シックハウス症候群の実態解明及び具体的対応方策に関する研究

文献情報

文献番号
200738020A
報告書区分
総括
研究課題名
シックハウス症候群の実態解明及び具体的対応方策に関する研究
課題番号
H18-健危-一般-009
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
岸　玲子(北海道大学大学院医学研究科　予防医学講座公衆衛生分野)
研究分担者(所属機関)
  • 柴田　英治(愛知医科大学医学部衛生学講座)
  • 長谷川　友紀(東邦大学医学部医療政策・経営科学)
  • 河合　俊夫(中央労働災害防止協会大阪労働衛生総合センター)
  • 瀧川　智子(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科公衆衛生学)
  • 圓藤　陽子(東京労災病院産業中毒センター)
  • 西條　泰明(旭川医科大学医学部健康科学講座)
  • 森本　兼曩(大阪大学大学院医学系研究科社会環境医学)
  • 吉村　健清(福岡県保健環境研究所)
  • 田中　正敏(福島学院大学福祉学部福祉心理学科)
  • 齋藤　育江(東京都健康安全研究センター環境保健部環境衛生研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域健康危機管理研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
21,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書（概要版）

研究目的
　シックハウス症候群（SHS）は欧米で注目を集めたシックビルディング症候群と同様と考えられる。最近の知見では、化学物質のみならず真菌など生物環境なども原因と考えられるが、十分解明されていない。そこで、建築・住まい方など多様な課題について研究を進め、実態解明を行い、予防対策を明らかにすることを目的とした。
研究方法
　統一プロトコルによる全国6地域（北海道、福島、名古屋、大阪、岡山、北九州）の一般住宅と居住者（524軒624名）対象の調査データを解析し、真菌・バクテリアが室内の有機物を分解して発生する微生物由来揮発性有機化合物(MVOC)とSHS症状との関連を検討した。西日本地区（北九州、岡山、大阪）では、一般住宅（57軒）の殺虫剤使用状況と室内空気中濃度の調査、および旭川市内の1小学校の児童（278人）を対象にAnderssonらが開発した児童向けのシックビルディング症候群の調査票M080を用いて調査を実施した。さらに、SHSの相談体制と実態について、全国525箇所の保健所を対象に郵送法調査を実施した。研究成果を踏まえ、SHSに関する相談窓口で使用するマニュアルを作成した。
結果と考察
　全国調査データ解析の結果、MVOC8物質のうち2-ペンタノールがSHSのリスク要因として示された。西日本地区調査でクロルピリホス、フェノブカルブ、ダイアジノンの濃度が室内濃度指針値を超えた住居はなかったが、「ゴキブリ駆除剤の使用」と「ダニ駆除剤の使用」が女性でSHSのリスクを上昇させていた。小学校の児童対象の調査では、SHSの自覚症状が自宅の湿度環境悪化と有意に関連した。郵送法調査で回答があった保健所（442箇所）の81.9％にSHS相談窓口の設置があった。担当職員が住宅環境調査の技術を取得しているのは約50％であり、他機関との連携がある場合の連携先として室内環境測定技術のある機関、SHSの診断が可能な医療機関があげられた。以上の研究成果をマニュアルに反映させた。
結論
　世界的にエビデンスの乏しいMVOCとSHSとの関連、日本の住居での殺虫剤汚染実態を明らかにできた。児童対象の調査では、MM080 for schoolの使用が有効であった。マニュアルは、SHSの実態解明と具体的な予防対策と支援の方法を含んでおり、多様な機関の相談窓口担当者、さらに一般の人々にとっても有用と考える。

公開日・更新日

公開日
2008-06-02
更新日
-

文献情報

文献番号
200738020B
報告書区分
総合
研究課題名
シックハウス症候群の実態解明及び具体的対応方策に関する研究
課題番号
H18-健危-一般-009
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
岸　玲子(北海道大学大学院医学研究科　予防医学講座公衆衛生分野)
研究分担者(所属機関)
  • 柴田　英治(愛知医科大学医学部衛生学講座)
  • 長谷川　友紀(東邦大学医学部医療政策・経営科学)
  • 河合　俊夫(中央労働災害防止協会大阪労働衛生総合センター)
  • 吉村　健清(福岡県保健環境研究所)
  • 瀧川　智子(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科公衆衛生学)
  • 圓藤　陽子(東京労災病院産業中毒センター)
  • 西條　泰明(旭川医科大学医学部健康科学講座)
  • 森本　兼曩(大阪大学大学院医学系研究科社会環境医学)
  • 斎藤　育江(東京都健康安全研究センター環境保健部環境衛生研究科)
  • 田中　正敏(福島学院大学福祉学部福祉心理学科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域健康危機管理研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書（概要版）

