文献情報
文献番号
200501136A
報告書区分
総括
研究課題名
包括化・後発品使用・診療ガイドライン使用の中での安全性確保を指向した医薬品実態調査と病院医薬品集選択の方法論のモデル構築
課題番号
H16-医薬-050
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
鈴木 洋史(東京大学医学部附属病院薬剤部)
研究分担者(所属機関)
- 伊賀 立二(国際医療福祉大学大学院)
- 内田 英二(昭和大学医学部)
- 川上 純一(富山大学附属病院薬剤部)
- 熊谷 雄治(北里大学東病院 )
- 津谷 喜一郎(東京大学大学院薬学系研究科)
- 北條 泰輔(国立がんセンター中央病院)
- 渡邉 裕司(浜松医科大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
日本の医療環境において、特定機能病院や大学病院は包括化制度の導入や後発医薬品の使用促進、国立機関の独立法人化による医療コスト削減の必然性など大きな変化を迎えている。そこで、本研究では、医薬品の有効性・安全性に関するエビデンスやDUSによる医薬品選択の決定要因を明らかとするとともに、DPCや後発医薬品の導入、診療ガイドラインが医薬品の選択や使用状況与える影響を明らかにすることを目的とした。
研究方法
医薬品の有効性・安全性に関するエビデンスやDUSによる医薬品選択の決定要因を明らかとするとともに、DPCや後発医薬品の導入、診療ガイドラインの利用が医薬品の選択や使用状況に与える影響について検討した。
結果と考察
日本と海外における抗菌剤のDUS、および共通プロトコールによる国内の6病院における抗菌剤のDUSを実施した。WHO-ATC/DDD(Anatomical Therapeutic Chemical classification system/Defined Daily Dose)で医薬品分類項目と単位を統一化することにより、文献情報からも施設間、国家間のDUSの可能性が実証された。医薬品使用の比較が可能となったので、施設間、国家間の相違を検討し、医薬品使用に影響を与える諸因子を解析する方法論を構築することができた。また、 全国の特定機能病院を含む146施設を対象としたアンケート調査を行った。施設内の医薬品選択において、経済性を重視する傾向はあるものの、薬剤経済分析の使用はまだ不充分であることが示された。後発医薬品については、銘柄間で薬物体内動態に偏差が大きく、品質確保が今後の課題として残っているものの、包括化医療により後発医薬品使用は促進されつつあった。さらに、臨床効果や医薬経済的効果に関するエビデンスレベルの高低に関わらず医薬品は何らかのエビデンスにより選択されていることが示された。
結論
施設間、国家間の医薬品使用の比較を可能とするため、ATC/DDDを用いたDUSの方法論を構築した。本邦では医薬品選択の決定要因は複雑であり、医薬品使用実態とそれに基づく臨床的・医療経済的アウトカムやエビデンスとの関連についての調査研究を実施した。一方、診療ガイドライン間が不統一である場合もあり、適切な医薬品選択を図るためには、適切な医薬品選択を図るためには、エビデンスやその評価方法を広め、医薬品選択要因として使う必要性が示された。
公開日・更新日
公開日
2006-06-16
更新日
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