文献情報
文献番号
200938008A
報告書区分
総括
研究課題名
労働者のメンタルヘルス不調の予防と早期支援・介入のあり方に関する研究
課題番号
H20-労働・一般-006
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
横山 和仁(順天堂大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 岡田 元宏(三重大学大学院 医学系研究科)
- 竹村 洋典(三重大学 医学部)
- 原谷 隆史(独立行政法人労働安全衛生総合研究所)
- 堤 明純(産業医科大学 産業医実務研修センター)
- 近藤 信子(四日市看護医療大学)
- 井奈波 良一(岐阜大学大学院医学系研究科)
- 浦川 加代子(三重大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
5,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、事業者が講ずるように努めるべきメンタルヘルスケアが包括的に示され、その取り組みが強化されることが期待されている。一方、最近では臨床精神医学領域において、精神障害に対する早期支援・治療の重要性が強調されている。従って、労働者のメンタルヘルス不調を予防し、かつ早期に支援・介入するための、事業所内外の関係者が連携した包括的な枠組みを作り上げる必要がある。今回の研究では、職域のメンタルヘルスケアの弱点とグッドプラクティス事例の把握の両面を行い、有効な予防・早期介入支援策を明らかにすると共に、関係者の資質向上のための教育プログラムや教材を開発することを目的としている。
研究方法
３年計画の２年目として、昨年度の実態調査を踏まえ、問題をさらに焦点化し、労働者、管理監督者、産業医、産業看護職、精神科医師および非精神科医師を対象として、それぞれより詳細な実態調査を行った。また、EAP等の外部相談機関の現状を調査した。さらに、来年度の教育プログラムや教材開発に向けての資料やデータ収集を行った。
結果と考察
労働者のメンタルヘルス不調の最初の徴候は「欠勤」、「仕事能率の低下」、「不眠」などであり、気分不調は頻度が低かった。医療機関受診までの期間には経済的保障の有無が影響し、相談できる環境へのニーズが高かった。管理監督者では、メンタルヘルス不調の早期徴候の理解に困難があった。産業医および産業看護職では、それぞれ精神医学的知識の修得とメンタルヘルス不調者の早期アセスメン法や対応の修得が求められていた。精神科医師では、いわゆる現代型抑うつ症候群難治性であり、特に人格障害と発達障害を背景としたケースの治療・リハビリテーション法の開発が望まれていた。一方、非精神科医師では、専門的知識、診療時間・報酬の問題が指摘された。外部相談機関は、多様なサービスをネットやメールを活用して提供している状況が明らかとなった。
結論
労働者、管理監督者および事業場のメンタルヘルスに関わる各職種のニーズがあきらかとなった。それぞれに対するマニュアルやトレーニング法の開発ならびに外部相談機関の活用法が望まれている。
公開日・更新日
公開日
2010-06-15
更新日
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