文献情報
文献番号
200637044A
報告書区分
総括
研究課題名
献血時の問診、説明と同意に関する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
H17-医薬-一般-054
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
中島 一格(東京都赤十字血液センター)
研究分担者(所属機関)
- 清水 勝(西城病院)
- 高橋 孝喜(東京大学医学部附属病院)
- 山口 一成(国立感染症研究所)
- 佐竹 正博(東京都赤十字血液センター)
- 平山 文也(大阪府赤十字血液センター)
- 俵 国芳(日本赤十字社血液事業本部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
2,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
1)問診票の改訂 2)献血の説明と同意に関する説明文書の効果検証と改訂の検討 3)HIV検査通知のあり方の検討
研究方法
1)昨年度に作成した全面的な改訂案のままでは実施困難なため、現行問診票の問題点を速やかに解決する目的で部分的改訂案を作成した。 2)献血者と血液センター職員を対象に、献血の説明と同意に関する「お願い」文書の閲読状況、理解度、要改善点をアンケートにて調査した。 3)現状の分析と検査通知のあり方を議論した。さらに、不適切な目的や不正確な個人情報による献血を防止する対策のうち、献血者の本人確認についてその効果を検証した。本人確認実施後の平成18年の検査通知状況を都内で調査し、実施前の平成14年と比較して、検査通知を希望しない通知不要者や通知が返送される配達不能者の変化を検討した。
結果と考察
1)特に服薬、疾患の既往歴、海外旅行・滞在歴、に関する質問を中心に質問項目を分割、重要度別に再分類し、質問対象期間の順に配列を変更した。質問項目は14から22に増加した。 2)文書閲読状況は、70％は献血当日に読み、95%は今までに一度は目を通していることがわかった。献血者自身が考えている文書内容の理解度に関しては、採血副作用を除き「理解できた」と「ほぼ理解できた」をあわせて95%以上であった。一方血液センター職員から見た献血者の理解度は「ほぼ理解されている」まででも70%以下であった。受け入れる側の期待ほどには献血者の説明文書の内容理解はされていない可能性がある。 3)生化学検査通知不要率は4.03%から1.79%に低下し、感染症検査陽性で通知対象となる献血者も0.31%から0.12%へ減少した。さらに感染症検査陽性通知対象者のうち通知不要率は約1/3に、検査項目別では梅毒が17.6%から3.2%へ著明な低下を示した。これらの結果は、本人確認実施が多大な費用を必要とせず良質の献血者を確保する有効な対策であったことを示している。
結論
1)部分的改訂案を作成した。 2)献血者の閲読状況は良好であった。文書内容の理解度については、献血者自身は概ね理解していると考えているが、血液センター職員は献血者の理解が十分ではないと認識していた。 3)現状の対応を検証した結果、通知不要者は著明に減少し、良質な献血者確保に有効であったことが確認された。
公開日・更新日
公開日
2009-04-20
更新日
-