文献情報
文献番号
202006038A
報告書区分
総括
研究課題名
新型コロナウイルス感染症の影響による国民の食行動等の変化とその要因研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
20CA2040
研究年度
令和2(2020)年度
研究代表者(所属機関)
赤松 利恵(お茶の水女子大学 基幹研究院)
研究分担者(所属機関)
- 奥原 剛(東京大学 医学部附属病院)
- 千葉 剛(国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所)
- 新保 みさ(長野県立大学 健康発達学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
研究開始年度
令和2(2020)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究費
6,176,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
新型コロナウイルス（以下，コロナ）の感染拡大は我々の食生活を大きく変えた。先行研究では，コロナの感染拡大により，不健康な食生活になった報告がある一方で，健康的な食生活に変化したという報告もある。このような食生活の変化の違いには，コロナの感染予防として食を通して免疫力を高めたいという意識が影響している可能性がある。しかし，コロナに対する免疫力向上に，十分な科学的根拠を有する食品や栄養成分等は現時点では確認されていない。それにも関わらず，サプリメント等の健康食品の売上げが増加している背景には，コロナ感染拡大にあわせ，関連企業がメディア広告を展開した可能性が考えられる。
そこで，本研究では，「新しい日常」における適切な栄養・食生活の推進に向けた基礎資料を得る目的で，1) 日本人の食意識・食行動，身体状況，生活習慣の変化の検討，2) 特定の栄養成分等の含有や健康維持効果等を訴求する食品に関するメディア広告の変化の分析，3) 栄養成分を中心に感染症（免疫能）への関連のシステマティックレビューを行った。
そこで，本研究では，「新しい日常」における適切な栄養・食生活の推進に向けた基礎資料を得る目的で，1) 日本人の食意識・食行動，身体状況，生活習慣の変化の検討，2) 特定の栄養成分等の含有や健康維持効果等を訴求する食品に関するメディア広告の変化の分析，3) 栄養成分を中心に感染症（免疫能）への関連のシステマティックレビューを行った。
研究方法
研究1では，コロナの感染拡大により，健康的または不健康な食生活になった者の特徴を把握するため，全国成人男女6,000人を対象に，無記名自記式のインターネットによる横断的調査を行った。調査項目は，コロナ感染拡大前後の食生活および食品の摂取の変化，体重変化，健康に対する意識の変化，属性であった。
研究2では，コロナ感染拡大に伴う広告の変化を調べるため，全国紙「読売新聞」「朝日新聞」を対象に，コロナ感染拡大前年の2019年2～7月および感染拡大期である2020年2～7月に新聞に掲載された健康食品の広告を対象に，広告量の変化，広告が標榜する機能と成分，コロナ感染予防を想起させる惹句を検討した。
研究3では，コロナ予防効果を示唆する食品の購入による消費者の経済的負担の軽減や栄養成分等の過剰摂取からの健康被害の防止に向け， PubMed，医中誌，EMBASEのデータベースを用いて，栄養成分等と感染症の論文のシステマティックレビューを行った。
研究2では，コロナ感染拡大に伴う広告の変化を調べるため，全国紙「読売新聞」「朝日新聞」を対象に，コロナ感染拡大前年の2019年2～7月および感染拡大期である2020年2～7月に新聞に掲載された健康食品の広告を対象に，広告量の変化，広告が標榜する機能と成分，コロナ感染予防を想起させる惹句を検討した。
研究3では，コロナ予防効果を示唆する食品の購入による消費者の経済的負担の軽減や栄養成分等の過剰摂取からの健康被害の防止に向け， PubMed，医中誌，EMBASEのデータベースを用いて，栄養成分等と感染症の論文のシステマティックレビューを行った。
結果と考察
研究1の結果，感染拡大前と比べて現在の食生活がより健康的になった者は20.3％，より不健康になった者は8.2％，変化しなかった者は71.6％だった。食生活がより健康的になった，不健康になった者の共通点は，年代が低い，脂質異常症の罹患歴がある，新型コロナに対する恐怖が高いことであった。一方で，健康的になった者は，世帯年収が高い，自分や友人・知人が感染した，ヘルスリテラシーが高い，運動頻度が高い，喫煙しており，不健康になった者は，1人暮らしである，職場の同僚が感染した，ストレスが高い，BMIが高かった。また，食生活がより不健康になった者は，健康的になった者と比べて野菜の摂取量，果物，肉類，魚類，納豆，牛乳，乳製品の摂取頻度が減り，パン，麺類，インスタント食品，菓子，揚げ物の摂取頻度，1回あたりの菓子の量，飲酒頻度，1回あたりの飲酒量が増えた者が多かった。さらに，主食・主菜・副菜の揃った食事，朝食の摂取頻度，家族と一緒に食事をする頻度，料理をする頻度が減り，外食，間食の頻度が増えた者が多かった。
研究2の結果，感染拡大前と比べ，感染拡大後に，感染予防，関節機能，消化機能を標榜する健康食品の広告が増加していた。効果に関し十分な科学的根拠が報告されている成分は，関節機能の改善に対するグルコサミンとコンドロイチン，消化機能の改善に対する乳酸菌と食物繊維のみである。しかし，感染予防を標榜する健康食品の広告は，商品をうがい・手洗いといった感染予防効果を想起させる表現を用いて，乳酸菌，プロポリス，ラクトフェリン等の成分の含有を標榜していた。
研究3の結果，ビタミンDは，COVID-19を含めた上気道感染症に対する研究で数多くなされており，ビタミンDの欠乏（20 ng/mL未満）もしくは不足（20－30 ng/mL）状態が感染のリスクを高め，充足状態（30 ng/mL以上）に保つことが感染予防に重要であることが示唆された。しかし，ビタミンDは日照によっても皮膚で合成させる特殊な栄養素であることから，日頃の食事を見直すとともに，日光浴も取り入れることが推奨される。一方，それ以外の成分では，積極的に摂取する根拠は現時点では十分ではなかった。
研究2の結果，感染拡大前と比べ，感染拡大後に，感染予防，関節機能，消化機能を標榜する健康食品の広告が増加していた。効果に関し十分な科学的根拠が報告されている成分は，関節機能の改善に対するグルコサミンとコンドロイチン，消化機能の改善に対する乳酸菌と食物繊維のみである。しかし，感染予防を標榜する健康食品の広告は，商品をうがい・手洗いといった感染予防効果を想起させる表現を用いて，乳酸菌，プロポリス，ラクトフェリン等の成分の含有を標榜していた。
研究3の結果，ビタミンDは，COVID-19を含めた上気道感染症に対する研究で数多くなされており，ビタミンDの欠乏（20 ng/mL未満）もしくは不足（20－30 ng/mL）状態が感染のリスクを高め，充足状態（30 ng/mL以上）に保つことが感染予防に重要であることが示唆された。しかし，ビタミンDは日照によっても皮膚で合成させる特殊な栄養素であることから，日頃の食事を見直すとともに，日光浴も取り入れることが推奨される。一方，それ以外の成分では，積極的に摂取する根拠は現時点では十分ではなかった。
結論
コロナの感染拡大により，日本においても，健康的な食生活になった者がいる一方で，不健康な食生活になった者がいることが確認できた。また，現段階では，ビタミンD以外の成分では，感染予防に対する根拠は十分でないことが示されたが，乳酸菌等を用いた感染予防を謳う広告が増加していた。本研究は，「新しい日常」におけるより良い食生活の推進に向けた基礎資料を提示した。
公開日・更新日
公開日
2022-03-25
更新日
-