文献情報
文献番号
200916015A
報告書区分
総括
研究課題名
再生医療実用化を促進するセルプロセシングセンター運用のための人材育成プロジェクト
課題番号
H21-臨研(教育)・一般-009
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
前川 平(京都大学医学部附属病院 輸血細胞治療部)
研究分担者(所属機関)
- 高桑 徹也(京都大学大学院医学研究科 人間健康科学系専攻)
- 青山 朋樹(京都大学大学院医学研究科 人間健康科学系専攻)
- 伊吹 謙太郎(京都大学大学院医学研究科 人間健康科学系専攻)
- 笠井 泰成(京都大学医学部附属病院 輸血細胞治療部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 医療技術実用化総合研究(臨床研究基盤整備推進研究)
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
31,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究では医学、細胞生物学教育コースに加えて、GMP,GCP教育プログラムを通して、安全で高品質なセルプロセシング作業に精通した、再生医療の現場で即戦力となる人材を育成し、再生医療の推進加速に資する事を目的とする。
研究方法
本課題は平成21年から23年の3年間の計画として、京都大学医学部附属病院分子細胞治療センター、iPS細胞研究所、人間健康科学科、および神戸先端医療センターで実施する。
(平成21年度)
人間健康科学系専攻(学部および大学院を含む)において細胞育成学コースを設立し、このコース内で基礎細胞生物学、品質検査学、GMP,GCPに関する講習を行う。これらの基本的講習は人間健康科学科および医学部附属病院のほか、京都大学探索医療センターなどの協力を得て行う。
(平成22年度)
コース修了者を対象にアドバンストコースとして人間健康科学科で細胞培養実習、品質管理検査実習、CPC運用講習、GMP講習、GCP講習を行い、一定基準をクリアした者を対象に京都大学医学部分子細胞治療センター、iPS細胞研究所、および神戸先端医療センターにおいてCPC運用実習、CPC作業実習を行う。アドバンストコースの GCP 講習は神戸臨床研究情報センターと連携を取りながら行う。また平成21年度と同様に後期日程で講義を行う。
(平成23年度)
進行中のシーズに実習生として加わり、各シーズにおけるセルプロセシング業務を遂行する。全てのコースを履修し要項を満たした受講者に対して学会(現時点では、日本輸血・細胞治療学会、日本再生医療学会などを想定している)から認定資格を発行する制度を設立する。
(平成21年度)
人間健康科学系専攻(学部および大学院を含む)において細胞育成学コースを設立し、このコース内で基礎細胞生物学、品質検査学、GMP,GCPに関する講習を行う。これらの基本的講習は人間健康科学科および医学部附属病院のほか、京都大学探索医療センターなどの協力を得て行う。
(平成22年度)
コース修了者を対象にアドバンストコースとして人間健康科学科で細胞培養実習、品質管理検査実習、CPC運用講習、GMP講習、GCP講習を行い、一定基準をクリアした者を対象に京都大学医学部分子細胞治療センター、iPS細胞研究所、および神戸先端医療センターにおいてCPC運用実習、CPC作業実習を行う。アドバンストコースの GCP 講習は神戸臨床研究情報センターと連携を取りながら行う。また平成21年度と同様に後期日程で講義を行う。
(平成23年度)
進行中のシーズに実習生として加わり、各シーズにおけるセルプロセシング業務を遂行する。全てのコースを履修し要項を満たした受講者に対して学会(現時点では、日本輸血・細胞治療学会、日本再生医療学会などを想定している)から認定資格を発行する制度を設立する。
結果と考察
平成21年度は人間健康科学系専攻(学部および大学院を含む)において細胞育成学コースを設立し、このコース内で基礎細胞生物学、品質検査学、GMP,GCPに関する講習を平成21年10月より計13回行った。これらの基本的講習には人間健康科学科および医学部附属病院のほか、京都大学探索医療センター、iPS細胞研究所の研究を得て実施した。
講義シリーズ終了後、修士学生1名、学部学生2名がアドバンストコースとして実習に進む予定である。今回の人材育成プロジェクトを行ううえで、もっとも重要なGMP,GCPに関する予備知識の習熟の目的は本年度で十分達成できたと考えられる。今後はさらに知識を深めるとともに、実習をベースとした実際の現場作業へと進めていく予定である。
講義シリーズ終了後、修士学生1名、学部学生2名がアドバンストコースとして実習に進む予定である。今回の人材育成プロジェクトを行ううえで、もっとも重要なGMP,GCPに関する予備知識の習熟の目的は本年度で十分達成できたと考えられる。今後はさらに知識を深めるとともに、実習をベースとした実際の現場作業へと進めていく予定である。
結論
平成21年度に予定していた人材育成プロジェクトの初期段階はほぼ達成できた。このため平成22年度以降の計画を予定通り実施していく予定である。
公開日・更新日
公開日
2011-05-30
更新日
-