ゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能な「病理解剖組織バンク」の開発

文献情報

文献番号
200911010A
報告書区分
総括
研究課題名
ゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能な「病理解剖組織バンク」の開発
課題番号
H19-生物資源・一般-010
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
沢辺 元司(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター 病理診断科)
研究分担者(所属機関)
  • 新井 冨生(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター 病理診断科)
  • 清水 孝彦(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 老化機構研究グループ)
  • 戸田 年総(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 老化機構研究グループ)
  • 村山 繁雄(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 老年病理学研究チーム)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 創薬基盤推進研究(生物資源・創薬モデル動物研究)
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
5,123,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
従来、医学研究には人由来試料を供給するシステムが必要であるにもかかわらず、日本における取り組みは乏しい。本研究の目的はゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能な「病理解剖組織バンク」を開発し、人由来試料の供給システムを開発する事にある。
研究方法
我々は「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」の2種類の病理解剖組織バンクを構築した。対象は、東京都健康長寿医療センターの病理解剖例である。病理解剖バイオバンクは病理解剖時にご遺体より組織試料を採取し、研究者に無償で提供する事業である。一方、病理解剖コラボレーション事業は主にこれまでにセンターで保存された病理解剖試料を元に共同研究を行うものである。いずれもインターネット上で公開しているオープンな病理解剖組織バンクである。病理解剖バイオバンクではご遺族の方からバイオバンク同意書による承諾を得て、男性で33組織、女性で35組織を採取する。病理解剖コラボレーション事業には以下の試料が含まれる:DNA試料(2,200例)、血清(1,800例)、パラフィンブロック・写真資料(9,000例)、凍結臓器試料(2,200例、心、肝、腎など)。
結果と考察
病理解剖バイオバンクは2009年10月より組織試料採取を開始し、2010年3月末までに12症例、415組織を採取した。現在、継続的に試料を採取しており、平成22年度内に研究者への試料配付を開始する予定である。病理解剖コラボレーション事業は2009年4月に開始した事業であり、現在、東京大学、東京医科歯科大学、理研など17の外部研究組織と共同研究を行っている。2009年の新規共同研究組織は東京慈恵会医科大学整形外科、獨協医科大学皮膚科である。2009年に発刊された英語原著論文は14件にのぼる。今後も継続的に事業を行い、順次、研究成果を公表していく。また、病理解剖組織バンクを運営する組織として高齢者バイオリソースセンターを開設した。本研究により構築された病理解剖組織バンクにより国内外の研究者に、各種の疾患を有する病的組織、正常組織およびそれらに由来する核酸、タンパクの供給が可能となった。今後、人組織試料を必要とする医学研究への多大な貢献が期待される。
結論
我々はゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能なオープンな病理解剖組織バンクである「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」を構築した。

