文献情報
文献番号
202307047A
報告書区分
総括
研究課題名
診断・治療が特に困難ながんの実態把握と治療成績の向上に資する研究
課題番号
23EA1038
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
井上 真奈美(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所)
研究分担者(所属機関)
- 澤田 典絵（倉橋 典絵）(国立がんセンター がん対策研究所 コホート研究部)
- 松田 智大(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所国際政策研究部)
- 杉山 裕美((公財)放射線影響研究所疫学部)
- 鈴木 達也(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策研究所がん医療支援部)
- 谷田部 恭(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院病理診断科)
- 川井 章(国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院 骨軟部腫瘍・リハビリテーション科)
- 大熊 ひとみ（住吉 ひとみ）(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院 国際開発部門 研究企画室)
- 河野 隆志(国立研究開発法人国立がん研究センター 研究所 ゲノム生物学研究分野)
- 阿部 サラ(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策研究所予防研究部)
- 平林 万葉(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所 予防研究部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
5,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
平成28（2016）年のがん対策基本法の一部改正において、「罹患している者の少ないがん及び治癒が特に困難であるがんに係る研究の促進について必要な配慮がなされるものとする」（法第19条第２項）と明記されるなど、近年、治療が困難な難治性がんや希少がんの更なる対策が求められている。国際的にも難治性がんの治療成績の向上は喫緊の課題であり、2023年5月に行われた主要7か国のがんに関する政府機関における多国間がん協力（G7 cancer）会議でも、難治性がんは取り組むべき4つの優先協力分野とされた。一方で、難治性がんの定義は一定ではなく、各国で難治性がんとして想起されるがん種が異なり、難治性がんの対策の遅れにつながっている。このような背景から、本研究では、難治性がんの様々な課題とその対策を明確化することを目的として、①成人・小児を含めた難治性がんに関する定義や実態、対策への取り組みに関する国内外の実態調査、②異なる希少がん分類を用いた症例数や生存率・年次推移比較による難治性の検出力の違いに関する分析、③国際標準的手法による生存率比較調査（CONCORD-3）結果からみた難治性がんの国別比較、の3点について検討する。
研究方法
①成人・小児を含めた難治性がんに関する定義や実態、対策への取り組みに関する国内外の実態調査では、G7 Cancer参加国（日本、オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカ合衆国）における難治性がんの定義、分類、対策の戦略を包括的に調査・整理した。各国がどのようにがんを定義・分類し、どのような対策を立てているかについて、各国家がん計画文書からデータを抽出した。また、客観的なデータに基づく難治性がん把握のため、Global Cancer Observatory（GCO）2022データから国別、がん種別の死亡罹患比（M/I比）を算出した。②希少がんについて、我が国の定義や分類に資する検討を行うために、2つの希少がん分類（RARECAREnet分類と詳細分類）の比較方法の検討や、比較にあたって必要なデータベースの利用申請などを進めた。③令和5年度には、CONCORD-3結果から、2010年から2014年診断症例の5年純生存率を診断期間別、がん種別、国別に抽出した。そして、2010年から2014年のがん種ごとの生存率を国別に比較した。また見方を変えて、国ごとの5年純生存率をがん種別に比較した。
結果と考察
令和5年度には、①Ｇ７ cancer参加国における難治性がんに対する定義と分類、対策を比較した。5カ国（日本、オーストラリア、カナダ、フランス、イギリス）が難治性がんの定義とそれに含まれるがん種を提示しており、日本を除く4カ国では5年生存率と死亡率と罹患率の比（M/I比）といった定量的基準を用いて難治性がんを定義していた。日本では、国家がん計画、M/I比、5年生存率のいずれの定義を用いても、膵がんのみが難治性がんとされた。これは日本におけるがん予防や治療等の取り組みの成果を反映している可能性がある。②希少がんについて、我が国の定義や分類に資する検討を行うために、今年度は2つの希少がん分類（RARECAREnet分類と詳細分類）の比較方法の検討や、比較にあたって必要なデータベースの利用申請などを進めた。③CONCORD-3の結果に基づき、5年純生存率を、がん種別、国別に比較したところ、我が国では膵臓がんのみが難治性がんであった一方、他の主要国では、肝臓がん、肺がん、胃がんも、難治性がんであった。胃がんは、日本、韓国では、その罹患率と死亡率の高さから、歴史的にも社会的課題であったことから、対策型がん検診が導入された。それ以外の主要国では、胃がん検診は導入されていないことから、診断時の病期が進んでいる症例が多く、依然として生存率が低いと考えられた。
結論
G7 Cancer参加7か国のうち日本、オーストラリア、カナダ、フランス、英国の5カ国が難治性がんの定義とそれに含まれるがん種を提示していた。日本では膵がんのみが難治性と定義されていた一方、諸外国では肝がん、肺がん、胃がん、成人の脳腫瘍も難治性がんに分類されていた。
CONCORD-3の結果に基づき主要国の成人15種類、小児3種類のがんの5年純生存率を比較したところ、我が国では膵がんのみが難治性がんであった。他の主要国では、肝がん、肺がん、胃がんも、難治性がんであった。
CONCORD-3の結果に基づき主要国の成人15種類、小児3種類のがんの5年純生存率を比較したところ、我が国では膵がんのみが難治性がんであった。他の主要国では、肝がん、肺がん、胃がんも、難治性がんであった。
公開日・更新日
公開日
2024-05-28
更新日
-