文献情報
文献番号
200936215A
報告書区分
総括
研究課題名
両側性蝸牛神経形成不全症の治療指針の確立
研究課題名(英字)
-
課題番号
H21-難治・一般-160
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
松永 達雄(独立行政法人国立病院機構東京医療センター臨床研究センター 聴覚・平衡覚研究部 聴覚障害研究室)
研究分担者(所属機関)
- 泰地 秀信(国立成育医療研究センター 耳鼻咽喉科)
- 守本 倫子(国立成育医療研究センター 耳鼻咽喉科)
- 坂田 英明(目白大学 言語聴覚学科、埼玉県立小児医療センター 耳鼻咽喉科)
- 浅沼 聡(埼玉県立小児医療センター 耳鼻咽喉科)
- 安達 のどか(埼玉県立小児医療センター 耳鼻咽喉科)
- 仲野 敦子(千葉県こども病院 耳鼻咽喉科)
- 城間 将江(国際医療福祉大学 言語聴覚学科)
- 新正 由紀子(独立行政法人国立病院機構東京医療センター臨床研究センター)
- 尾藤 誠司(独立行政法人国立病院機構東京医療センター臨床研究センター政策医療企画研究部 臨床疫学研究室)
- 加我 君孝(独立行政法人国立病院機構東京医療センター臨床研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
10,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
両側性蝸牛神経形成不全症は、原因不明の蝸牛神経発生障害による先天性高度難聴である。先天性高度難聴では言語の獲得が困難であるため、生活に重大かつ長期の支障をきたす。特に本難聴では補聴器の効果が期待できず、人工内耳の効果も他の先天性高度難聴より低いため、先天性難聴の治療困難例の原因としての重要性が高い。本研究では、両側性蝸牛神経形成不全症のサブタイプ別に治療指針を確立することを目的とする。
研究方法
まず過去に内耳MRIで蝸牛神経形成不全症が診断された10症例および内耳CT検査により蝸牛神経形成不全症が診断された42例の臨床像を検討した。次いで新規症例について各研究参加施設で内耳CTと内耳MRIの両方あるいはいずれかで蝸牛神経形成不全を診断し、その臨床データを東京医療センターに集積して解析した。今年度の新規症例は14例であった。
結果と考察
MRIによる診断の10症例では、8例は蝸牛神経欠損、2例は蝸牛神経低形成であった。聴覚検査では全例高度難聴であったが、5例ではOAE検査により内耳機能は保たれていることが判明した。内耳CTによる評価が行われた5例では、全例で蝸牛神経管は欠損または低形成が認められた。
CTによる診断の42例では、蝸牛神経管のみの狭窄が18例で、24例では蝸牛神経管と内耳道の狭窄が合併して認められた。聴覚検査結果は7例で中等度難聴、35例で高度難聴であった。
新規14例では、12例は先天性、2例は後天性(発症年令16才と42才)であった。42才発症例は補聴器によるリハビリテーションが有効であった。14例中11例は難聴以外に合併症を呈する症候群性であった。14例中9例は内耳奇形を合併していた。2例で治療として人工内耳手術が行われ、2例とも効果は緩徐だが確実に表れた。
CTによる診断の42例では、蝸牛神経管のみの狭窄が18例で、24例では蝸牛神経管と内耳道の狭窄が合併して認められた。聴覚検査結果は7例で中等度難聴、35例で高度難聴であった。
新規14例では、12例は先天性、2例は後天性(発症年令16才と42才)であった。42才発症例は補聴器によるリハビリテーションが有効であった。14例中11例は難聴以外に合併症を呈する症候群性であった。14例中9例は内耳奇形を合併していた。2例で治療として人工内耳手術が行われ、2例とも効果は緩徐だが確実に表れた。
結論
診断においては内耳奇形を伴う症候群性難聴では、蝸牛神経形成不全の診断を念頭に置いて画像評価を行うことが重要であり、治療においては蝸牛神経形成不全でも補聴器、人工内耳の有効例があるため、これらの手段を用いた治療の適応を検討することが重要である。
公開日・更新日
公開日
2010-05-27
更新日
-