がん医療の均てん化に資するがん診療連携拠点病院の機能強化に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200721043A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: がん医療の均てん化に資するがん診療連携拠点病院の機能強化に関する研究
• 課題番号: H19-がん臨床-一般-003
• 研究年度: 平成19(2007)年度
• 研究代表者(所属機関): 加藤 抱一(国立がんセンターがん対策情報センター)

研究分担者(所属機関)

• 女屋　博昭(国立がんセンターがん対策情報センター)
• 高橋　正秀(国立がんセンター　中央病院)
• 小野　裕之(静岡県立静岡がんセンター)
• 山城　勝重(国立病院機構北海道がんセンター)
• 蔦　幸治(国立がんセンター　中央病院)
• 池田　恢(国立がんセンター　中央病院)
• 荻野　尚(国立がんセンター　東病院)
• 島田　安博(国立がんセンター　中央病院)
• 山本　信之(静岡県立静岡がんセンター)
• 清水　千佳子(国立がんセンター　中央病院)
• 福田　治彦(国立がんセンターがん対策情報センター)
• 門田　和気(国立がんセンター　中央病院)
• 佐伯　俊成(広島大学病院　総合診療科　准教授)
• 大松　重宏(国立がんセンターがん対策情報センター)
• 三原　華子(国立がんセンターがん対策情報センター)
• 石倉　聡(国立がんセンターがん対策情報センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
• 研究開始年度: 平成19(2007)年度
• 研究終了予定年度: 平成21(2009)年度
• 研究費: 25,600,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

がん患者が等しく適切ながん医療を受けるためには、診療の質の施設間差を是正し、標準化する必要がある。本研究の目的は、特に施設間差の目立つ診療分野についてがん診療連携拠点病院の診療機能を支援・強化し、がん医療の均てん化を推進するための医療体制を整備することである。

研究方法

診療分野として病理診断、放射線画像診断、Interventional Radiology (IVR)、消化管内視鏡診断・治療、放射線治療、抗がん剤治療、緩和ケア、臨床試験、相談支援センター機能を取り上げ、拠点病院の整備指針ならびに推薦指定様式（以下、様式）から関連項目を抽出し、それらを米国外科学会の「Commission on Cancer(CoC)」のがんプログラム認定規準（以下、CoC）と対比し、様式に対する改善案を検討した。

結果と考察

・放射線画像診断と放射線治療は診療科として区別すべき。
・放射線治療件数と放射線治療患者数のカウント方法の統一と明確化が必要。
・内視鏡診断・治療では内視鏡専門医、専従の看護師、病理専門医、感染対策、洗浄体制を加味すべき。
・病理診断では、日本病理学会認定施設、日本病理学会登録施設、日本病理学会認定病理専門医、日本臨床細胞学会細胞診専門医を加味し、病理診断・細胞診の90％以上を自施設内で行い、標本ならびに病理診断報告書などが作成・管理されていることを要件とすべき。「病理診断医」は「病理専門医」とすべき。
・抗がん剤治療では、年間薬物療法件数ののべ件数と外来治療件数を報告・公開すべき。外科、内科、放射線科等の複数の診療科からなるチーム医療が可能であること、地域連携パスの作成を求めるべき。
・緩和ケアでは、緩和チームの構成メンバーが兼任か専任・専従かの区別を付けるべき。診療加算申請をしているチームと診療加算を申請していないチームの差別化が必要。
・臨床試験では、CRCやデータマネージャー等の具体的職名の記載が望ましい。入院患者数、外来患者数のうち、治験に参加した患者数、研究者主導臨床試験に参加した患者数を加えるべき。
CoC認定プログラムは我が国の拠点病院の要件の設定において大いに参考とすべきであると考えた。また、拠点病院認定を受けるメリットを明確にすることも重要であると思われた。

結論

今年度は現行の様式とCoCプログラムの対比に基づく、様式改善案の素案を作成した。平成20年度は素案を研究班としてさらに検討し、提言としてまとめていく予定である。

公開日・更新日

• 公開日: 2008-06-04
• 更新日: -