強直性脊椎炎に代表される脊椎関節炎の疫学調査・診断基準作成と診療ガイドライン策定を目指した大規模多施設研究

文献情報

文献番号
202011012A
報告書区分
総括
研究課題名
強直性脊椎炎に代表される脊椎関節炎の疫学調査・診断基準作成と診療ガイドライン策定を目指した大規模多施設研究
課題番号
H30-難治等(難)-一般-014
研究年度
令和2(2020)年度
研究代表者(所属機関)
冨田 哲也(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科運動器バイオマテリアル学)
研究分担者(所属機関)
  • 中村 好一(自治医科大学 地域医療学センター公衆衛生学部門)
  • 渥美 達也(北海道大学 大学院医学研究院)
  • 高木 理彰(山形大学 医学部)
  • 門野 夕峰(埼玉医科大学病院)
  • 大友 耕太郎(慶應義塾大学 医学部)
  • 田村 直人(順天堂大学 大学院医学研究科)
  • 岸本 暢将(杏林大学 医学部)
  • 松野 博明(聖路加国際大学 聖路加国際病院)
  • 西本 憲弘(東京医科大学 医学総合研究所)
  • 大久保 ゆかり(小澤 ゆかり)(東京医科大学 医学部)
  • 藤尾 圭志(東京大学 医学部附属病院)
  • 亀田 秀人(東邦大学 医学部)
  • 森 雅亮(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科)
  • 森田 明理(名古屋市立大学 大学院医学研究科)
  • 中島 亜矢子(三重大学 医学部附属病院)
  • 岡本 奈美(大阪医科大学 医学部)
  • 辻 成佳(独立行政法人国立病院機構 大阪南医療センター 臨床研究部 免疫異常疾患研究室)
  • 藤本 学(大阪大学 大学院医学系研究科)
  • 松井 聖(兵庫医科大学 医学部 糖尿病内分泌・免疫内科学)
  • 山村 昌弘(岡山済生会総合病院 内科)
  • 中島 康晴(九州大学 医学研究院)
  • 川上 純(長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患政策研究
研究開始年度
平成30(2018)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究費
3,850,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
近年世界的には体軸性脊椎関節炎は強直性脊椎炎(AS)およびX線基準を満たさない体軸性脊椎関節炎患(nr-axSpA)に分類し、nr-axSpA については仙腸関節X線での構造変化があるか否かの相違のみであり、臨床的症状はASと差がなく、積極的な治療対象となると考えられてきている。我が国でのASおよびnr-axSpAの患者背景、臨床像を明らかにすることを今年度の目的とした。
研究方法
1)厚生労働省より提供された強直性脊椎関節炎臨床個人調査票1906例を対象とし、全国疫学調査と同様、男女の割合・推定発症連齢・家族歴の有無・HLA B-27保有率・臨床症状・レントゲン所見など比較した。
2)脊椎関節炎診療の手引き2020を刊行した。班員全員でのコンセンサスを得、編集委員での査読、関連学会でのパブリックコメントの実施を経た。
3)末梢性脊椎関節炎を含めた脊椎関節炎生物学的製剤使用ガイドラインの策定を日本リウマチ学会、日本脊椎関節炎学会と共同で行った。
4)脊椎関節炎領域における用語統一について統一すべき用語の一覧を作成し、統一を図った。
5)脊椎関節炎診療におけるQ&A集の作成はAS友の会、乾癬患者の会、日本脊椎関節炎学会、Twitterなどを通じ患者さんより、質問を募集し、それに対して班員が答える形で編集作業を行った。
6)掌蹠膿疱症性骨関節炎に関して診断基準・治療ガイドラインについて検討した。診療の手引き編集を開始した。
結果と考察
1)臨床個人調査票解析
提供された臨床個人調査票は2015年20例、2016年1125例、2017年761例の合計1906例であった(重複分を除く)。男女比は2.4:1であった。男性では20代に発症のピークが認められた。HLA B-27陽性は男性で64.1%、女性では31.3%と女性で低い結果であった。末梢関節炎、付着部炎はいずれも女性に多く認められた。関節外症状は男女差は認められなかった。仙腸関節X線所見は男性で多く認められていた。仙腸関節・脊椎椎体のMRI所見は女性に多い傾向であった。治療に関して生物学的製剤は男女とも50%で施行され、その有効率は共に95%と非常に高い有効性を示した。
考察:
強直性脊椎関節炎臨床個人調査票解析結果より女性患者の特徴が明らかとなった。

2)脊椎関節炎診療の手引き
関連学会でのパブリックコメントに対する修正を可能な限り実施し、2020年7月に刊行した。
考察:
脊椎関節炎診療の手引き内容をより広く啓蒙・普及させ全国レベルでの診療水準向上が必要であると考えられた。

