介護予防サービスの効果評価に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200921031A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 介護予防サービスの効果評価に関する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: H21-長寿・一般-001
• 研究年度: 平成21(2009)年度
• 研究代表者(所属機関): 辻 一郎(東北大学 大学院医学系研究科)
• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究費: 12,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

要支援・要介護ハイリスク群を効果的かつ効率的に把握する手法を開発すること、介護予防サービス利用者の予後予測システムを開発することを目的とする。これにより「必要な人に必要な介護予防サービス」を提供できるシステムを構築して、介護予防の効果と効率のさらなる改善を目指す。

研究方法

１）基本チェックリストの予測精度の検証：宮城県大崎市の高齢者14,622名を対象に基本チェックリストに平成18年12月に回答していただき、その後１年間の新規要介護認定を調査した。基本チェックリストの各項目・各基準と要介護認定リスクとの関連を検討した。特定高齢者選定の各基準に関して、感度、特異度、陽性反応適中度を算出した。
２）要支援・要介護の発生を予測する血液マーカーの検討：平成14年に心身機能などの総合評価（寝たきり予防健診）を受診した70歳以上住民591名を対象に、この間に要介護認定を受けたか死亡した者を症例、それ以外の生存者を対照として、コホート内症例対照研究を行った。
３）介護予防サービス利用者の予後予測：全国の特定高齢者、要支援１・２者8,734名を対象として、サービス利用開始時の情報から６ヵ月後・１年後の基本チェックリスト得点などを予測するための重回帰分析モデルを作成し、予測値と実測値との相関を検討した。
４）倫理上の配慮：上記の研究すべてが所属施設の倫理委員会で承認されている。

結果と考察

１）基本チェックリストの予測精度の検証：基本チェックリストの全項目が要介護認定リスクを有意に予測した。特定高齢者候補者の選定基準の感度・特異度は78.1％・63.4％であった。各基準で予測精度が最も高かったのは「うつ予防・支援の５項目を除く20項目」であった。
２）要支援・要介護の発生を予測する血液マーカーの検討：本年度は、368名分の凍結血清を解凍して、セレン、水酸化ビタミンＤ、アディポネクチンなどを測定した。測定は来年度も継続する。
３）介護予防サービス利用者の予後予測：生活機能などの予後と関連する要因が明らかとなり、予測式を作成できた。予測値と実測値との相関係数は0.62から0.79という良好なレベルにあった。正確な予後予測により、ケアマネジメントでの目標設定や対象者の絞り込みが可能となる。

結論

基本チェックリスト項目や特定高齢者の基準の予測妥当性が確かめられた。介護予防サービス利用者の予後予測システムの開発は可能である。

公開日・更新日

• 公開日: 2010-05-31
• 更新日: -