地域職域学校の連携による生涯を通じた健康づくりのための保健サービスの提供に関する研究

文献情報

文献番号
200401296A
報告書区分
総括
研究課題名
地域職域学校の連携による生涯を通じた健康づくりのための保健サービスの提供に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
吉田 勝美(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
研究分担者(所属機関)
  • 岡本 直幸(神奈川県立がんセンター臨床研究所)
  • 伊津野 孝(東邦大学医学部(衛生学教室))
  • 杉森 裕樹(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
  • 須賀 万智(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康科学総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
4,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
国民健康増進の立場で、地域職域の保健事業の効率的運用のためには保健事業を連携することが望まれる。本研究では健康増進の観点から地域指標の創成を行うとともに、地域保健サービスの既存データベースの活用、地域職域の健診後の保健指導の標準コメントの作成、標準的な問診表の開発について検討を行った。
研究方法
健康増進の観点から健康を取り巻く社会環境要因を用いた健康創成論の観点から指標の開発を行った。使用した資料は、県民意識、民力、国民生活基礎調査とした。健診情報を共有化する目的から転送規約のXML化、学校保健や母子保健の情報から規約化の開発を行った。老人保健法、労働安全衛生法の一般健診後の保健指導の室の統一を図るため運動食生活を中心として判定アルゴリズムと推論エンジンへの実装を試みた。判定および健康増進効果の確認を行うために標準的問診表の開発を行い、国際的比較が可能なように米国BRFSS(Behavioral Risk Factor Surveillance System)に準拠して日本語訳と検証を行った。
結果と考察
健康創成の観点からm人のネットワーク、信頼、社会規範に関する項目が65歳以上の平均余命として有意な相関を持つ指標として抽出された。健診情報の転送規約に、学校保健領域、母子保健領域が加えられ、転送に関わるマスターテーブルが作成され、今後電子カルテ、HL7病院情報との整合性がとれることが確認された。保健指導コメントに関する地域と職域側の齟齬が無く共通の資源となるよう判定指導の標準化とデータベースへ応用された。このシステムを利用することで、健診結果を判定する際に、地域職域を問わず一貫性のあるコメントが作成することができ、この作業により標準的データからこの推論エンジンを利用することが証明された。BRFSS日本語版のtest-retestの結果、中等度以上の妥当性が確認でき、臨床指標とも高い相関を示すことが示された。
結論
地域職域を通しての健康づくりのための指標化として健康創成指標が開発され、健診結果を学校地域職域と共有する環境を開発できた。更に健診判定結果の整合性を確保するアルゴリズムの検討がなされた。基盤となる問診情報が整理されたことで、データベースの活用、判定、転送規約への貢献が期待された。

公開日・更新日

公開日
2005-05-20
更新日
-

文献情報

文献番号
200401296B
報告書区分
総合
研究課題名
地域職域学校の連携による生涯を通じた健康づくりのための保健サービスの提供に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
吉田 勝美(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
研究分担者(所属機関)
  • 岡本 直幸(神奈川県立がんセンター臨床研究所)
  • 伊津野 孝(東邦大学医学部(衛生学教室))
  • 杉森 裕樹(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
  • 須賀 万智(聖マリアンナ医科大学(予防医学教室))
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康科学総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
国民健康増進の立場で、地域職域の保健事業の効率的運用のためには保健事業を連携することが望まれる。本研究では健康増進の観点から地域指標の創成を行うとともに、地域保健サービスの既存データベースの活用、地域職域の健診後の保健指導の標準コメントの作成、標準的な問診表の開発について検討を行った。
研究方法
健康増進の観点から健康を取り巻く社会環境要因を用いた健康創成論の観点から指標の開発を行った。使用した資料は、県民意識、民力、国民生活基礎調査とした。健診情報を共有化する目的から転送規約のXML化、学校保健や母子保健の情報から規約化の開発を行った。老人保健法、労働安全衛生法の一般健診後の保健指導の室の統一を図るため運動食生活を中心として判定アルゴリズムと推論エンジンへの実装を試みた。判定および健康増進効果の確認を行うために標準的問診表の開発を行い、国際的比較が可能なように米国BRFSS(Behavioral Risk Factor Surveillance System)に準拠して日本語訳と検証を行った。
結果と考察
健康創成の観点からm人のネットワーク、信頼、社会規範に関する項目が65歳以上の平均余命として有意な相関を持つ指標として抽出された。健診情報の転送規約に、学校保健領域、母子保健領域が加えられ、転送に関わるマスターテーブルが作成され、今後電子カルテ、HL7病院情報との整合性がとれることが確認された。保健指導コメントに関する地域と職域側の齟齬が無く共通の資源となるよう判定指導の標準化とデータベースへ応用された。このシステムを利用することで、健診結果を判定する際に、地域職域を問わず一貫性のあるコメントが作成することができ、この作業により標準的データからこの推論エンジンを利用することが証明された。BRFSS日本語版のtest-retestの結果、中等度以上の妥当性が確認でき、臨床指標とも高い相関を示すことが示された。
結論
地域職域を通しての健康づくりのための指標化として健康創成指標が開発され、健診結果を学校地域職域と共有する環境を開発できた。更に健診判定結果の整合性を確保するアルゴリズムの検討がなされた。基盤となる問診情報が整理されたことで、データベースの活用、判定、転送規約への貢献が期待された。

公開日・更新日

公開日
2005-05-20
更新日
-