3)脊椎関節炎生物学的製剤使用ガイドラインの策定
1. PsA・ASに対するTNF阻害薬使用の手引き
2. PsA・ASに対するIL-17阻害薬使用の手引き
3. PsAに対するIL-23p40およびp19阻害薬の手引き
を日本リウマチ学会、日本脊椎関節炎学会と共同で策定した。

4)脊椎関節炎領域用語統一
865用語を検討対象にした。このうち確実と要検討となった25用語については和訳案並びにその定義について検討した。
考察:
関連学会と連携し脊椎関節炎領域用語統一や生物学的製剤使用ガイドラインを策定することは全国的治療水準の向上に大きく貢献するものと考えられる。

5)脊椎関節炎診療におけるQ&A集
AS友の会、乾癬患者の会、日本脊椎関節炎学会、Twitterなどを通じ患者さんより、質問を募集し編集委員が分担しanswerを作成した。
考察:
脊椎関節炎診療の手引きを補完する内容を意図して編集されており、啓蒙・普及活動に有用であると考えられる。

6)掌蹠膿疱症性骨関節炎
掌蹠膿疱症性骨関節炎の診断基準(案)、治療ガイドライン(案)を作成し、これらを反映した診療の手引き作成を行うことを決定した。
考察:
今後本邦における患者実態調査を進める環境が整ってきたと考えられた。

7)疾患レジストリ
難病プラットフォームを利用した疾患レジストリは令和3年1月より登録を開始した。
考察:
疾患レジストリは今後全国の専門医による登録が進めば本邦で特有の診断に有用なバイオマーカー確立につながると考えられる。

8)市民公開講座
2つの患者団体の協力を得て、令和2年9月19日に一般市民向け公開講座をweb開催した。
考察:
引き続き一般市民への疾患啓蒙活動を継続する予定である。
結論
指定難病である強直性脊椎炎に代表される脊椎関節炎の本邦での実態が解明されてきた。今後も継続して本邦における脊椎関節炎の実態解明を行い、本邦の実情に即した治療指針の修正および研究成果を実臨床で診療を行う医療関係者に教育・啓蒙活動を行うことが重要あり、そのことが全国における脊椎関節炎診療水準の向上に有用であると考えられる。

公開日・更新日

公開日
2021-07-01
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表
倫理審査等報告書の写し

公開日・更新日

公開日
2021-05-27
更新日
2021-08-02

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
202011012B
報告書区分
総合
研究課題名
強直性脊椎炎に代表される脊椎関節炎の疫学調査・診断基準作成と診療ガイドライン策定を目指した大規模多施設研究
課題番号
H30-難治等(難)-一般-014
研究年度
令和2(2020)年度
研究代表者(所属機関)
冨田 哲也(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科運動器バイオマテリアル学)
研究分担者(所属機関)
  • 中村 好一(自治医科大学 地域医療学センター公衆衛生学部門)
  • 渥美 達也(北海道大学 大学院医学研究院)
  • 高木 理彰(山形大学 医学部)
  • 門野 夕峰(埼玉医科大学 埼玉医科大学病院)
  • 小林 茂人(順天堂大学 大学院医学研究科)
  • 竹内 勤(慶應義塾大学 医学部)
  • 大友 耕太郎(慶應義塾大学 医学部)
  • 田村 直人(順天堂大学 大学院医学研究科)
  • 岸本 暢将(杏林大学 医学部)
  • 松野 博明(聖路加国際大学 聖路加国際病院)
  • 中島 利博(東京医科大学 医学総合研究所)
  • 西本 憲弘(東京医科大学 医学総合研究所)
  • 大久保 ゆかり(小澤 ゆかり)(東京医科大学 医学部)
  • 藤尾 圭志(東京大学 医学部附属病院)
  • 亀田 秀人(東邦大学 医学部)
  • 森 雅亮(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科)
  • 森田 明理(名古屋市立大学 大学院医学研究科)
  • 中島 亜矢子(三重大学 医学部附属病院)
  • 岡本 奈美(大阪医科大学 医学部)
  • 辻 成佳(独立行政法人国立病院機構大阪南医療センター 臨床研究部 免疫異常疾患研究室)
  • 藤本 学(大阪大学 大学院医学系研究科)
  • 松井 聖(兵庫医科大学 医学部 糖尿病内分泌・免疫内科学)
  • 山村 昌弘(岡山済生会総合病院 内科)
  • 中島 康晴(九州大学 医学研究院)
  • 川上 純(長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患政策研究
研究開始年度
平成30(2018)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
近年世界的には体軸性脊椎関節炎は強直性脊椎炎(AS)およびX線基準を満たさない体軸性脊椎関節炎患(nr-axSpA)に分類し、nr-axSpA については仙腸関節X線での構造変化があるか否かの相違のみであり、臨床的症状はASと差がなく、積極的な治療対象となると考えられてきている。わが国における体軸性脊椎関節炎の実態を明らかにし、日本全国で診断・治療を標準化するため末梢性脊椎関節炎を含めた体系だった脊椎関節炎診療ガイドラインの策定を目的とする。
研究方法
1)体軸性脊椎関節炎疫学調査を「全国疫学調査マニュアル」に従い施行する。調査対象はASおよびnon-ax-SpAと診断された患者で、一次調査(患者数の把握)と二次調査(臨床像の把握)の二部から構成される。二次調査では、具体的な臨床症状や診断時の所見などの情報を収集する。
強直性脊椎炎臨床個人調査票の集計およびデータ解析を行う。
2)脊椎関節炎診療の手引きの作成を目指した。関連学会でのパブリックコメントの実施を経た。
3)脊椎関節炎生物学的製剤使用ガイドラインの策定を関連学会と共同で行った。
4)脊椎関節炎領域における用語統一について検討する。
5)脊椎関節炎診療におけるQ&A集の作成は患者会Twitterなどを通じ質問を募集し作成する。
6)掌蹠膿疱症性骨関節炎について診断基準・治療ガイドラインについて検討する。
結果と考察
1)体軸性脊椎関節炎疫学調査
全国疫学調査の回収率は49.8%(235施設のうち117施設から回答)で、AS230人/nr-SpA84人が二次調査の解析対象となった。男性患者はHLA^B27陽性率が低いがその他の臨床症状は諸外国とほぼ同様であった。女性患者はHLA B-27陽性率が極端に低く、発症年齢など大きく臨床像が異なっていた。
臨床個人調査票解析結果もおおむね疫学調査と同様の傾向を示した。
nr-axSpAについて
nr-SpAの男女比は1:1で、HLA-B27保有率は男性32.3%、女性8.3%とASに比べ低値であった。多くの症状について女性の方が多く、MRI所見を有する者の割合は男女ともにASよりも高値であった。鑑別では、49%が鑑別可能であるが、44%が除外不可と回答していた。
考察:
今回本邦で初めての体軸性脊椎関節炎に対する全国疫学調査を実施することで患者数や実態が明らかにされた。特にHLA B-27陰性、女性の高齢発症患者に関してはその診断精度に懸念が示された。

