健康への関心度による集団のグルーピングと特性把握ならびに健康無関心層への効果的な介入手法の確立

文献情報

文献番号
202109008A
報告書区分
総括
研究課題名
健康への関心度による集団のグルーピングと特性把握ならびに健康無関心層への効果的な介入手法の確立
課題番号
19FA1011
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
福田 吉治(帝京大学 大学院公衆衛生学研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 石川 ひろの(帝京大学 医学部)
  • 近藤 尚己(京都大学 大学院医学研究科 社会疫学分野)
  • 林 芙美(学校法人香川栄養学園女子栄養大学 栄養学部 食生態学研究室)
  • 田淵 貴大(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター がん対策センター疫学統計部)
  • 甲斐 裕子(公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所)
  • 渋谷 克彦(帝京大学 大学院公衆衛生学研究科)
  • 金森 悟(帝京大学 大学院 公衆衛生学研究科)
  • 加藤 美生(帝京大学大学院公衆衛生学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和3(2021)年度
研究費
7,600,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、健康寿命の延伸、疾病予防、健康増進を目的に、特に健康無関心層に対して効果的な介入を実施するため、(1)健康関心度に応じたグルーピングとその特性の把握、(2)健康への関心度の概念の整理と定義づけ、定量化指標(健康関心度尺度(仮称))の開発、(3)先行研究のレビューによる、健康無関心層を中心とした集団の特性に応じた具体的で効果的な介入手法の検討、(4)健康無関心層も含めた疾病予防・健康づくりの推進に向けた取組の提案することを目的とする。
研究方法
各担当分野において、「ナッジ理論の応用パイロット事業とポピュレーションアプローチの類型化」(研究Ⅰ)、「健康関心度尺度の開発に向けた研究」(研2)、「コミットメント効果等を狙いとした職域保健プログラム「健診戦」における職位や雇用形態による効果の相違の分析」(研究3)、「コロナ禍における食生活への関心度の変化に関連する要因の検討」(研究4)、「紙巻きタバコ喫煙者における禁煙関連イベントの認知度・禁煙関連キャンペーンへの曝露と翌年の禁煙状況との関連」(研究5)、「行動経済学を応用した体を動かす人を増やす研究」(研究6)、「生活習慣病への「低関心・高習慣群」と「高関心・低習慣群」を対象としたマルチメディアキャンペーンのデザイン」(研究7)を行った。
結果と考察
研究1では、ナッジ理論の応用パイロット事業の実施を行い、ポピュレーションアプローチの類型化として、健康への関心度により集団を3層に分け、それぞれのリスクの低下の程度により、ポピュレーションアプローチの4つの類型を提示した。研究2では、英語版健康関心度尺度として、日本語版と同様の12項目、理論的範囲は12-48、下位尺度は、健康への意識、健康への意欲、健康への価値観の3因子であった。研究3では、プログラム参加群では非参加群に比べてBMI、体重、腹囲いずれでも検査値に改善がみられ、その改善度合いに職位による差はみられなかった。研究4では、生活への関心度の変化は、性別,婚姻状況,就業状況,暮らし向き,およびコロナ前の暮らし向きに有意な群間差が示された。さらに,食生活の優先度では,年齢層および世帯収入にも有意な群間差が示された。研究5では、禁煙関連キャンペーンへの曝露と翌年の禁煙達成については、禁煙支援書籍の読書経験にのみ有意な関連が見られ、禁煙支援書籍の読書経験があると、ない場合と比べて1.4倍禁煙達成に至りやすいという結果が得られた。研究6では、運動習慣者と非習慣者では遅延価値割引率や神経症傾向に有意差が認められ、先行研究において考慮されていた対象者特性は、年齢、性別、肥満度等であった。研究7では、キャンペーン目的を達成するためのメディア活動を、社会心理学的、コミュニケーション学、マーケティングで提唱される理論やモデルに基づいてデザインし、効果指標を示すことで、具体的で評価可能な介入活動とすることができた。
結論
健康無関心度の尺度の開発を行うとともに、健康無関心層の類型化の案を提示し、アプローチ方法を検討した。同時に、喫煙・禁煙、食事、保健指導、身体活動・運動、減量の個別な生活習慣について、健康無関心の観点から、具体的な介入方法を検討し、パイロット事業を実施することができた。論文や研修会等を通じて、研究成果を広く普及啓発することができた。

