効果的な集団精神療法の施行と普及および体制構築に資する研究

文献情報

• 文献番号: 202317003A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 効果的な集団精神療法の施行と普及および体制構築に資する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 21GC1015
• 研究年度: 令和5(2023)年度
• 研究代表者(所属機関): 藤澤 大介(慶應義塾大学 医学部)
• 研究分担者(所属機関): -
• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者政策総合研究
• 研究開始年度: 令和3(2021)年度
• 研究終了予定年度: 令和5(2023)年度
• 研究費: 7,477,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

文献情報

• 文献番号: 202317003B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 効果的な集団精神療法の施行と普及および体制構築に資する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 21GC1015
• 研究年度: 令和5(2023)年度
• 研究代表者(所属機関): 藤澤 大介(慶應義塾大学 医学部)

研究分担者(所属機関)

• 菊地　俊暁(慶應義塾大学　医学部)
• 中川　敦夫(聖マリアンナ医科大学)
• 中島　美鈴(独立行政法人国立病院機構肥前精神医療センター　臨床研究部)
• 岡田　佳詠(国際医療福祉大学成田看護学部)
• 大嶋　伸雄(大阪河﨑リハビリテーション大学　大学院 リハビリテーション研究科)
• 高橋　章郎(東京都立大学　人間健康科学研究科　作業療法科学域)
• 岡島　美朗(自治医科大学　総合医学Ⅰ)
• 佐藤　泰憲(慶應義塾大学　医学部)
• 吉永　尚紀(宮崎大学医学部看護学科)
• 耕野　敏樹(地方独立行政法人　岡山県精神科医療センター　医療部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者政策総合研究
• 研究開始年度: 令和3(2021)年度
• 研究終了予定年度: 令和5(2023)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

集団精神療法は、対人関係の相互作用を用いて、精神・心理的問題の改善を図る治療法である。診療報酬の対象となっている集団精神療法には、様々な対象（診断や病態）、形態（時間・回数・提供方法など）、内容（認知行動療法、精神力動的精神療法など）が混在しており、その内容、エビデンスレベル、質は不明確である。本研究班では、精神医療における集団精神療法の位置づけを整理し、国内の実施実態と課題を明らかにし、エビデンスに基づいた介入プログラムの開発と効果検証を行い、普及のための研修プログラムの開発と実施可能性およびに効果の検証を行う。具体的には、以下の柱で研究を進めることとした。
１．集団精神療法のエビデンスの整理
２．集団精神療法の実態調査
３．研修と質担保の方法論の確立
４．集団認知行動療法のプログラムの作成と実証研究

研究方法

１．集団精神療法のエビデンスの整理：Common mental illness（うつ病、不安症、統合失調症、物質依存・行動嗜癖）の集団精神療法に関する国内外の研究知見を概観する。
２．集団精神療法の実態調査：全国の精神科医療機関、精神保健福祉センター、保健所を対象に、集団精神療法の実施状況や課題の調査を行う。並行して、海外情報を、専門家へのヒアリングを通じて収集する。
３．研修と質担保の方法論の確立：集団精神療法の質担保のために施行者に望まれる要素を明確化し、その評価法を開発し、研修（スーパービジョン）の方法を確立する。
４．集団認知行動療法のプログラムの作成と実証研究：集団認知行動療法のマニュアルを作成し、実証研究を行う。

結果と考察

１． 集団精神療法のエビデンスの整理：
①うつ病：コスト面から閾値下～中等症うつ病に対する初期治療として低強度治療の１つとして推奨されているもの、高齢者（60歳以上）の初期治療として、通常のケアに追加または単独で集団認知行動療法または回想法を推奨するものがあった。
②不安症：認知行動療法（曝露療法など関連する技法を含む）が推奨され、集団形式での実施が治療選択肢の一つに位置づけられていた。
③統合失調症：薬物療法などと複合しながら、患者のニーズに合わせて利用することが推奨されていた。
④行動嗜癖、物質使用障害：効果的な集団療法であるためには、対象者集団の治療ステージや重症度など一連の治療ステージの位置づけを考慮したプログラムが重要であること、また、医療資源の有限性を考慮すれば、集団療法と通常ケアの併用、他の治療や支援との組み合わせを考慮する必要があることが示された。
２．集団精神療法の実態調査：国内の精神科医療機関3734ヶ所、保健行政機関（精神保健福祉センター69ヶ所、保健所591ヶ所）を対象に実施状況や課題に関する調査を行なった。各機関において集団精神療法の対象や内容、コスト算定方法等の実施体制、地域での役割が異なることが明らかになり、集団精神療法の効率的な役割分担のあり方を検討する上での基礎データになると考えられた。
３．研修と質担保の方法論の確立：
①集団精神療法について、国際的な推奨のレビュー、国内アンケート調査結果に基づき、6時間研修とスーパービジョンの2本立てからなる集団認知行動療法の研修プログラムを作成した。多職種の医療従事者を対象にプログラム実施前・後・終了後6ヶ月後に評価を行い、実施者としての知識と実施の自信の向上を認め、実施可能性と効果が実証された。
②集団認知行動療法のスキルを評価する尺度（集団認知行動療法治療者評価尺度を開発し、信頼性と妥当性を実証した。
③マインドフルネス療法の基礎研修プログラム（合計3日間）を開発し、医療従事者を対象に研修を行なった。脱落率0%、プログラム継続率100%と十分な実施可能性が示された
４．集団認知行動療法のプログラムの作成と実証研究：
①米国精神医学会で推奨されているマニュアルを参考に、うつ病の集団認知行動療法プログラムを開発した。実施可能性検証を経て、単施設非盲検ランダム化比較検討試験で有効性を検証した。介入群は、介入プログラム終了時と介入終了6ヶ月後における抑うつ症状の改善、QOLの向上がみられた。また、同プログラムの患者用資材、スタッフ用資材を作成した。
②リカバリー指向認知行動療法（CT-R）の日本語版マニュアルを開発し、訪問看護師を対象とする研修プログラムを開発した。訪問看護師20名を対象に教育プログラム（週1回2時間×1ヶ月のワークショップ＋半年間のコンサルテーション）を実施し、プログラム受講後に受講者の自己効力感の向上を認めた。

結論

国内外における各疾患に対する集団精神療法の位置づけ、国内の実態調査から、実施形態と課題が明らかになり、今後の施策への活用が期待される。
開発された各種プログラムは、今後、臨床実践、実施者育成に活用される。

公開日・更新日

• 公開日: 2024-06-26
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202317003C

収支報告書

• 文献番号: 202317003Z
• 報告年月日: 2026年02月02日

収入

• (1)補助金交付額: 9,720,000円
• (2)補助金確定額: 9,720,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	1,023,290円
		人件費・謝金	3,365,164円
		旅費	1,226,643円
		その他	1,861,903円
	間接経費		2,243,000円
合計			9,720,000円

備考

• 備考: -

公開日・更新日

• 公開日: 2026-02-04
• 更新日: -