文献情報
文献番号
200935028A
報告書区分
総括
研究課題名
リワークプログラムを中心とするうつ病の早期発見から職場復帰に至る包括的治療に関する研究
課題番号
H20-こころ・一般-005
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
秋山 剛(NTT東日本関東病院 精神神経科)
研究分担者(所属機関)
- 五十嵐 良雄(メディカルケア虎ノ門)
- 尾崎 紀夫(名古屋大学大学院医学系研究科)
- 川上 憲人(東京大学大学院医学系研究科・精神保健学分野)
- 田中 克俊(北里大学医療系研究科産業精神保健学)
- 中村 純(産業医科大学医学部精神医学)
- 大野 裕(慶應義塾大学保健管理センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 こころの健康科学研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
11,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
職域におけるうつ病については、産業医等による早期発見や正確な診断、リワークプログラムによる職場復帰への援助、職場復帰に関する評価指標の開発、薬剤の作業能力に対する影響、地域の市町村職員、保健医療従事者との連携などに関する包括的な検討が必要である。本研究は、これらの検討に基づいて、職域におけるうつ病への対応体制を改善することを目的としている。
研究方法
目的を達成するために、今年度は、13の課題への取り組みを行った。
産業医等による早期発見や正確な診断については、1.うつ病スクリーニングに対する意識調査とうつ病教育用ウェブサイトの開発、2.職場用双極性障害スクリーニング尺度の作成を行った。
リワークプログラムや職場の体制による職場復帰への援助については、3.リワークプログラムの効果を評価するための、Randomized Control Trial の継続と中間分析、4.非介入群の経過、5.全国におけるリワークプログラムの実施状況に関する研究、6.標準化リワークプログラム評価シートの改訂と内的整合性、評価者間信頼性の検証、7.ワークプログラムの標準化に関する研究を行った。
職場復帰に関する指標の開発については、8.職場復帰準備性評価シートの評価者間信頼性、内的整合性、就労継続に関する予測妥当性、9.社会適応評価ツールの有用性、10.職場復帰に関する生物学的指標の開発、11.復職前の夜間睡眠の状態と復職後の経過との関連、について検討を行った。
薬剤の作業能力に対する影響については、本年度は、12.抗不安薬の運転課題成績への影響に関する検討を行った。
13.平成16年1月に地域におけるうつ対策検討会において作成された「うつ対策推進方策マニュアル-都道府県・市町村職員のために-」および「うつ対応マニュアル-保健医療従事者のために-」の改訂を行ない、地域の市町村職員、保健医療従事者がうつ病休職者の職場復帰支援を適切に行えるように内容を補完した。
産業医等による早期発見や正確な診断については、1.うつ病スクリーニングに対する意識調査とうつ病教育用ウェブサイトの開発、2.職場用双極性障害スクリーニング尺度の作成を行った。
リワークプログラムや職場の体制による職場復帰への援助については、3.リワークプログラムの効果を評価するための、Randomized Control Trial の継続と中間分析、4.非介入群の経過、5.全国におけるリワークプログラムの実施状況に関する研究、6.標準化リワークプログラム評価シートの改訂と内的整合性、評価者間信頼性の検証、7.ワークプログラムの標準化に関する研究を行った。
職場復帰に関する指標の開発については、8.職場復帰準備性評価シートの評価者間信頼性、内的整合性、就労継続に関する予測妥当性、9.社会適応評価ツールの有用性、10.職場復帰に関する生物学的指標の開発、11.復職前の夜間睡眠の状態と復職後の経過との関連、について検討を行った。
薬剤の作業能力に対する影響については、本年度は、12.抗不安薬の運転課題成績への影響に関する検討を行った。
13.平成16年1月に地域におけるうつ対策検討会において作成された「うつ対策推進方策マニュアル-都道府県・市町村職員のために-」および「うつ対応マニュアル-保健医療従事者のために-」の改訂を行ない、地域の市町村職員、保健医療従事者がうつ病休職者の職場復帰支援を適切に行えるように内容を補完した。
結果と考察
課題の1.2.6.8.9.12.13.については、今年度までの作業で、課題が達成された。最終年度は、取り組む課題をさらに発展させる予定である。
課題の3.4.5.7.10.11.については、今年度までの作業では、課題が達成されておらず、今後さらに作業を継続する必要がある。
これまでに得られた結果を用いて、職域におけるうつ病に対応する体制を改善することができる。
課題の3.4.5.7.10.11.については、今年度までの作業では、課題が達成されておらず、今後さらに作業を継続する必要がある。
これまでに得られた結果を用いて、職域におけるうつ病に対応する体制を改善することができる。
結論
研究作業には、順調に進捗しているものが多いが、今後さらに作業を継続、発展させる必要がある。
公開日・更新日
公開日
2010-08-31
更新日
-