文献情報
文献番号
200937014A
報告書区分
総括
研究課題名
診療ガイドラインの新たな可能性と課題：患者・一般国民との情報共有と医療者の生涯学習
課題番号
H19-医療・一般-017
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
中山 健夫(京都大学大学院医学研究科 健康情報学)
研究分担者(所属機関)
- 稲葉 一人(久留米大学医学部 公衆衛生学)
- 木内 貴弘(東京大学医学部付属病院医療情報ネットワーク研究センター)
- 篠原 幸人(国家公務員共済組合連合会 立川病院)
- 杉森 裕樹(大東文化大学スポーツ・健康科学部)
- 津谷 喜一郎(東京大学大学院薬学系研究科)
- 野村 英樹(金沢大学医学部付属病院 総合診療部)
- 松下 隆(帝京大学医学部 整形外科)
- 山崎 茂明(愛知淑徳大学文学部図書館情報学科)
- 吉田 雅博(国際医療福祉大学臨床研究センター)
- 河原 和夫(東京医科歯科大学大学院 政策科学分野)
- 水嶋 春朔(横浜市立大学医学部)
- 國土 典宏(東京大学大学院医学系研究科)
- 大川 淳(東京医科歯科大学大学院 )
- 森 臨太郎(東京大学大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
12,000,000円
研究者交替、所属機関変更
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研究報告書（概要版）
研究目的
EBMによる診療ガイドラインの作成・利用は国内外で一般化しつつある。その目的は臨床家・患者の意思決定支援であるが、医療の社会的信頼の回復に向け、診療ガイドラインの新しい役割、可能性を探る意義は大きい。本研究は臨床医や患者会の方々と共に、医療者の生涯教育、患者・介護者の自律を支える情報共有の基点としての診療ガイドラインの可能性を探り、実践的な提言に繋げる。
研究方法
診療ガイドラインの新しい可能性と課題に関して、「意思決定支援」「コミュニケーション」「医療者の生涯教育」の3点から質的・量的研究を実施。
結果と考察
意思決定支援として伝統的な診療ガイドラインの役割に利用者として医療者と患者に家族、介護者、支援者を追加。コミュニケーションの基点としては、医療者と患者にとどまらず、医療者間、患者間、医療施設間などさまざまなレベルのコミュニケーションを想定。医療者の生涯教育に関しては、医療者のプロフェッショナリズムの要件として、患者志向の問題意識で専門的知識を継続的に更新するスキルの意義を強調。診療ガイドライン作成主体は、診療ガイドラインを卒前から生涯教育へ連携させ、その普及と適切な利用を推進することを提言。エビデンス・診療ギャップ（診療ガイドライン推奨の実施状況）の定量的把握と背景因子の評価に向けて、レセプトデータベースの整備と活用を進めた。英国NICEからPatient and Public Involvement ProgrammeのMercia Kelson氏を招聘し、診療ガイドライン作成における患者参加の在り方について英国の取り組みの成果と課題を学ぶと共に、公開フォーラムを東京と京都で開催し、関心を持つ方々との意見交換を進めた。その成果を踏まえ2006年度に開発した患者・支援者の参加推進に向けたPatient involvement Guidelines （PIGL）の改定と実地応用を進めた。昨年に続き、本年度の研究成果の社会に向けた発信の機会として、2010年2月20日に公開シンポジウム「診療ガイドライン研究：3年の取り組みの成果と今後の展望・課題」を実施した。
結論
3年の総括として、今後の医療の質・安全性の向上と、患者・医療者コミュニケーションの促進に向けた診療ガイドラインの作成・利用・普及の一連の過程をモデルとして提案した。
公開日・更新日
公開日
2010-05-31
更新日
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