骨粗鬆症検診マニュアル作成に向けた研究

文献情報

文献番号
202209038A
報告書区分
総括
研究課題名
骨粗鬆症検診マニュアル作成に向けた研究
課題番号
22FA1009
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
田中 栄(東京大学医学部附属病院  整形外科)
研究分担者(所属機関)
  • 曽根 照喜(川崎医科大学 放射線医学(核医学))
  • 藤原 佐枝子(広島原爆障害対策協議会 健康管理・増進センター)
  • 萩野 浩(鳥取大学医学部)
  • 上西 一弘(女子栄養大学 栄養生理学研究室)
  • 小川 純人(東京大学 医学部附属病院)
  • 伊木 雅之(近畿大学 医学部)
  • 吉村 典子(東京大学医学部附属病院 22世紀医療センター ロコモ予防学講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和4(2022)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
4,616,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
科学的根拠に基づいた骨粗鬆症の予防方法および検診手法について検討し、エビデンスに基づく持続可能で効果的な骨粗鬆症検診体制を構築し、骨粗鬆症検診マニュアルを作成することを目的として本研究を実施した。
研究方法
I. 骨粗鬆症マニュアルの役割分担
令和4年度は、研究代表者の田中の総括のもと、それぞれが担当する文献レビューや疫学研究の結果をいかして、新しい骨粗鬆症検診マニュアルの原案作成に着手し、マニュアル執筆の役割分担を決定した。 

II. 検診項目の改定
骨粗鬆症検診における有力なツールと考えられるFracture Risk Assessment Tool (FRAX), Osteoporosis Self Assessment Tool for Asia (OSTA)、既往骨折の有無を柱とした骨粗鬆症スクリーニングにおいて、要精査の範疇に入る対象者を最も効率よく検出するためのカットオフ値について、住民コホートデータを用いて、骨折や骨粗鬆症などアウトカムを変更することにより、よりよい精度を得られるように再検討を行った。
結果と考察
I. 骨粗鬆症検診マニュアルの役割分担を以下のように決定した。
新骨粗鬆症 検診・保健指導マニュアル
1)骨粗鬆症の定義・病態 田中
2)骨粗鬆症の疫学(含男性骨粗鬆症) 伊木
3)骨粗鬆症検診の目的・意義・現状 吉村・田中
4)検診の実際
① 検診の対象と医療面接 小川
② OSTA 藤原
③ FRAX 藤原
④ 検診における骨密度測定のあつかい 曽根
⑤ 骨粗鬆症検診における判定基準 吉村・田中
5)予防のための保健指導
① 栄養指導 上西
② 運動指導(含転倒予防) 萩野
6)要精検者への対応
① 医療機関との連携 萩野
② 精密検査・鑑別診断 曽根
③ 骨粗鬆症マネージャー・リエゾンサービス 小川
④ 骨粗鬆症の薬物療法 宗圓
7)地域における取組の実際 藤原

II. 検診項目の改定
75歳以上、65-74歳、64歳以下の年代と男女別に、ダブル赤信号:要精査②(要受診)(骨粗鬆症のリスクが非常に高いので、医療機関における骨密度測定を強く推奨)、赤信号:要精査①(医療機関における骨密度測定を推奨)、黄信号:要指導(栄養指導・運動指導、希望者は医療機関において骨密度測定を行う)、青信号:異常なし(骨粗鬆症のリスクは低いが、栄養指導・運動指導を推奨)のそれぞれのカットオフ値を決定した。
結論
本研究の特徴は、整形外科、老年病内科、リハビリテーション、核医学、栄養、疫学、公衆衛生の各専門家が参加し、骨粗鬆症予防に関する文献の検証に加え、一般市民を対象とするコホート研究の成果に基づいた予防法の開発を実施し、効果的な骨粗鬆症検診体制の提言とその実施マニュアルを作成するところにある。令和4年度は、令和3年度に合意に達した骨粗鬆症検診の方法のカットオフ値とその周知方法について全員で話し合い。カットオフ値とそれらを信号で表す方法を提案した。さらに骨粗鬆症検診マニュアルについて、具体的な役割分担を決定した。加えて検診指導に用いる栄養や運動指導のパンフレットなどの資料を完成した。

公開日・更新日

公開日
2023-07-20
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表
倫理審査等報告書の写し

公開日・更新日

公開日
2023-07-20
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
202209038Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
6,000,000円
(2)補助金確定額
6,000,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 780,175円
人件費・謝金 1,305,621円
旅費 417,220円
その他 2,112,984円
間接経費 1,384,000円
合計 6,000,000円

備考

備考
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公開日・更新日

公開日
2023-09-26
更新日
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