文献情報
文献番号
200400493A
報告書区分
総括
研究課題名
地域がん診療拠点病院の機能向上に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
池田 恢(国立がんセンター中央病院（放射線治療部）)
研究分担者(所属機関)
- 金子 聰(国立がんセンターがん予防・検診研究センター（情報研究部）)
- 津熊 秀明(大阪府立成人病センター（調査部調査課）)
- 本荘 哲(栃木県立がんセンター研究所（疫学研究室）)
- 南 優子(宮城県立がんセンター研究所（疫学部）)
- 西本 寛(大津赤十字病院（呼吸器科）)
- 石倉 聡(国立がんセンター東病院（放射線部）)
- 加賀美芳和(国立がんセンター中央病院(放射線治療部）)
- 早川 和重(北里大学医学部（放射線医学教室）)
- 平岡 真寛(京都大学大学院医学研究科)
- 廣川 裕(順天堂大学医学部（放射線医学教室）)
- 荻野 尚(国立がんセンター東病院（陽子線治療部）)
- 幡野 和男(千葉県立がんセンター（放射線治療部）)
- 遠藤 真広(放射線医学総合研究所(開発推進部）)
- 手島 昭樹(大阪大学医学部保健学科（医用工学講座）)
- 西尾 禎治(国立がんセンター東病院（放射線部）)
- 新保 宗史(国立がんセンター東病院（放射線部）)
- 福村 明史(放射線医学総合研究所(医学物理部）)
- 加藤 抱一(国立がんセンター中央病院（臨床検査部）)
- 大山和一郎(国立がんセンター中央病院（外来部）)
- 日月 裕司(国立がんセンター中央病院（病棟部）)
- 下山 直人(国立がんセンター中央病院（外来部）)
- 白尾 國昭(国立がんセンター中央病院（病棟部）)
- 山口 肇(国立がんセンター中央病院（内視鏡部）)
- 田中 乙雄(新潟県立がんセンター新潟病院)
- 篠田 雅幸(愛知県がんセンター（胸部外科）)
- 清水 秀昭(栃木県立がんセンター（病棟部）)
- 坪佐 恭宏(静岡県立静岡がんセンター（胸部外科）)
- 澤田 俊夫(群馬県立がんセンター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
53,241,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
地域がん診療拠点病院（以下「拠点病院」と略）構想は、二次医療圏を基本とする地域毎に全人的な高品質医療の均てん化を目指す。2005年１月現在135施設が登録されている。本研究は良好ながん医療の品質を保ち、拠点病院の機能を十全に発揮して均てん化、最新がん情報の発信につながる支援体制を構築できるよう、下記諸事業を実施する。
研究方法
（A）院内がん登録では(１)普及に関する検討、(２)腫瘍登録士認定制度確立と教育研修システムに関する研究、(３)院内がん登録の支援システムの開発を行い、実施への支援を行った。（B）地域がん診療拠点病院の連携、研修教育システムの樹立に関しては本年度は食道癌の治療体系をモデルとし、外科のみならず内視鏡、腫瘍内科、放射線治療、緩和医療その他のがん医療を包括システムとして研修した。人的交流・研修教育システムの試験実施は、平成17年2月21日から3月4日までの2週間、地域ブロック拠点病院5施設から5名の中堅医師研修者を国立がんセンターに招いて行われた。（C）放射線治療機器のQC・QAを訪問・郵送調査により実施した。
結果と考察
(A)院内がん登録の実施(１)院内がん登録普及に関して全国９カ所で院内がん登録開始時ワークショップを開催した。(２)腫瘍登録士認定制度確立に関して、既存「診療情報管理士」に一定の研修教育を行い当該資格を持たせる方向で方針を決定した。(３)院内がん登録の支援システムの開発 国立がんセンターにおける効率的なCasefinderなどの開発ソフトの地域ブロック施設への修正を企図している。(B)拠点病院人的交流・研修教育システム計画では、国立がんセンター中央病院において、食道がんを専門分野を超えた総合的ながん医療システムとして研修し得た。診療体制、医療連携機能、通院治療センター機能、薬剤部の関与、がん登録の実態把握に見るべきものがあった。(C)放射線治療機器のQC/QAは本年度対象が拠点病院へ変更され、(2地区、8施設)、JCOG参加施設など計10施設であった。訪問調査では5%以上の相違を見た施設はなく、ガラス線量計素子の郵送調査での10施設中2施設の5%以上の相違は、再調査・訪問調査で問題点を解決している。
結論
拠点病院を対象にがん医療の均てん化に向けた上記研究は、それぞれの分野で結果に示す成果を挙げ得た。
公開日・更新日
公開日
2005-04-07
更新日
-