文献情報
文献番号
200501086A
報告書区分
総括
研究課題名
がん疼痛治療におけるオピオイド鎮痛薬の適正使用に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H16-医薬-065
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
平賀 一陽(国立がんセンター中央病院特殊病棟部)
研究分担者(所属機関)
- 志真 泰夫(筑波メディカルセンター緩和医療科)
- 本家 好文(県立広島病院緩和ケア科)
- 安達 勇(静岡県立静岡がんセンター緩和医療科)
- 鈴木 勉(星薬科大学薬品毒性学教室)
- 井田 栄一(熊本ホームケアクリニック)
- 矢野 眞吾(千葉大学大学院薬学研究院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
7,700,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
がん患者が緩和病棟、一般病棟、在宅医療を自由に選択できるための必要条件であるオピオイド鎮痛薬の適正使用によってがん疼痛が緩和されることを研究目的とした。
研究方法
医師が除痛困難であった体験(過去2年間のアンケ-トの回答から抽出)からがん疼痛治療のガイドラインのクリニカルクェッション(CQ)の作成と文献検索・構造化抄録を作成し、それらをもとにしてガイドラインを作成した。
結果と考察
①上記の構造化抄録をもとにオピオイド治療のガイドライン(案)を作成した。②塩酸モルヒネ水溶液を用いたレスキュードーズの使用実態を明らかにし、在宅医療や一般総合病院における緩和ケアチーム活動や医療者への薬剤指導・患者の教育などが大切であるとことが示唆された。③地域医師会所属の医師の6割は疼痛マネジメントに自信を持っていなかった。④疼痛治療の中心がオピオイド鎮痛薬であることは在宅ケアにおいても施設ケアにおいても同様の傾向であった。⑤熊本市のかかりつけ医は、「在宅ホスピス緩和ケアに専従する診療所」の開設およびその診療所の医師と相談できるシステムの開始を期待していた。⑥非ステロイド性抗炎症薬とオピオイドの中枢神経における相互作用を検討した結果、炎症性疼痛の発現は、COX-2阻害薬であるエトドラクならびにメロキシカムの繰り返し髄腔内投与によって著しく抑制されたのに対し、坐骨神経結紮による神経障害性疼痛はそれらの薬物を繰り返し髄腔内投与しても全く抑制されなかった。⑦モルヒネ代謝産物の消化管運動障害に関する薬理学的検討を行った結果、モルヒネの便秘の誘発にモルヒネの代謝産物であるM6Gが深く関わっていることが示唆された。
結論
がん疼痛治療におけるオピオイドの適正使用のためには臨床的、基礎的研究と普及・啓発活動が必要である。作成したオピオイド治療のガイドラインが緩和医療学会で認可され、オピオイド鎮痛薬の適正使用が推進されると、がん疼痛が緩和され、がん患者が緩和病棟、一般病棟、在宅医療を自由に選択できる可能性が多くなる。
公開日・更新日
公開日
2007-05-07
更新日
-