文献情報
文献番号
202108050A
報告書区分
総括
研究課題名
放射線療法の提供体制構築に資する研究
課題番号
21EA1010
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
大西 洋(国立大学法人 山梨大学 大学院総合研究部医学域放射線医学講座)
研究分担者(所属機関)
- 茂松 直之(慶應義塾大学医学部 放射線科学教室)
- 宇野 隆(千葉大学 医学研究院)
- 大野 達也(群馬大学)
- 溝脇 尚志(京都大学 大学院医学研究科)
- 櫻井 英幸(筑波大学人間総合科学研究科)
- 高橋 健夫(埼玉医科大学 医学部)
- 永田 靖(広島大学 大学院医系科学研究科 放射線腫瘍学)
- 中村 和正(浜松医科大学 医学部)
- 古平 毅(愛知県がんセンター中央病院 放射線治療部)
- 内田 伸恵(東京都済生会中央病院 放射線治療科)
- 生島 仁史(徳島大学 医歯薬学研究部)
- 東 達也(国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構 量子医学・医療部門 放射線医学総合研究所 分子イメージング診断治療研究部)
- 細野 眞(近畿大学 医学部)
- 絹谷 清剛(金沢大学医薬保健研究域医学系)
- 荒井 保明(国立研究開発法人国立がん研究センター)
- 霜村 康平(京都医療科学大学 医療科学部 放射線技術学科)
- 岡本 裕之(国立がん研究センター中央病院 放射線治療科)
- 荒尾 晴惠(大阪大学大学院医学系研究科)
- 草間 朋子(東京医療保健大学)
- 河原 ノリエ(東京大学先端科学技術研究センター 「総合癌研究国際戦略推進」寄付研究部門)
- 井垣 浩(国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院 放射線治療科)
- 谷 謙甫(ユーロメディテック株式会社 医学物理室)
- 篠原 亮次(山梨大学大学院 総合研究部附属 出生コホート研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
9,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
１）第3期がん対策推進基本計画に沿った「標準的な放射線療法の提供体制の均てん化」を進めるための適切な方策を提案する。
２）強度変調放射線治療、定位放射線治療、陽子線治療、重粒子線治療、ホウ素中性子捕捉療法、密封線源治療、核医学治療などの「高度な放射線療法の都道府県を越えた連携体制や医学物理士等の必要な人材」育成のための適切な方策を提案する。
２）強度変調放射線治療、定位放射線治療、陽子線治療、重粒子線治療、ホウ素中性子捕捉療法、密封線源治療、核医学治療などの「高度な放射線療法の都道府県を越えた連携体制や医学物理士等の必要な人材」育成のための適切な方策を提案する。
研究方法
日本放射線腫瘍学会が中心となり、各治療法を推進する各学会や診療放射線技師会、医学物理士会、看護協会と連携し、効率的なアンケート調査の調査方法を確立して、患者数、受療状況、待機状況、対応している人材等の現状把握を実施し、集計、解析により、均てん化、適切な連携体制や機器配置、人材育成等についての提案をとりまとめる。
令和3年度はJASTROを中心とて、診療放射線技師会、医学物理士会、看護協会とも連携した研究体制を構築、均てん化や専門職の偏在などを討議し、問題点の抽出に努める。各種放射線治療技術における、患者数、受療状況、待機状況、対応している人材等の現状把握を効率的に行う為、適切なアンケート調査方法や国内外の実態調査方法を検討した。
令和3年度はJASTROを中心とて、診療放射線技師会、医学物理士会、看護協会とも連携した研究体制を構築、均てん化や専門職の偏在などを討議し、問題点の抽出に努める。各種放射線治療技術における、患者数、受療状況、待機状況、対応している人材等の現状把握を効率的に行う為、適切なアンケート調査方法や国内外の実態調査方法を検討した。
結果と考察
研究結果：3回のzoomによる全体会議とメール会議を中心に議論を進め、具体的な調査活動の準備を進めた。既存のデータがすでにある検討項目では、解析と考察作業を開始し、議論した。
考察：日本では、がん患者に対する放射線治療の提供率が欧米に比べて約半分と言われており、また強度変調放射線治療などの高精度照射法の提供率が低いといわれている。ますます高齢化の進む日本において、低侵襲ながん治療の理解と十分な提供体制の構築は喫緊の課題である。現状の詳細な調査により、問題となる原因を探り、解決のために達成するべき課題を明らかにする必要がある。本研究は、日本の放射線治療環境を改善するための重要なステップになると考える。令和3年度は、研究開始からの期間が約半年と限られ、現状ではアンケート調査活動の準備段階にとどまっているが、令和4年度に精力的にアンケートを実施し、的確な提言ができるようにしていきたい。
考察：日本では、がん患者に対する放射線治療の提供率が欧米に比べて約半分と言われており、また強度変調放射線治療などの高精度照射法の提供率が低いといわれている。ますます高齢化の進む日本において、低侵襲ながん治療の理解と十分な提供体制の構築は喫緊の課題である。現状の詳細な調査により、問題となる原因を探り、解決のために達成するべき課題を明らかにする必要がある。本研究は、日本の放射線治療環境を改善するための重要なステップになると考える。令和3年度は、研究開始からの期間が約半年と限られ、現状ではアンケート調査活動の準備段階にとどまっているが、令和4年度に精力的にアンケートを実施し、的確な提言ができるようにしていきたい。
結論
令和3年度は、各種放射線治療のあるべき提供体制とそれを達成するための課題について考察し、現状調査のためのアンケートを作成した。令和4年度は、各分担研究者が作成した各種アンケート調査を速やかに実施し解析する。また一部の分担研究者では、すでに調査されている結果の解析や解釈を加えて考察する。これらの結果をより、今後の放射線治療提供のあり方についての提言書を作成し、最終的な報告を行う。
公開日・更新日
公開日
2022-06-09
更新日
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