がん生存（Ｃａｎｃｅｒ ｓｕｒｖｉｖｏｒ）のＱＯＬ向上に有効な医療資源の構築研究

文献情報

• 文献番号: 200400464A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: がん生存（Ｃａｎｃｅｒ ｓｕｒｖｉｖｏｒ）のＱＯＬ向上に有効な医療資源の構築研究
• 課題番号: -
• 研究年度: 平成16(2004)年度
• 研究代表者(所属機関): 山口 建(静岡県立静岡がんセンター)

研究分担者(所属機関)

• 山下　浩介(神奈川県立がんセンター)
• 小林　国彦(埼玉医科大学)
• 辻　哲也(静岡県立静岡がんセンター)
• 小野瀬　雅也(静岡県立静岡がんセンター)
• 奥原　秀盛(静岡県立大学　看護学部)
• 石川　睦弓(静岡県立静岡がんセンター)
• 吉田　隆子(日本大学短期大学部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成18(2006)年度
• 研究費: 30,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　本研究では、がん患者に必要な医療機関、行政、教育機関などの医療資源の質の向上を図り、地域格差の是正を図りながら、患者にとってよりアプローチしやすい状況を作り出すことを目的とする。

研究方法

　がん患者や家族は、様々な医療サービスを求めているが、現実には、これらのサービスの恩恵を受けられない多くの人々が存在する。そこで、まず、地域の医療資源活用における阻害要因について検討を進めた。
　次に、患者の視点に立ったがんに関するユニバーサル・サービスに必要な項目を明らかにするために、静岡がんセンターにおける「がんよろず相談」や全国的に実施した「がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査」などに基づき、「予防・検診」、「診断・治療」、「社会復帰」、「緩和ケア」等に関し、がん患者が求める医療資源をとりまとめた。
　さらに、静岡県内の市町村について、情報提供と収集とを目的とした「静岡県がん対策ネットワーク」の構築に着手した。

結果と考察

　地域の医療資源活用における阻害要因について分析した結果、（１）資源の都市部集中による地域差、（２）国、都道府県、市町村、民間で整備している医療資源についての情報提供不足、（３）患者・家族の情報入手のための能力不足、（４）がんの診断を受けた患者・家族の余裕のなさ、などが格差の要因と考えられた。
　次に、がん患者に必要な医療資源に関する検討を進め、患者、家族が求める医療サービス等、８３項目を明確にし、このうち、実現可能で、すべての住民が等しく享受すべき項目について、医療・福祉の専門家の意見も聴取しながら、３１項目にとりまとめた。今後、これらの医療資源の整備状況を調査し、大都市、中小都市、遠隔地において、現在の資源を効率的に利用し、住民にとって有効な医療資源の配置体制の検討を進めていく。
　「静岡県がん対策ネットワーク」については、静岡県内の６９市町村のうち、５２市町村、９健康福祉センターを結ぶネットワークが構築された。このネットワークは、各市町村の健康福祉担当者や保健所を結び、がん予防や健診事業に参考となる情報提供や各市町村、関係機関からの提案の場として活用される。

結論

　地域の医療資源活用における阻害要因を明らかにしながら、すべての住民が等しく享受すべき医療資源の項目を明確にした。さらに、「静岡県がん対策ネットワーク」を構築し、情報提供と収集とを可能とした。

公開日・更新日

• 公開日: 2005-05-10
• 更新日: -