文献情報
文献番号
200500297A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅要介護者に対するリハビリテーション医療介入-要介護状態が改善可能なケースの効率的スクリーニングと効果的介入のためのモデルシステム構築に関する研究-
課題番号
H16-長寿-017
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
里宇 明元(慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学)
研究分担者(所属機関)
- 長谷 公隆(慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学)
- 大塚 友吉(国立病院機構東埼玉病院)
- 藤本 幹雄(美原記念病院)
- 藤原 俊之(慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学)
- 出江 紳一(東北大学大学院医学系研究科肢体不自由学分野)
- 藤原 泰子(済生会三田訪問看護ステーション)
- 沼田 美幸(セコム医療システム株式会社)
- 太田 喜久子(慶應義塾大学看護医療学部)
- ラウ 優紀子(慶應義塾大学SFC研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究 【長寿科学総合研究分野】
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
4,593,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
限られた専門的リハを提供するための人的・物的資源を有効に活用し、要介護者のニーズに応えていくためには、維持期においてリハ医療介入の必要性が高いケースを効率的にスクリーニングし、地域資源の連携による効果的な介入を保証するシステムが不可欠である。平成17年度はリハ適応判定の指標となる介入効果の実証と、リハの必要性を判断するスクリーニング法の開発をすすめるとともに、モデルシステムの試験的な運用を行い、その拡張へ向けた検討を開始した。
研究方法
1)介入モデル地域における訪問リハ事業の実態を調査した(n=499)。
2)FIM短縮版の得点分布からリハの必要性を判定する方法(mini FIMスクリーニング法)を考案し、その判定精度を検証した(n=32)。
3)「世田谷区在宅リハ相互補完モデルプロジェクト」を創設し、スクリーニングから介入、継続的アプローチに至るシステムの試験的運用をモニタリングした(n=119)。
2)FIM短縮版の得点分布からリハの必要性を判定する方法(mini FIMスクリーニング法)を考案し、その判定精度を検証した(n=32)。
3)「世田谷区在宅リハ相互補完モデルプロジェクト」を創設し、スクリーニングから介入、継続的アプローチに至るシステムの試験的運用をモニタリングした(n=119)。
結果と考察
1)日常生活自立度はA2からA1、B1からA2の改善が多く認められ、外出を可能とすることを目標とした介入が効果を挙げていた。訪問リハサービスの位置づけを浸透させることがスムーズな介護保険サービスの運用につながるものと考えられた。
2)FIM短縮版の得点分布が1ー3点、5ー7点から逸脱するケースをスクリーニング陽性としたところ、精度は感度0.71、特異度0.78であった。今後の活用が期待される。
3)スクリーニングモデルの運用
モデルには訪問リハ事業を中核とし、慶應義塾大学病院リハ科、3カ所の訪問看護ステーションが参加した。14名がリハの適応があると判断され、2名については訪問リハが開始された。介入に至った症例は限られていたが、サービス利用開始からリハを見据えたケアマネジメントを行うことの重要性が改めて示唆された。
4)リハ医療連携システムの提言
これまでの一連の研究の成果をもとに、リハに関わる大規模な診療連携体制を構築するための研究を企画した。
2)FIM短縮版の得点分布が1ー3点、5ー7点から逸脱するケースをスクリーニング陽性としたところ、精度は感度0.71、特異度0.78であった。今後の活用が期待される。
3)スクリーニングモデルの運用
モデルには訪問リハ事業を中核とし、慶應義塾大学病院リハ科、3カ所の訪問看護ステーションが参加した。14名がリハの適応があると判断され、2名については訪問リハが開始された。介入に至った症例は限られていたが、サービス利用開始からリハを見据えたケアマネジメントを行うことの重要性が改めて示唆された。
4)リハ医療連携システムの提言
これまでの一連の研究の成果をもとに、リハに関わる大規模な診療連携体制を構築するための研究を企画した。
結論
われわれが開発したADL評価尺度、リハ介入指標、スクリーニング手法は介護保険被保険者における生活機能の底上げに大きく寄与すること期待され、急性期から維持期にかけたリハの連携方策を検討する上で非常に重要な役割を果たすものと考える。今後はこれらを活用し、要介護度が改善しうる症例に関して集中的なリハ介入を進め、医療経済学的観点からもスクリーニングの有効性を検証していきたい。
公開日・更新日
公開日
2006-06-07
更新日
-