文献情報
文献番号
200634056A
報告書区分
総括
研究課題名
世界ドライアイ診断基準の作成と我が国への応用
課題番号
H17-医療-一般-025
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
坪田 一男(慶應義塾大学医学部眼科学教室)
研究分担者(所属機関)
- 村戸 ドール(慶應義塾大学医学部 Ｊ＆Ｊオキュラーサーフェス眼光学講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医療安全・医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
4,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
１）ドライアイの不定愁訴を日本ドライアイ診断基準に加え、世界の診断基準と統一性を得る。２）日本におけるドライアイ頻度を疫学調査にて検討する。３）日本に応用できるドライアイの調査表を作成し、涙液機能検査とともに疫学調査を実施し、旧診断基準と新診断基準を比較する。４）世界ドライアイワークショップで決まったドライアイの新診断基準、定義とその分類、また日本のドライアイ疫学調査にて得られた情報をその知識を高めるため、公開する。５）世界ドライアイワークショップの最終報告書を日本語に訳し、ドライアイ研究会やドライアイワークショップウェッブサイトで一般市民向けの情報も提供する。
研究方法
１）世界ドライアイワークショップを構成及び開催し、ドライアイの定義と診断基準に限らず、検査、疫学調査、基礎研究、治療の各分野にわたる広い範囲で現在に至るまで検討を行なう。その流れを参考しながら日本ドライアイ研究会と通じて我が国の新しい定義と基準を作成する。２）ドライアイの自覚症状が含まれている問診表を作成し、疫学調査を行ない、日本におけるドライアイの頻度を調べる。３）ドライアイの新調査票を作成し、重症度スコアーを検出できるようにする。また、旧診断基準と新診断基準によってドライアイのprevalenceはどのように変更されたかという点も検討する。
結果と考察
１）世界ドライアイワークショップ最終報告書が作成され、日本ドライアイ診断基準が変わった。２）３４３３人の高校生における疫学調査ではコンタクトレンズ装用がドライアイのリスクファクターになっていることが明らかになった。３）２００６年度は標準となると思われる新問診表が作成され。新診断基準にてドライアイ確定例とされたものは全体の５９％、旧診断基準にて確定例とされるものは全体の６９％をしめしており、確定例の診断率がやや低下しているようである。その原因としては生体染色スコアーのカットオッフ値を１点から３点にあげたことが考えられる。
結論
ドライアイの新診断基準と定義の確立に伴って、ドライアイの診断の効率が高まること、これまで以上にドライアイの病態の理解が深まることが期待される。また本研究によって標準となる症状聴取項目の設定することが期待でき、日本国民におけるドライアイならびにその自覚症状の実態も明らかになってくると思われる。
公開日・更新日
公開日
2007-08-08
更新日
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