ライフステージに応じた広汎性発達障害者に対する支援のあり方に関する研究 支援の有効性と適応の評価および臨床家のためのガイドライン作成

文献情報

文献番号
200929005A
報告書区分
総括
研究課題
ライフステージに応じた広汎性発達障害者に対する支援のあり方に関する研究 支援の有効性と適応の評価および臨床家のためのガイドライン作成
課題番号
H19-障害・一般-005
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
神尾 陽子(国立精神・神経センター 精神保健研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 小山 智典(国立精神・神経センター 精神保健研究所 )
  • 本田 秀夫(横浜市西部地域療育センター)
  • 安達 潤(北海道教育大学 教育発達専攻)
  • 市川 宏伸(東京都立梅ヶ丘病院)
  • 近藤 直司(山梨県立精神保健福祉センター)
  • 笠原 麻里(国立成育医療センター こころの診療部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害保健福祉総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
4,550,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
広汎性発達障害 (Pervasive Developmental Disorders: PDD) を持つ人々への支援は、早期発見に始まり、ライフステージを通して支援ニーズの変化に対応しながら、最終的に長期予後の向上を獲得することを目標とすることが望ましい。しかしながら、従来研究が扱う長期予後は予測因子として知能や言語などの個人の能力が強調され、能力以外の個人特性や支援などの環境要因の影響は調べられていない。本研究は、わが国のPDD者の長期予後の実態を、客観的および主観的な側面から明らかにし、ライフステージ毎に予後に関連する個人要因と環境要因を同定することを目的とするものである。
研究方法
大規模後ろ向き調査は、全国の施設を利用するPDD者(18歳以上)を対象として、て養育者や支援者の他に、可能な場合本人からも質問紙での回答を求めた。入所者268人と通所者313人についてはいずれかの情報源から回答を得られた。小規模後ろ向き調査は、早期幼児期から成人までをカバーする年齢帯の臨床サンプルを対象とした。前向き調査は、妊婦健診でメンタルスクリーニングを行い、回答が得られた1500人を対象とした。
結果と考察
PDD成人を対象とした全国調査の結果から、早期診断と早期支援、そして就学前から途切れることのない支援の継続があること、また父親の育児協力といった家族要因が、主観的な長期予後に重要であることが明らかになった。就学前においては、早期集団療育はIQなど全般的発達に対して短期効果があった一方、社会性の向上に対しては変化が生じにくく、継続支援の必要性が示唆された。親への早期支援として、児の診断の有無にかかわらず長所・短所両面からの子ども理解を深めることを目的とした個別シートの活用の意義が確認された。おとなしい気質特徴を持つ子どもの場合、幼児期にPDD特性に気づかれにくい可能性が示された。幼児期にPDD症状が目立たなかった子どもで不安や恐怖の強い場合は、支援がないなかで青年・成人期に至ると、社会恐怖からひきこもりに発展するリスクが報告された。発達障害のある妊婦の発見には、通常の妊婦のメンタルスクリーニングに発達障害特性をトッピングしたスクリーニングが有用で、母親の認知特性に応じた育児支援につながる可能性が示唆された。
結論
長期予後の観点からPDD者に対するライフステージに応じた支援は、幼児期からPDD早期徴候の他に、不安、感覚過敏、気質も含めた包括的評価を行い、それにもとづいた継続的支援が可能なシステムを整備をする必要性が示唆された。

公開日・更新日

公開日
2010-05-25
更新日
-

文献情報

文献番号
200929005B
報告書区分
総合
研究課題
ライフステージに応じた広汎性発達障害者に対する支援のあり方に関する研究 支援の有効性と適応の評価および臨床家のためのガイドライン作成
課題番号
H19-障害・一般-005
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
神尾 陽子(国立精神・神経センター 精神保健研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 小山 智典(国立精神・神経センター 精神保健研究所 )
  • 稲垣 真澄(国立精神・神経センター 精神保健研究所 )
  • 土屋 賢治(浜松医科大学 子どものこころの発達研究センター)
  • 高木 晶子(国立秩父学園)
  • 川上 憲人(東京大学大学院 医学系研究科)
  • 中井 昭夫(福井大学 医学部)
  • 田中 康雄(北海道大学大学院教育学研究院 附属子ども発達臨床研究センター)
  • 藤野 博(東京学芸大学)
  • 三島 和夫(国立精神・神経センター 精神保健研究所 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害保健福祉総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、第1にわが国のPDD者の長期予後の実態を、客観的および主観的な側面から明らかにし、第2に各ライフステージ毎に予後に関連する個人要因と環境要因を同定し、第3にPDD長期予後の判定基準を提案し、第4に各ライフステージに応じた支援法やアセスメント・システムの開発と提案を行い、第5に専門家向けのガイドラインを開発する、ことである。
研究方法
本研究は、大規模後ろ向き質問紙調査、小規模後ろ向き面接調査、前向き面接調査、の3種類の方法論を用いた。大規模後ろ向き質問紙調査の対象は、現在、成人となったPDD者がなんらかの支援ニーズを持っている場合にアクセスしやすい施設、という理由から、協力依頼を発達障害者支援センター、精神保健福祉センター、全国自閉症施設協議会会員施設に依頼し、入所者268人と通所者313人については、いずれかの情報源から回答を得ることができた。前向き調査は妊婦メンタルスクリーニング受診者1500名を対象として、問診項目や臨床情報を基に発達障害圏の妊婦の特定を行った。
結果と考察
1) PDD者の主観的な長期予後の向上には、言語や知能の水準にかかわらず早期診断、早期支援と支援の継続、両親の育児協力などの支援が重要である。合併精神障害の併発は予後に悪影響がある。
2)幼児期早期の集団療育は発達領域によって効果が異なる。集団適応への効果は短期では現れにくく、就学後も継続支援が必要である。
3)早期支援につなぐためには診断前後の親に対して長所も含む全体的な子ども理解を促すツールを活用した育児支援が有用である。
4)新規または対人場面に対する不安や恐怖が強いPDD児は、不安対象が社会場面に拡大し、青年期以降にひきこもりへ移行するリスクがある。
5)穏やかな気質を持つPDD児は医療アクセスが遅れる。
6)妊婦スクリーニングにPDDに関連する項目をトッピングすることにより、育児支援のニーズの高い発達障害圏の妊婦の把握がある程度可能である。発達障害圏の母親への育児支援は認知メカニズムに応じた工夫が必要である。
7)PDD児の発達評価の際には、PDD中核症状に加えて、不安などの情緒面、そして感覚過敏も含めた包括的なアセスメントが重要である。
8)PDD成人の予後指標には、日常生活の状態に加え、主観的なQOLなどの評価が必要である。
結論
長期予後の観点からPDD者に対するライフステージに応じた支援は、包括的な早期の発達評価に基づいた育児支援と発達支援を組み合わせ、ライフステージを通して支援の質の向上と継続性を高めることが重要であることが示された。

