文献情報
文献番号
202317034A
報告書区分
総括
研究課題名
医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性に関する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
23GC1012
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
松田 修(上智大学 総合人間科学部心理学科)
研究分担者(所属機関)
- 河野 禎之(筑波大学 人間系)
- 東 奈緒子(独立行政法人 国立病院機構 奈良医療センター リハビリテーション科)
- 満田 大(慶應義塾大学医学部 精神・神経科学教室)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者政策総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
5,385,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の目的は、医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性を明らかにすることである。分担研究1では国内外の文献・資料をもとに、その動向を分析すること、分担研究２では、心理検査の実施実態および検査結果の活用可能性を検討すること、分担研究3では、精神科領域の医療機関における心理検査の活用可能性と有用性を検討すること、分担研究4では、身体疾患患者に対する心理検査の実施実態を検討することを目的とした。
研究方法
分担研究1では、先行研究をもとに心理検査の実施・活用に関する実態と課題を整理したうえで、国内外のデータベースをもとに医療機関を対象に含む論文を中心に検索を行い、抽出された論文をナラティブレビューの分析対象とした。分担研究2では、全国の医療機関6,244カ所を対象に、心理検査の実施や処理に要する時間や、実施目的、結果の活用、結果のフィードバック等について尋ねるアンケート調査を実施し、研究への同意が得られた710件の結果を分析した。分担研究3では、医師調査は、精神科の医療機関の医師を対象とするWeb調査を行なった。調査継続中のため、令和5年度は、量的な分析ではなく、自由記述の回答を分析した。一方、患者調査に関しては、フィードバック面接の有用性を評価する指標を作成するために、研究協力者（公認心理師、精神科医師）と意見交換をしながら尺度作成を試みた。分担研究4では、研究対象者の属性や勤務先に関する情報に加えて、心理検査の業務実態や検査結果のフィードバックの有用性についてオンラインアンケート調査を実施した。
結果と考察
分担研究1の結果、医療機関では多様な心理検査がニーズに応じて活用されていること、とくに「Wechsler知能検査」や「バウムテスト」等が頻繁に用いられていること等とともに、①検査に関する課題、②検査者に関する課題、③検査業務や活用に関する課題、④検査環境に関する課題の４つの枠組みが課題として整理された。心理検査のフィードバックに注目した国内外の動向分析からは、検査者の専門性の確保や適切な報酬設定が必要であること等が示された。分担研究2の結果、医療機関で心理検査を行う際、目的に応じた心理検査バッテリーを選定し、実施後に結果の処理を行い、総合所見を作成し、結果のフィードバック面接を行っており、時間や労力を要することが明らかになった。また、検査の実施だけではなく、総合所見の作成および結果のフィードバックがなされることで、心理検査の結果が幅広く活用されていることが示唆された。心理検査には時間的・人的コストが生じており、それに見合うだけの収益が得られていないことが課題として挙げられた。分担研究3の結果、精神科領域の医療機関で診療を行う医師にとって心理検査は有用であるという意見があった一方で、検査の実施と報告書作成の見合った報酬になっていないこと、検査者の待遇や人材確保の問題があること、検査者の技量が大きいこと、医師に対する心理検査の研修の機会が不足していること等の課題が明らかになった。患者調査については、フィードバック面接に対する満足度、自己理解の促進、治療意欲の向上、リカバリーに関する項目を含む、有用性評価尺度を作成した。分担研究4の結果、入院、外来共に実施している心理検査で多かったのはMMSE、長谷川式知能評価スケール、ウェクスラー式知能検査といった神経心理検査であった。実施件数については施設間でのばらつきが見られた。心理検査のフィードバックは、患者に対しては自己理解が促進されたのに対して、他職種向けでは患者対応への助言として有用であった。
結論
分担研究1から、心理検査の適切な実施・活用に向けて、フィードバックの方法やプロセスの確立、多職種連携の視点も踏まえた検査者の専門性の確保、心理検査を用いることによる効果測定が早急に必要であることが明らかとなった。分担研究2から、医療機関における心理検査の実施プロセスが示され、心理検査の結果が医療機関の内外で幅広く活用されることが示唆された。心理検査の実施と活用には公認心理師等心理専門職の専門性が発揮されており、心理検査にかかるコストやニーズ、専門性に見合う収益の適正化が望まれる。分担研究3から、精神科領域の医療機関で診療を行っている医師の多くが心理検査の有用性を認め、自身の診療で活用している一方で、様々な課題があることが示唆された。分担研究4から、入院下においては、観察法や面接法等の心理検査以外の心理アセスメントが行われることが多く、これらのアセスメントを他職種と共に進めることでの活動がチーム医療における公認心理師の活動として、診療報酬を含め適切に評価されることが望まれる。
公開日・更新日
公開日
2024-06-11
更新日
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