文献情報
文献番号
200923005A
報告書区分
総括
研究課題名
「周産期母子医療センターネットワーク」による医療の質の評価と、フォローアップ・介入による改善・向上に関する研究
課題番号
H19-子ども・一般-005
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
藤村 正哲(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立母子保健総合医療センター)
研究分担者(所属機関)
- 楠田 聡(東京女子医科大学 母子総合医療センター)
- 上谷 良行(兵庫県立子ども病院)
- 田村 正徳(埼玉医科大学総合医療センター)
- 板橋 家頭夫(昭和大学医学部)
- 河野 由美(自治医科大学)
- 横尾 京子(広島大学)
- 和田 和子(大阪大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
33,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
1. わが国の中核的周産期医療施設における最新医療の標準化を行う。
2. 母子保健の課題である罹病率・死亡率・発達障害発症率・成長発達予後等をアウトカム指標とする。
3. 多施設臨床試験のインフラと技術の蓄積を進め、新生児学におけるエビデンス確立研究を推進し、国際的標準化に資する。
2. 母子保健の課題である罹病率・死亡率・発達障害発症率・成長発達予後等をアウトカム指標とする。
3. 多施設臨床試験のインフラと技術の蓄積を進め、新生児学におけるエビデンス確立研究を推進し、国際的標準化に資する。
研究方法
周産期母子医療センターネットワーク共通データベースに出生体重1500g以下の入院児を全て登録する.罹病率・死亡率・発達障害発症率・成長発達予後等をアウトカム指標として、ベンチマーク手法を用いた施設間比較・要因分析を行なう。各研究参加施設はアウトカム指標を最善の施設・対象に近似させるための改善を行なう。
結果と考察
2003年からの登録数は19,115例となった。全体の死亡率は9%で2003年のデータベースの開始時に比べ経年的に減少し、多くの合併症の頻度も減少が見られる。一方、一部の合併症では、頻度に低下が認められないことから、さらなる背景因子の検討が必要であった。また、本データベースと米国の国際的データベースとアウトカムを比較したところ、死亡率のみならず合併症の頻度も日本の方が明らかに低かった。
総合周産期母子医療センターネットワークにおけるフォローアップ体制の構築を進めた。極低出生体重児の発育発達評価に必要な統一プロトコールに基づく診査を実施した施設は2004年には40%に満たなかったが、2009年には66%に向上した。
総合周産期母子医療センターネットワークにおけるフォローアップ体制の構築を進めた。極低出生体重児の発育発達評価に必要な統一プロトコールに基づく診査を実施した施設は2004年には40%に満たなかったが、2009年には66%に向上した。
結論
1)本研究で構築した周産期母子医療センターネットワークの極低出生体重児入院症例データベースが着実に運営されている。
2)周産期医療のアウトカム指標として必要な生命予後、罹病、交絡因子、発育発達予後に関する症例データベースが構築されつつある。
3)このデータべースにすでに登録された種々の因子の解析を行っており、さらに児の予後を改善することが可能である。
4)我が国の優れた周産期医療レベルを維持するためには、このような大規模データベースによる評価が必要である。大規模データベースを用いて、アウトカムに作用する要因を解析し、また介入による改善の効果を判定することが可能となる。
2)周産期医療のアウトカム指標として必要な生命予後、罹病、交絡因子、発育発達予後に関する症例データベースが構築されつつある。
3)このデータべースにすでに登録された種々の因子の解析を行っており、さらに児の予後を改善することが可能である。
4)我が国の優れた周産期医療レベルを維持するためには、このような大規模データベースによる評価が必要である。大規模データベースを用いて、アウトカムに作用する要因を解析し、また介入による改善の効果を判定することが可能となる。
公開日・更新日
公開日
2010-07-08
更新日
-