療の専門家がいない地域でも、多くのがん疼痛患者の苦痛が緩和することができるようにDtoDのシステムとして運用することができるよう国や学会と協議して進めていきたい。
結論
がん患者の苦痛緩和にむけた治療アルゴリズムを確立し、実施可能性を確認した。がん疼痛地域連携を促進するため、医師から医師へのwebコンサルテーションシステムや遠隔システムを利用した人材育成の実施可能性が示され、作成した事例集とともに活用し、がん患者の苦痛緩和を推進していく必要がある。

公開日・更新日

公開日
2026-03-05
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表
倫理審査等報告書の写し

公開日・更新日

公開日
2026-03-05
更新日
-

文献情報

文献番号
202407004B
報告書区分
総合
研究課題名
がん関連苦痛症状の体系的治療の開発と実践および専門的がん疼痛治療の地域連携体制モデル構築に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
22EA1004
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
里見 絵理子(国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院 緩和医療科)
研究分担者(所属機関)
  • 平塚 裕介(東北大学大学院 医学系研究科 緩和医療学分野)
  • 松本 禎久(公益財団法人がん研究会有明病院 緩和治療科)
  • 森 雅紀(聖隷三方原病院 緩和支持治療科)
  • 今井 堅吾(聖隷三方原病院 ホスピス科)
  • 曽根 美雪(国立がん研究センター中央病院 放射線診断科)
  • 高橋 健夫(埼玉医科大学 医学部)
  • 浜野 淳(国立大学法人 筑波大学 医学医療系)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和4(2022)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
Ⅰ.がん患者の苦痛の体系的治療に関する研究
①がん疼痛体系的治療(アルゴリズム)の実装にむけて検証をおこなう。
②呼吸困難,③終末期過活動せん妄について、より有効かつ安全に体系的治療を用いて緩和できることを目的として、これまで集積されたデータを解析し、緩和ケアの専門家の有無にかかわらず利用可能な体系的治療について更新して開発する。
④在宅療養における過活動せん妄の緩和を促進するための体系的治療の開発する。
Ⅱ.専門的がん疼痛治療に関する拠点病院を中心とした地域連携体制モデルの構築に関する研究
がん患者の難治性がん疼痛の苦痛緩和が促進することを目的とし、放射線治療や神経ブロックなど専門的がん疼痛治療に関する拠点病院を中心とした地域連携体制のモデル構築を行う。
研究方法
Ⅰ.がん患者の苦痛の体系的治療
①がん疼痛の体系的治療について非緩和ケア専門家への質的研究を実施し、体系的治療を確立する。
②呼吸困難、終末期せん妄の体系的治療の分析
先行研究データから安全性・有効性等に関して分析しアルゴリズムの更新を行う。せん妄ではがん疼痛併発例における治療アルゴリズムを開発する。
③在宅医療での過活動せん妄の体系的治療の開発を行い実施可能性を調査する。
上記を経て、体系的治療の普及啓発を行う。関係団体と連携して医療者向け普及啓発を実施する。ホームページを公開する。緩和ケア研修会等、教育プログラムと連動する。
Ⅱ.専門的がん疼痛治療の地域連携体制モデルの構築
専門的がん疼痛治療のwebコンサルテーションシステムの実証研究をおこなう。好事例を収集し連携の在り方、人材育成について検討する。
結果と考察
①がん疼痛の体系的治療
非緩和ケア専門医にがん疼痛治療アルゴリズムのユーザビリティ調査として質的研究を施行しより基本的なニーズが明らかになり、アルゴリズムを改訂した。
②呼吸困難の体系的治療
先行研究から安全性・有効性について解析し、オピオイドの種類を問わず体系的治療を用いた呼吸困難の緩和の有効性が示唆される一方で、オピオイド使用中の患者におけるオピオイド増量では30%が効果を示さなかったこと、オピピオイドと少量ミダゾラムを併用することの有効性・安全性が示唆され、ケアを含むアルゴリズムを改訂した。
③終末期過活動せん妄の体系的治療
先行研究より、アルゴリズムに沿って治療を行うことで3日後に83%がせん妄改善し、安全に実施することについて示唆された。がん疼痛を有する過活動型せん妄のアルゴリズムを開発した。
④在宅医療の過活動せん妄に関して専門医の実態調査をもとに専門家パネルでアルゴリズムを開発し、観察研究を実施した。
Ⅱ専門的がん疼痛治療連携体制モデル構築
・専門的がん疼痛治療webコンサルテーションシステムCHALLENGE-Canpainを開発し運用した。1年間で72名の医師が利用登録し、12例の症例相談が実施され、事後アンケートで、助言が有用であったこと、システム利用しやすい、満足度が好評であったことが示された。
・緩和的放射線治療、神経ブロック等の専門的がん疼痛治療に関する地域連携体制の好事例を収集した。研究班、JASTROホームページに公開した。神経ブロックに関する事例集は雑誌「緩和ケア」および「ペインクリニック」に発刊予定である。
・緩和IVR治療の施行可能医・施設増加のための遠隔教育システムを構築し、実施可能性試験を行い、課題として、(1)IVR治療の適応判断には患者の自覚症状などのほかに画像データが必要であり、情報共有のためのシステム構築が必要であること、(2)放射線治療、神経ブロック、メサドン等薬物療法など他の専門的治療の選択肢についても総合的に判断するため、多専門家が参加する連携体制が望ましいこと、(3)IVR治療の各手技の施行状況は、地方や施設によるばらつきが大きく、手技のトレーニング体制が必要であることが、抽出された。課題(3)については、人的要因を考慮してオンライン手技支援システムを開発した。
・患者・家族へのIVR啓発のための動画を作成し公開した。
結論
研究を終え、提言(概要抜粋)を作成した。今後の対策が望ましい。
① 基本的緩和ケア教育に、がん疼痛、呼吸困難、終末期過活動型せん妄および在宅でのせん妄の治療アルゴリズムを組み込み、全国的な活用を推進する。
② 終末期呼吸困難にモルヒネを使用できるようにする。
③ 学習機会を提供するとともに実地医家がIT等を利用して専門家に相談し地域連携を促進する体制の整備が必要である。
④ 緩和的放射線治療、緩和IVR、神経ブロックの活用推進のため、医療者、患者・家族への認知度向上にむけた啓発、人材育成、がん診療連携拠点病院整備指針におけるIVRや地域連携実績に関する要件の記載、診療報酬の適正化、未承認薬や医療機器の取り扱いの整備等を行う。

公開日・更新日

公開日
2026-03-05
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表

公開日・更新日

公開日
2026-03-05
更新日
-

行政効果報告

文献番号
202407004C

収支報告書

文献番号
202407004Z