文献情報
文献番号
200501007A
報告書区分
総括
研究課題名
リスクマネジメント教育の有効性評価に関する総合的研究
課題番号
H17-労働-012
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
臼井 伸之介(大阪大学 大学院人間科学研究科)
研究分担者(所属機関)
- 篠原 一光(大阪大学 大学院人間科学研究科)
- 山田 尚子(甲南女子大学 人間科学部)
- 中村 隆宏(産業安全研究所)
- 和田 一成(平安女学院大学 短期大学部)
- 神田 幸治(名古屋工業大学 大学院工学研究科)
- 太刀掛 俊之(大阪大学 大学院人間科学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
10,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
臼井ら(2005)が開発した不安全行動誘発・体験システムを用いることにより新たに構成したリスクマネジメント教育を、製造業、建設業等の業種を対象に実施する。そしてその有効性を質問紙、行動変容測定実験等を通して多面的、実証的に検討することにより、各種リスクマネジメント教育の有効性を客観的かつ簡便に評価するツールの開発を目的とする。
研究方法
次のA-Dの4グループにより研究を行った。
A.不安全行動誘発・体験システムの改訂とその試行に関する研究:「作業中断」「注意の偏り」「作業の違反」の各要因を操作した課題を現場従事者を対象に試行し、誘発・体験システムの改訂を図った。
B.ヒューマンエラーおよび違反発生メカニズムに関する研究:精緻な実験室実験によりそのメカニズムを解明し、教育内容にフィードバックすることより体験システムの充実化を図った。
C.日常的注意経験質問紙の診断化に向けて -32項目版日常的注意経験質問紙の作成と妥当性の検討-:質問紙の妥当性を高めるため、結果と各種作業課題パフォーマンスとの関連を実験的に検討し、質問紙結果の診断化を図った。
D.看護業務における違反に関する質問紙調査:違反生起に関する質問紙を作成、調査することにより、違反行動の実態を把握するとともに、違反傾向測定質問紙作成に向けてのデータ収集を図った。
A.不安全行動誘発・体験システムの改訂とその試行に関する研究:「作業中断」「注意の偏り」「作業の違反」の各要因を操作した課題を現場従事者を対象に試行し、誘発・体験システムの改訂を図った。
B.ヒューマンエラーおよび違反発生メカニズムに関する研究:精緻な実験室実験によりそのメカニズムを解明し、教育内容にフィードバックすることより体験システムの充実化を図った。
C.日常的注意経験質問紙の診断化に向けて -32項目版日常的注意経験質問紙の作成と妥当性の検討-:質問紙の妥当性を高めるため、結果と各種作業課題パフォーマンスとの関連を実験的に検討し、質問紙結果の診断化を図った。
D.看護業務における違反に関する質問紙調査:違反生起に関する質問紙を作成、調査することにより、違反行動の実態を把握するとともに、違反傾向測定質問紙作成に向けてのデータ収集を図った。
結果と考察
A.体験システムの試行テストの分析から、現場従事者向けのコンテンツとした「作業中断エラー、注意の偏りエラー、違反」体験プログラムを確立した。
B.コスト要因、リスク要因が違反生起に与える影響、および中断作業への移行の仕方がエラー発生に与える影響についていくつかの重要な知見を得た。それらは体験システムの教育的フィードバック内容に反映される。
C.注意経験質問紙から日常の失敗傾向をある程度予測出来ることが見出され、他の注意機能測定課題との関連性検討から質問紙の妥当性について確認した。
D.現場作業時の違反行動を多数収集し、その分析から、違反の頻度、状況性、発生要因等の特徴が明らかにした。結果はリスクマネジメント教育の効果測定に用いられる違反傾向測定質問紙の作成作業に今後活用される。
B.コスト要因、リスク要因が違反生起に与える影響、および中断作業への移行の仕方がエラー発生に与える影響についていくつかの重要な知見を得た。それらは体験システムの教育的フィードバック内容に反映される。
C.注意経験質問紙から日常の失敗傾向をある程度予測出来ることが見出され、他の注意機能測定課題との関連性検討から質問紙の妥当性について確認した。
D.現場作業時の違反行動を多数収集し、その分析から、違反の頻度、状況性、発生要因等の特徴が明らかにした。結果はリスクマネジメント教育の効果測定に用いられる違反傾向測定質問紙の作成作業に今後活用される。
結論
実験・調査結果から、現場作業者向けの不安全行動を誘発・体験させるシステムの仕様は確立され、さらに次年度実施するリスクマネジメント教育の評価指標の選定に関して有益な結果を得た。
公開日・更新日
公開日
2007-06-22
更新日
-