小児救急のあり方に関する研究

文献情報

文献番号
200634094A
報告書区分
総括
研究課題名
小児救急のあり方に関する研究
課題番号
H18-医療-一般-015
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
衛藤 義勝(東京慈恵会医科大学小児科学)
研究分担者(所属機関)
  • 島崎 修次(杏林大学医学部救急医学)
  • 横田 俊平(横浜市立大学医学部小児科学 )
  • 中澤 誠(財団法人脳神経疾患研究所総合南東北病院 小児・生涯心臓疾患研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医療安全・医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
9,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
小児救急2次医療確保のため、病院小児科の集約化・重点化が国の方針として示された。一部の地域では重点化が進んできているが、この現場での問題はこれから検証すべきである。また、これまで一次二次については多くの議論があり、かつ、それぞれに対応策が練られてきたが、小児の3次ないし救急救命については全く手付かずであった。一方、電話相談事業については国の強力な推進にも関わらず全国での普及には未だ不十分である。また、HPを利用したこどもの救急サイトの利用はヒット数から見ると比較的良好であるが、近年の若い親たちの携帯電話の利用状況から、携帯サイトの構築が必要であり、その実効性の検証も求められる。これらの視点から、わが国の小児救命救急医療体制のあり方について研究・検討する。
研究方法
1, 重点化集約化の進捗状況、小児の3次救急医療の現状、については、アンケート調査を主として研究する。
2, 受診前対応については、携帯電話サイトでのガイド欄を制作する。次年度にその効果をアンケートにより調査する。
結果と考察
1、集約化
 一部の地域で現実に進んでいる。その他の地域でも多くの”抵抗”はあるが集約化への動きは着実に進行している。
2、小児3次救急について
 いまだ、それに特化した体制はなく、その要否にすら一部には疑問がある。今後は小児重症患者の発生状況など全国調査を行なう。
3、電話相談について
 利用は増えているが、目的が曖昧で、その見直しが必要であろう。また、24時間体制、医師だけでの対応、など今だ多くの問題点が明らかになり、今後の更なる研究が必要である。
結論
 小児救急の問題は、一部に改善は見られるが、未だ多くの問題点があり、1次から3次までの流れを踏まえた包括的はシステムの構築に向けた提案がなされるべき、この研究の次年度以降の課題となる。

公開日・更新日

公開日
2008-04-03
更新日
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