公開日・更新日

公開日
2010-05-25
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200929005C

成果

専門的・学術的観点からの成果
PDD者の主観的な長期予後の向上には、言語や知能の水準にかかわらず、早期診断、早期支援と支援の継続、両親の育児協力などの支援が重要である。合併精神障害の併発は予後に悪影響がある。また、女性症例は頻度が少ないことから、あまり知られていなかったが、QOLや生活適応の観点から男性症例よりも深刻な場合もあり、看過できないことがわかり、今後性差を考慮した研究をすすめることが必要と考えられる。
臨床的観点からの成果
PDDの人々への長期的視点にたった支援を、個別に計画する際には、早期からの子どもと家族への支援という枠組みの重要性が示された。幼児期早期の療育は発達領域によって効果が異なり、社会性については就学後も継続支援が必要である。場面不安が強いPDD児では、不安対象が社会場面に拡大し、青年期以降にひきこもりへ移行する一群の存在が明らかになった。PDD児の発達評価の際には、PDD中核症状に加えて、不安や感覚過敏も含めた包括的なアセスメントが重要である。
ガイドライン等の開発
乳幼児期から青年期・成人期までの男女別の各ライフステージに応じた行動特徴や支援のポイントなどについて、研究成果にもとづいて別冊の手引きにまとめて報告する。
その他行政的観点からの成果
施策として、知的障害の有無にかかわらず早期からのPDDの子どもと家族への支援という枠組みは、PDDの人々への支援を長期的観点から効果をあげるために、早期診断と早期支援の体制整備が必要であることが示された。またPDD診断に合致しにくい女性や閾下ケースも、症状は軽度でもQOLや生活適応の観点から深刻な場合もあり、若者のひきこもり対策や育児支援の整備の際にはPDD的認知特性のある対象を想定したアプローチが含まれる必要がある。
その他のインパクト
全国の自治体向けに厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部精神・障害保健課主催で行われた発達障害者支援関係報告会で研究成果について話した。その他、全国の自治体から講演依頼があり、今年度に各地で研究成果にもとづく啓発活動を行う。

発表件数

原著論文(和文)
22件
原著論文(英文等)
2件
その他論文(和文)
25件
その他論文(英文等)
1件
学会発表(国内学会)
27件
学会発表(国際学会等)
3件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
1件
発達障害者支援センター向け研修会の構想のもととなった。
その他成果(普及・啓発活動)
1件
全国の自治体向けに厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部精神・障害保健課主催で行われた発達障害者支援関係報告会で研究成果について話した。その他多数。

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Honda H, Shimizu Y, Nitto Y et al.
Extraction and refinement strategy for detection of autism in 18-month-olds
Journal of Child Psychology and Psychiatry , 50 , 972-981  (2009)
原著論文2
Inada N, Koyama Y, Inokuchi E et al.
Reliability and validity of the Japanese version of the M-CHAT
Research in Autism Spectrum Disorders  (2010)
原著論文3
安達潤、萩原拓
生涯にわたる支援の視点から学齢期における支援のあり方を考える
精神科治療学 , 24 , 1211-1217  (2009)
原著論文4
本田秀夫
広汎性八達障害の早期介入:コミュニティケアの汎用システム・モデル
精神科治療学 , 24 , 1203-1210  (2009)
原著論文5
神尾陽子
ライフステージに応じた支援の意義とそれを阻むもの
精神科治療学 , 24 , 1191-1195  (2009)
原著論文6
近藤直司、小林真理子、富士宮秀紫 他
青年期における広汎性八達障害のひきこもりについて
精神科治療学 , 24 , 1219-1224  (2009)
原著論文7
小山智典、稲田尚子、神尾陽子
ライフステージを通じた支援の重要性:長期予後に関する全国調査をもとに
精神科治療学 , 24 , 1197-1202  (2009)

公開日・更新日

公開日
2015-05-29
更新日
-