文献情報
文献番号
202016005A
報告書区分
総括
研究課題名
エビデンスを踏まえた効果的な介護予防の実施に資する介護予防マニュアルの改訂のための研究
課題番号
19GA1001
研究年度
令和2(2020)年度
研究代表者(所属機関)
福田 治久(九州大学 大学院医学研究院)
研究分担者(所属機関)
- 小野 玲(神戸大学大学院保健学研究科)
- 清原 康介(大妻女子大学 家政学部 食物学科)
- 石崎 達郎(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター 東京都健康長寿医療センター研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学政策研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究費
2,973,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の目的は，自治体が実施している介護予防プログラムの有効性および経済性に関するエビデンスを明らかにし，科学的な介護予防事業の推進に向けたエビデンスを確立することである．2年計画の2年目である2020年度においてはLIFE Studyに参加している18自治体から介護予防事業参加者データを取得し，医療レセプトデータ・介護レセプトデータと連結し，介護予防事業の有効性を明らかにすることである．
研究方法
自治体の協力を得て，「介護予防普及啓発事業」，「地域介護予防活動支援事業」，「地域リハビリテーション活動支援事業」，「通所型サービスC」，「訪問型サービスC」などの52の介護予防事業の参加者データを収集し，①事業参加後の介護認定率および②事業参加後の総医療費に対する有効性を検証した．
結果と考察
傾向スコアマッチングを用いた検証の結果，52事業中22事業において有効性評価を実施可能であった．22事業中16事業は統計学的に有意な関連性を認めなかった．介護予防事業参加群において介護認定率および総医療費が低い事業は5事業のみであった．
介護予防事業の有効性検証には数多くの限界点を有することから，今後，LIFE Studyの研究基盤を活用し，研究デザインを工夫したさらなる検証が求められる．
介護予防事業の有効性検証には数多くの限界点を有することから，今後，LIFE Studyの研究基盤を活用し，研究デザインを工夫したさらなる検証が求められる．
結論
LIFE Studyに参加した18自治体中12自治体から介護予防事業の参加者情報を収集し，52の介護予防事業の有効性について検証した．その結果，5事業のみにおいて有効性を確認することができた．介護予防事業の有効性検証には数多くの限界点を有することから，今後，LIFE Studyの研究基盤を活用し，研究デザインを工夫したさらなる検証が求められる．
公開日・更新日
公開日
2021-06-02
更新日
-