2)脊椎関節炎診療の手引き
すべての脊椎関節炎を網羅した診療の手引きを作成した。わが国で初めてX線基準を満たさない体軸性脊椎関節炎の診断ガイダンスを策定した。脊椎関節炎診断から治療まで現時点での体系化された手引きとなった。
考察:
脊椎関節炎診療の手引きを活用しより一層の教育・啓蒙活動が必要であると考えられた。

3)脊椎関節炎生物学的製剤使用ガイドラインの策定
1. PsA・ASに対するTNF阻害薬使用の手引き 2. PsA・ASに対するIL-17阻害薬使用の手引き3. PsAに対するIL-23p40およびp19阻害薬の手引きを日本リウマチ学会、日本脊椎関節炎学会と共同で策定した。
考察:
脊椎関節炎診療の手引き、生物学的製剤使用ガイドライン等を活用し、複数診療科にまたがる病診連携を推し進めることが重要であると考えられた。

4)脊椎関節炎領域用語統一
脊椎関節炎領域865用語を検討対象にした。
考察:
関連学会と連携し脊椎関節炎領域用語統一や生物学的製剤使用ガイドラインを策定することは全国的治療水準の向上に大きく貢献するものと考えられる。

5)脊椎関節炎診療におけるQ&A集
患者会、Twitterなどを通じ患者さんより、質問を募集し作成した。
考察:
脊椎関節炎診療の手引きを補完する内容を意図して編集されており、啓蒙・普及活動に有用であると考えられる。

6)SAPHO症候群、掌蹠膿疱症性骨関節炎
わが国での100症例の実態を基に掌蹠膿疱症性骨関節炎の診断基準、治療ガイドラインを作成し、診療の手引き作成を行うことを決定した。
考察:
今後本邦における患者実態調査を進める環境が整ってきたと考えられた。

7)疾患レジストリ
難病プラットフォームを利用した疾患レジストリは令和3年1月より登録を開始した。
考察:
脊椎関節炎診断に有用なバイオマーカーの確立などにつながる可能性が示唆された。

8)市民公開講座
令和元年、令和2年と患者団体の協力を得て、一般市民向け公開講座を開催し、疾患の教育・啓蒙活動を実施した。
結論
この3年間を通じ、体軸性脊椎関節炎に対する初めての全国疫学調査の実施、実態解明、脊椎関節炎診療の手引き作成など成果があった。一方解決すべき課題も多く残されており継続した研究継続が必要である。

公開日・更新日

公開日
2021-07-01
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2021-05-27
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
202011012C

収支報告書

文献番号
202011012Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
5,005,000円
(2)補助金確定額
4,173,000円
差引額 [(1)-(2)]
832,000円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 40,444円
人件費・謝金 604,120円
旅費 578,180円
その他 1,795,516円
間接経費 1,155,000円
合計 4,173,260円

備考

備考
自己資金260円

公開日・更新日

公開日
2022-01-20
更新日
-