がん臨床研究の戦略的推進及び効率的均てん化のための研究

文献情報

文献番号
200500517A
報告書区分
総括
研究課題名
がん臨床研究の戦略的推進及び効率的均てん化のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H16-がん臨床-022
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
西條 長宏(国立がんセンター東病院)
研究分担者(所属機関)
  • 竹内 正弘(北里大学薬学部)
  • 福田 治彦(国立がんセンターがん予防・検診研究センター)
  • 福岡 正博(近畿大学医学部)
  • 秋田 弘俊(北海道大学)
  • 吉川 裕之(筑波大学・大学院)
  • 佐々木 常雄(東京都立駒込病院)
  • 松野 吉宏(国立がんセンター中央病院)
  • 笹子 三津留(国立がんセンター中央病院)
  • 新海 哲(独立行政法人国立病院機構四国がんセンター)
  • 一瀬 幸人(独立行政法人国立病院機構九州がんセンター)
  • 佐々木 康綱(埼玉医科大学病院)
  • 大津 敦(国立がんセンター東病院)
  • 田村 友秀(国立がんセンター中央病院)
  • 大江 裕一郎(国立がんセンター中央病院)
  • 永田 靖(京都大学大学院医学研究所)
  • 土屋 了介(国立がんセンター中央病院)
  • 吉本 賢隆(国際医療福祉大学附属三田病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
30,600,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
臨床研究遂行に必須のインフラストラクチャーを明らかにする。多施設研究グループによる研究体制を整備し研究を推進することによってEBMに寄与する質の高い研究成果を挙げる。また、効果的系統的教育カリキュラムを具体化しそれに基づくセミナーを行うとともに教科書を作成する。カリキュラムの内容の理解度を評価する専門医制度を導入する。全がん協・がん診療連携拠点病院・特定機能病院に充足する専門医を養成し研究成果の効率的均てん化を行う。
研究方法
1)臨床試験の各過程において現時点での問題点を同定し、それを克服するための方法を明らかにする。特にインフラストラクチャー整備を行う。
2)臨床研究でえられた成果を効率よく均てん化するための組織の活用を検討する。これらの組織としては臨床腫瘍学に関する学会、大学における臨床腫瘍学講座、全がん協・がん診療連携拠点病院・特定機能病院における臨床腫瘍科が考えられる。学会や大学は教育をcentral coordinationし、地域の病院は教育のlocal coordinationを行う。
結果と考察
JCOGはグローバルスタンダードの確立に貢献した。又、研究計画の立案、プロトコール作成、研究の遂行と成果の発表過程で参加者に対する教育に貢献した。日本臨床腫瘍学会は教育セミナーを行うとともに、そのadvanced courseとしてのBest of ASCO in Japanを行い教育に寄与した。又、11月にはがん薬物療法専門医認定のための認定試験を行った。大学や、全がん協、がん診療連携病院では学会のカリキュラムや専門医受験のための基盤整備が行われた。日本病理学会では会員を対象とする診断支援活動を行っているコンサルタント間の診断標準化や精度管理、教育資源の再利用に着手した。
結論
JCOGの啓蒙活動は臨床試験の重要さを理解する医師の輩出を促すと思われる。日本臨床腫瘍学会は2006年に初めてのがん薬物療法専門医を認定したが、今後専門医の増加によるがん治療の均てん化が可能になると思われる。全がん協病院、特定機能病院、がん診療連携病院は学会のニードにマッチするように教育カリキュラムを変えつつあり、今後全国で統一したカリキュラムによる教育が具体化するものと思われる。

公開日・更新日

公開日
2006-04-25
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2006-10-30
更新日
-

文献情報

文献番号
200500517B
報告書区分
総合
研究課題名
がん臨床研究の戦略的推進及び効率的均てん化のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H16-がん臨床-022
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
西條 長宏(国立がんセンター東病院)
研究分担者(所属機関)
-
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2017-10-03
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200500517C