研究目的
　シックハウス症候群（SHS）は欧米で注目を集めたシックビルディング症候群と同様と考えられる。最近の知見では、化学物質のみならず真菌など生物環境なども原因と考えられるが、十分解明されていない。そこで、建築・住まい方など多様な課題について研究を進め、実態解明を行い、予防対策を明らかにすることを目的とした。
研究方法
　北海道、福島、名古屋、大阪、岡山、北九州の6地域で統一プロトコルによる一般住宅を対象とした疫学調査を実施した。室内環境要因として、真菌・バクテリアが室内の有機物を分解して発生する微生物由来揮発性有機化合物(MVOC)を日本で初めて測定したほか、可塑剤・難燃剤・殺虫剤の室内濃度を測定した。また、東京、大阪、札幌の保健所職員に対してのフォーカスインタビューを行った後に、保健所のSHSに関する相談体制と実態について、全国525箇所の保健所を対象とした郵送法調査を実施した。これらの研究成果を踏まえ、シックハウス症候群に関する相談窓口で使用するマニュアルを作成した。
結果と考察
　本研究期間に行った全国調査でSHSの症状を示すものの割合は、平成 16年度、17年度に比べ減少する傾向にあった。SHSのリスクとなった個人的要因は、未成年であること、現在アレルギーの治療を受けていること、不十分な睡眠、週一回以上の運動、ストレスが多いことなどであり、住宅要因では絨毯を敷き詰めていること、1年以内のリフォーム、窓の開放時間が短いことなどであった。MVOC・可塑剤・難燃性有機リンの一部物質、共力剤s-421はSHSと有意な関連を示した。「ゴキブリ駆除剤の使用」と「ダニ駆除剤の使用」は女性でSHSのリスクを上昇させていた。郵送法で行った調査の結果では、442箇所の保健所のうちの81.9％でSHSに関する相談窓口を設置していた。相談対応で困難を感じている点と相談窓口の充実に向けて必要な情報などを明確にしたうえで、これまでの研究成果を加味して相談マニュアルを作成した。
結論
　これまで、世界的にもエビデンスの乏しかった MVOC、可塑剤、難燃剤、殺虫剤について住宅内の実態を明らかにすることができた。これら化学物質の中にはSHSへの影響を疑うものが複数あり、今後も継続して検討すべき課題である。研究成果を踏まえて、SHSの実態解明と具体的な予防対策と支援の方法を含む実用的な活用マニュアルを作成した。

公開日・更新日

公開日
2008-06-02
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200738020C

成果

専門的・学術的観点からの成果
原因となる要因が多種にわたるため、これまでシックハウス症候群について充分な実態解明がなされてこなかった。本研究ではわが国最大規模の調査研究を実施し、建材由来の揮発性の化学物質のみならず、ダニアレルゲン、真菌、微生物由来の揮発性有機化合物（MVOC）、可塑剤・難燃剤、湿度環境、住まい方等がシックハウス症候群の症状に関与していることを明らかにすることで、実態解明および具体的対応方策について大きな成果をあげた。
臨床的観点からの成果
シックハウス症候群は、多種の要因が重なって原因になることがあり、実態の把握が難しかった。本研究では、国際的な定義に従い、シックハウス症候群に関するAnderssonらが開発したシックビル質問表ＭＭO40ＥＡの日本語版（Mizoueら、2001）を用いた調査で、かつ環境測定を全戸に実施して原因の解明を行った。医事新報「シックハウス症候群の疫学―最近の知見―」（平成20年1月）に執筆して化学物質過敏症との違いについて臨床医への啓蒙活動となった。
ガイドライン等の開発
保健所への質問紙調査の結果をはじめとする研究成果に基づき、保健所等のシックハウス相談窓口および一般人に活用可能な「シックハウス症候群の相談マニュアル」を作成した（1．マニュアルの活用方法と相談フローチャート；2．疾病概念・疫学・自他覚症状；3．原因と発生源そして対策；4．住宅等の環境測定；5．症状の出た住宅や職場への支援；６．いわゆる「化学物質過敏症」；７．相談への対応；8．内容別相談と回答例）。
その他行政的観点からの成果
全国規模の調査を実施したことで、地域特性に基づくシックハウス症候群の予防対策が立案できるようになった。特に、北海道地区は他の地区と比べて室内換気状況と湿度環境が大きく異なるなど、地域特性に配慮した住まい方に関する方策を立てる必要性が示唆された。また、シックハウス症候群に関する住民の直接的な相談窓口としての保健所等の役割と課題が明確になったことで、今後、相談機能を強化する際に参考とすべき貴重な情報が得られた。
その他のインパクト
第78回日本衛生学会（平成20年3月、熊本市）では、シンポジウム「シックハウスの実態と対応方策について」を開催し、生物学的要因、化学的要因についての研究成果に加え、予防医学・医療面および行政面からの対応・方策についての口演後、盛んな討議がなされた。さらに特集の形で雑誌に掲載される予定である（日本衛生学会誌第63巻、2008年）。

発表件数

原著論文（和文）
18件
原著論文（英文等）
16件
その他論文(和文)
3件
その他論文(英文等)
2件
学会発表(国内学会)
50件
学会発表(国際学会等)
11件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

公開日・更新日

公開日
2015-11-24
更新日
-