公開日・更新日

公開日
2022-10-03
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
202109008B
報告書区分
総合
研究課題名
健康への関心度による集団のグルーピングと特性把握ならびに健康無関心層への効果的な介入手法の確立
課題番号
19FA1011
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
福田 吉治(帝京大学 大学院公衆衛生学研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 石川 ひろの(帝京大学 医学部)
  • 近藤 尚己(京都大学 大学院医学研究科 社会疫学分野)
  • 林 芙美(学校法人香川栄養学園女子栄養大学 栄養学部 食生態学研究室)
  • 田淵 貴大(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター がん対策センター疫学統計部)
  • 甲斐 裕子(公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所)
  • 渋谷 克彦(帝京大学 大学院公衆衛生学研究科)
  • 金森 悟(帝京大学 大学院 公衆衛生学研究科)
  • 加藤 美生(帝京大学大学院公衆衛生学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和3(2021)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、健康寿命の延伸、疾病予防、健康増進を目的に、特に健康無関心層に対して効果的な介入を実施するため、(1)健康関心度に応じたグルーピングとその特性の把握、(2)健康への関心度の概念の整理と定義づけ、定量化指標(健康関心度尺度(仮称))の開発、(3)先行研究のレビューによる、健康無関心層を中心とした集団の特性に応じた具体的で効果的な介入手法の検討、(4)健康無関心層も含めた疾病予防・健康づくりの推進に向けた取組の提案することを目的とする。
研究方法
各担当分野において、研究1=ナッジ理論の応用パイロット事業とポピュレーションアプローチの類型化、研究2=健康関心度尺度の開発に向けた研究、研究3=行動科学を応用して健康への関心度に関連する社会的属性に配慮して考案した職域保健プログラム「健診戦」の効果に関する研究、研究4=食生活関心度尺度の開発と食生活への関心が低い者の特徴、研究5=健康や禁煙への無関心とその喫煙や禁煙達成に与えた影響に関する研究、研究6=行動経済学を応用した体を動かす人を増やす研究、研究7=マルチメディアを用いる、健康関心度に応じた行動促進介入の探索に向けた研究を行った。
結果と考察
(1)研究1:複数の事業所にてナッジ理論の応用パイロット事業を実施した。健康への関心度により集団を3層に分け、それぞれのリスクの低下の程度により、ポピュレーションアプローチの4つの類型を提示した。(2)研究2:3つの下位尺度からなる12項目の健康関心度尺の質問票を作成し、その妥当性と信頼性を検証した。さらに、英語版の作成を行った。(3)研究3:健診戦参加者ほどBMI、体重、腹囲のプログラム前後で数値の改善がみられ、その効果は特定保健指導対象者ほど明確であり、改善度合いに職位による差はみられなかった。(4)研究4:食行動に関する健康無(低)関心層は、男性、低年齢層などの属性のほかに、暮らし向きにゆとりがそれほどないこと者が多いことが示された。また、12項目、2つの下位尺度からなる食生活関心度尺度の信頼性・妥当性を確認した。さらに、男性, 未婚者, 暮らし向きにゆとりがない者では,コロナ禍において食生活への関心度が低下する者が多いことが示された。(5)研究5では、男女ともに、関心度が低くなると喫煙者の割合が高くなる傾向を認めた。健康への関心度と禁煙への行動変容ステージの相関が認められた。禁煙関連キャンペーンへの曝露と翌年の禁煙達成については、禁煙支援書籍の読書経験にのみ有意な関連が見られた。(6)研究6:対象者特性に応じた介入の検討は少なかったが、身体活動促進に寄与する可能性のあるナッジを特定した。開発した新規プログラムは、無関心層にも一定の効果が認められた。(7)研究7:マスメディアキャンペーンを用いた健康促進介入研究の論文のレビューから、ヘルスリテラシーに制限のある集団に対しては、テレビやラジオなどの伝統的なメディアでの取り組みがあった一方、スマホなどの情報通信機器に習慣的にアクセスする集団へはTwitterなどのソーシャルメディアを用いた取り組みが報告されていた。また、インターネット質問紙調査の結果、低関心度・高習慣の群には定期健診やがん検診の未受診者が多かった。これらの結果をもとに、「低関心度・高習慣群」及び「高関心度・低習慣群」を対象としたマルチメディアキャンペーンをデザインした。
結論
健康無関心度の尺度の開発を行うとともに、健康無関心層の類型化の案を提示し、アプローチ方法を検討した。同時に、喫煙・禁煙、食事、保健指導、身体活動・運動、減量の個別な生活習慣について、健康無関心の観点から、具体的な介入方法を検討し、パイロット事業を実施することができた。論文や研修会等を通じて、研究成果を広く普及啓発することができた。

公開日・更新日

公開日
2022-10-03
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
202109008C

成果

専門的・学術的観点からの成果
研究成果を9編の原著論文の他、総論、論壇、実践報告として学術誌に発表した。特に、健康関心度尺度の開発(日本健康教育学会誌)、健康関心度を考慮したポピュレーションアプローチの類型化(日本公衆衛生雑誌)は、関連する分野の今後の研究や実践において重要な意味のある論文である考える。
臨床的観点からの成果
本研究は、臨床的研究ではなく、公衆衛生や予防的観点からの研究であるが、健康無無関心層については、臨床でも問題となると思われ、今回の知見は臨床的観点からも重要な示唆を持つものである。
ガイドライン等の開発
ガイドラインには特に関係していないが、作成したナッジを応用するためのガイドラインは、多くの現場での活用が期待される。
その他行政的観点からの成果
健康無関心層は、行政的にも大変注目され、多くの課題がある。今回の研究は、健康無関心層への効果的なアプローチを進める上での具体的な内容を多く示したものであり、行政的に価値ある成果を提供できた。
その他のインパクト
本研究に関わった研究者が関連する研修会における講師をつとめたり、専門誌等で論文を発表するなどして、研究成果の積極的に普及啓発することができた。

発表件数

原著論文(和文)
9件
原著論文(英文等)
2件
その他論文(和文)
26件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
9件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
4件
ナッジ活用ガイドブックの作成・公表。

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2022-11-16
更新日
2023-06-22

収支報告書

文献番号
202109008Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
9,880,000円
(2)補助金確定額
9,880,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 1,335,224円
人件費・謝金 2,886,322円
旅費 41,640円
その他 3,336,814円
間接経費 2,280,000円
合計 9,880,000円

備考

備考
-

公開日・更新日

公開日
2022-12-06
更新日
-