公開日・更新日

公開日
2011-05-30
更新日
-

文献情報

文献番号
200911010B
報告書区分
総合
研究課題名
ゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能な「病理解剖組織バンク」の開発
課題番号
H19-生物資源・一般-010
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
沢辺 元司(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター 病理診断科)
研究分担者(所属機関)
  • 新井 冨生(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター 病理診断科)
  • 清水 孝彦(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 老化機構研究グループ)
  • 戸田 年総(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 老化機構研究グループ)
  • 村山 繁雄(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 老年病理学研究チーム)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 創薬基盤推進研究(生物資源・創薬モデル動物研究)
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
従来、医学研究には人由来試料を供給するシステムが必要であるにもかかわらず、日本における取り組みは乏しい。本研究の目的はゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能な「病理解剖組織バンク」を開発し、人由来試料の供給システムを開発する事にある。
研究方法
我々は「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」の2種類の病理解剖組織バンクを構築した。対象は、東京都健康長寿医療センターの病理解剖例である。病理解剖バイオバンクは病理解剖時にご遺体より組織試料を採取し、研究者に無償で提供する事業である。一方、病理解剖コラボレーション事業は主にこれまでにセンターで保存された病理解剖試料を元に共同研究を行うものである。いずれもインターネット上で公開しているオープンな病理解剖組織バンクである。病理解剖バイオバンクではご遺族の方からバイオバンク同意書による承諾を得て、男性で33組織、女性で35組織を採取する。病理解剖コラボレーション事業には以下の試料が含まれる:DNA試料(2,200例)、血清(1,800例)、パラフィンブロック・写真資料(9,000例)、凍結臓器試料(2,200例、心、肝、腎など)。
結果と考察
病理解剖バイオバンクは2009年10月より組織試料採取を開始し、2010年3月末までに12症例、415組織を採取した。現在、継続的に試料を採取しており、平成22年度内に研究者への試料配付を開始する予定である。病理解剖コラボレーション事業は2009年4月に開始した事業であり、現在、東京大学、東京医科歯科大学、理研など17の外部研究組織と共同研究を行っている。2009年の新規共同研究組織は東京慈恵会医科大学整形外科、獨協医科大学皮膚科である。2009年に発刊された英語原著論文は14件にのぼる。今後も継続的に事業を行い、順次、研究成果を公表していく。また、病理解剖組織バンクを運営する組織として高齢者バイオリソースセンターを開設した。本研究により構築された病理解剖組織バンクにより国内外の研究者に、各種の疾患を有する病的組織、正常組織およびそれらに由来する核酸、タンパクの供給が可能となった。今後、人組織試料を必要とする医学研究への多大な貢献が期待される。
結論
我々はゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能なオープンな病理解剖組織バンクである「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」を構築した。

公開日・更新日

公開日
2011-05-30
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200911010C

成果

専門的・学術的観点からの成果
本研究の目的は「病理解剖組織バンク」を開発し、人由来試料の供給システムを開発する事にある。我々は「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」の2つを構築した。
医学研究には人由来試料を供給するシステムが必須であるにもかかわらず、脳や筋肉などの特定の組織を除いて、人由来試料バンク開発の国内での取り組みは乏しい。とりわけ、病理解剖例を用いた全身組織のバンクはこれまでに例がない。
臨床的観点からの成果
現在、臨床研究の一環として、臨床検体を用いたゲノム研究、プロテオーム研究が盛んに行われているが、これらに応用できる組織試料の採取が極めて困難となっている。我々はゲノム研究、プロテオーム研究に適用可能な「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」の2つを構築した。
本研究で構築された二つの組織バンクは、臨床医学研究を推進する重要な研究基盤であり、研究者より学術的に高く評価されている。
ガイドライン等の開発
本研究は直接、ガイドライン等の開発に結びつくことはない。この病理解剖バイオバンク構築の際に「病理解剖組織の研究応用」に関する十分な法律的検討を行い報告した。この検討が「病理解剖組織の研究応用」に関するガイドライン作成の一助になることを期待する。
その他行政的観点からの成果
現在、日本では医学生物学研究に用いる組織試料を国内の大学、病院、公的機関より入手することが極めて困難であり、海外よりそれらを購入することが日常的に行われている。これは潜在的に大きな倫理的問題を含んでおり、社会問題になる可能性が高い。海外での臓器移植が困難になりつつある状況と並行している。本研究は「日本で行う研究に必要な試料は日本で入手する」ポリシーに合致しており、早急に整備すべき事業である。
その他のインパクト
本研究では、一般国民への普及・啓蒙活動として「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」のホームページを作成し公開している。また「病理解剖バイオバンク」、「病理解剖コラボレーション事業」のポスター、パンフレットをセンター外来玄関で掲示、配付している。両事業については、医学生物学系学会、講演会で講演、口演、ポスター発表を行っており、広報に努めている。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
61件
その他論文(和文)
11件
その他論文(英文等)
3件
学会発表(国内学会)
171件
学会発表(国際学会等)
29件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2015-05-26
更新日
-