テレケア診療ガイドラインの調査 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

200732097A

報告書区分

総括

研究課題名

テレケア診療ガイドラインの調査

課題番号

H19-医療-一般-027

研究年度

平成19(2007)年度

研究代表者(所属機関)

酒巻　哲夫(国立大学法人　群馬大学医学部附属病院　)

研究分担者(所属機関)

村瀬　澄夫(国立大学法人　信州大学医学部附属病院　 )
原　量宏(国立大学法人　香川大学医学部附属病院　 )
長谷川　高志(国際医療福祉大学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金健康安全確保総合研究医療安全・医療技術評価総合研究

研究開始年度

平成19(2007)年度

研究終了予定年度

平成19(2007)年度

研究費

2,500,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

次年度より始まる特定保健指導の継続支援には電子メールによる指導が組み込まれており、これを受ける対象者数、また担当する保健指導事業者やその職員の数が膨大になることを予測すると、本格的なテレケアの幕開けととらえることができる。メールという電子的コミュニケーション手段を社会的システムとして医療や保健に大々的に用いるのは我が国では初めてのことであり、メールを効果的に用いるという点で、また質を担保するという点で、多くの補うべき点がある。メールにおける保健指導の留意点を検討し、これをフィールドでメールでの保健指導に適用して修正点などを検討する。また遠隔医療の倫理的課題、各種支援装置利用に関する留意点など、テレケア実施に関わる諸課題を調査して、来るべきガイドライン確立のための基本的知見を作ることを狙う。

研究方法

電子メールによる健康指導の研究者、遠隔医療の識者、TV電話などテレケア機器に通じた医師などを集めた研究会により、留意点や倫理的ガイドラインを調査・検討・考案した。
また協力いただける健保組合でのメールを用いた健康指導実験を行った。

結果と考察

留意点の概要として、下記を得た。
１）保健指導を行う事業者の留意すべき点
２）保健指導担当者の留意すべき点
３）保健指導を受ける対象者として留意すべき点
また指導者・対象者の相互の信頼関係を築くための事柄として、下記を得た。
４）保健指導担当者が実感として自己評価可能な指標
５）保健指導事業者としての自己評価項目からなる。

群馬県前橋市内の健保組合での試行実験では、実際に複数の対象者に２，３ヶ月の指導を行い、体重減少等のメール健康指導の実績を得た。

更に関連事項として下記の結果を得た。
１．倫理的ガイドライン案
２．ＴＶ電話や在宅バイタル計測装置の利用可能性の評価結果

これらはまだまだ精査が必要な基本的情報であるが、今後の本格的ガイドライン確立のための貴重な情報を得た。

結論

下記4点の成果を得て、本格的ガイドライン確立のための重要な礎を得た。
メール指導の留意点の取りまとめ
メール指導の実施実績とデータの収集
倫理ガイドライン案
テレケア機器利用データの収集
これを元に、社会にテレケアを展開するためのガイドライン確立に向けて、次のステップを踏みたい。