情報技術マネジメントによる高い医療の質と効率化を可能にする遠隔医療（テレケア）モデルの開発と評価の研究

文献情報

文献番号

200634079A

報告書区分

総括

研究課題名

情報技術マネジメントによる高い医療の質と効率化を可能にする遠隔医療（テレケア）モデルの開発と評価の研究

課題番号

H17-医療-一般-054

研究年度

平成18(2006)年度

研究代表者(所属機関)

村瀬　澄夫(信州大学医学部附属病院　医療情報部)

研究分担者(所属機関)

長谷川　高志(国際医療福祉大学)
廣川　博之(旭川医科大学附属病院　経営企画部)
原　量宏(香川大学医学部附属病院　医療情報部)
酒巻　哲夫(群馬大学医学部附属病院　医療情報部)
岡田　宏基(岡山大学医学部附属病院　総合診療センター)
久木田　一朗(琉球大学医学部附属病院　救急センター)
亀井　智子(聖路加看護大学)
中島　功(東海大学医学部)
木村　穰(関西医科大学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金健康安全確保総合研究医療安全・医療技術評価総合研究

研究開始年度

平成17(2005)年度

研究終了予定年度

平成18(2006)年度

研究費

10,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

生活習慣病、高齢者の予防医療、中高年者の健康管理まで対象としたテレケア運営モデルを研究する。本研究で開発したモデルを元に国内の医療機関のテレケア適合度も合わせて調査分析する。

研究方法

(1) 研究手法の検討：海外のヘルスケア・コールセンターの運営モデルがテレケアに非常に近く参考にして、運用モデル開発、施設の適合度調査、経済性調査の枠組みを定めた。
(2) テレケア運用モデル：往診、在宅医療とコールセンターの組織的運営モデルを組み合わせて開発した。
(3) テレケア適合度調査用紙開発：上記で開発したモデルをゴールとした質問票を作成した。
(4)　調査対象施設へのアンケート調査：テレケア実施施設、国内の医療健康コールセンター、医師会などを多様な手法で調査しで、コールセンター200件、医師会944件に対して調査を行い、コールセンター36件、医師会323件からの回答を得た。
(5) 訪問調査：有望な6施設で聞き取り調査を行った。大手コールセンター事業者の特性、健康指導で、テレケアから分化したテレヘルスを見出した。
(6) 経済性調査：訪問対象の一自治体を対象に、テレケア実施群と非適応群の双方のレセプトデータによる医療費の比較調査を行った。
(7) ベストプラクティス調査　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
各班員によるベストプラクティス調査を実施した。産科領域、運動指導、心電図解析、携帯電話による長期記録例、高齢者調査など、多数の結果を得た。

結果と考察

(1) テレケア・モデル
・対象サービス：健康相談、健康指導、受診前振分、医療行為、在宅医療、疾病管理
・運営モデル：「対象者のアセスメント→計画立案→実施→評価」のPDCAサイクル
・組織運営：有資格者採用、責任と業務体制、スタッフ教育、品質保証活動
・医療・保健上の方法：トリアージ、疾病管理、健康相談など
・患者情報管理
・マテリアルや補助手段：患者・対象者向け教材や面談、教育集会
・対象者の選別基準（事前アセスメント）

(2) 施設適合度調査
運営モデルの充実度は大規模事業者が高く、医療施設と対象的だった。医療施設側での組織的手法の支援の必要性が明らかになった。

(3) 医療経済性
テレケア受診群のレセプト点数が低く、テレケアの医療経済効果が明らかになった

結論

1.テレケア・モデルの原案を作った。
2.全国施設調査を行い、組織モデル普及の必要性を示した。
3.テレケアの医療経済性が示された。

公開日・更新日

公開日

2007-08-08

更新日

-

研究報告書（紙媒体）

公開日・更新日

公開日

2008-01-23

更新日

-

文献情報

文献番号

200634079B

報告書区分

総合

研究課題名

情報技術マネジメントによる高い医療の質と効率化を可能にする遠隔医療（テレケア）モデルの開発と評価の研究

課題番号

H17-医療-一般-054

研究年度

平成18(2006)年度

研究代表者(所属機関)

村瀬　澄夫(信州大学医学部附属病院　医療情報部)

研究分担者(所属機関)

長谷川高志(国際医療福祉大学)
廣川博之(旭川医科大学附属病院　経営企画部)
原　量宏(香川大学医学部附属病院　医療情報部)
酒巻　哲夫(群馬大学医学部附属病院　医療情報部)
岡田　宏基(岡山大学医学部附属病院　総合診療センター)
久木田一朗(琉球大学医学部附属病院　救急医療科)
亀井智子(聖路加看護大学)
中島　功(東海大学医学部)
木村　穰(関西医科大学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金健康安全確保総合研究医療安全・医療技術評価総合研究

研究開始年度

平成17(2005)年度

研究終了予定年度

平成18(2006)年度

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

テレケアの機器・技術モデルと生活習慣病、高齢者の予防医療、中高年者の健康管理まで対象としたテ運営モデルを研究する。本研究で開発したモデルを元に国内の医療機関のテレケア適合度も調査する。

研究方法

(1)テレケア機器の評価尺度の開発：テレケア機器を通信、計測、操作性などの技術軸から評価する尺度を開発した。
(2) テレケア機器動向調査：前述の評価尺度で調査した。１４８件の機器を対象に分析した。　　　　
(3) テレケア運用モデル：往診、在宅医療と海外のヘルスケア・コールセンターの組織的運営モデルを組み合わせて開発した。
(4) テレケア適合度調査用紙開発：上記で開発したモデルをゴールとした質問票を作成した。
(5)　調査対象施設へのアンケート調査：テレケア実施施設、国内の医療健康コールセンター、医師会などを多様な手法で調査しで、コールセンター200件、医師会944件に対して調査を行い、コールセンター36件、医師会323件からの回答を得た。
(6) 訪問調査：有望な6施設で聞き取り調査を行った。大手コールセンター事業者の特性、健康指導で、テレケアから分化したテレヘルスを見出した。
(7) 経済性調査：訪問対象の一自治体を対象に、テレケア実施群と非適応群の双方のレセプトデータによる医療費の比較調査を行った。
(8) ベストプラクティス調査　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
各班員によるベストプラクティス調査を実施した。産科領域、運動指導、心電図解析、携帯電話による長期記録例、高齢者調査など、多数の結果を得た。

結果と考察

(1) テレケア機器の評価尺度：機能性、利便性、普及性の共通軸から評価手法を作った。
(2) テレケア機器評価：ブロードバンド対応機器の増加等の変化の傾向を示した。
(3) テレケア運営モデル：対象サービス、運営モデル、組織運営：有資格者採用、責任と業務体制、スタッフ教育、品質保証活動、医療・保健上の方法（トリアージ、疾病管理、健康相談など）、患者情報管理、補助手段、対象者アセスメント）
(4) 施設適合度調査：施設と対象的だった。医療施設側での組織的手法の支援の必要性が明らかになった。
(5) 医療経済性：テレケアの医療経済効果が明らかになった

結論

(1)テレケア機器の評価モデルを作り、機器の概略動向を調べた。
(2)テレケア運営モデルの原案を作った。
(3)全国施設調査を行い、組織モデル普及の必要性を示した。
(4)テレケアの医療経済性が示された。