文献情報
文献番号
200400400A
報告書区分
総括
研究課題名
新生児聴覚スクリーニングの効率的実施および早期支援とその評価に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
三科 潤(東京女子医科大学母子総合医療センター)
研究分担者(所属機関)
- 多田 裕(東邦大学医学部)
- 加我君孝(東京大学医学部)
- 朝倉啓文(日本医科大学 産婦人科学)
- 福島邦博(岡山大学医学部)
- 田中美郷(田中美郷教育研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
聴覚障害児およびその家族のQOLを高める上で、聴覚障害の早期発見・早期支援を行うことが重要である。我々は、自動聴性脳幹反応(AABR)および耳音響放射法(OAE)を用いた新生児聴覚スクリ-ニングは有効な早期発見の手段であることを明らかにし、早期支援に関する検討も行ってきた。今年度は更にスクリ-ニングの効率的実施、早期支援体制に関して検討を行った。
研究方法
1.新生児聴覚スクリ-ニングの効率的実施:OAE及びAABRによる2段階スクリ-ニングの検討
2.新生児聴覚検査実施状況の検討
3.早期指導機関へのスクリーニングの影響の調査
4.聴覚障害児の発見が遅れる理由の検討
5.乳児期の聴覚障害精密診断の検討
6.新生児聴覚スクリ-ニングで発見された聴覚障害児の就学時の聴覚言語発達の検討
7.家庭訪問による早期支援の検討
8.高・重度難聴児に対する手話による日本語教育に関する検討
2.新生児聴覚検査実施状況の検討
3.早期指導機関へのスクリーニングの影響の調査
4.聴覚障害児の発見が遅れる理由の検討
5.乳児期の聴覚障害精密診断の検討
6.新生児聴覚スクリ-ニングで発見された聴覚障害児の就学時の聴覚言語発達の検討
7.家庭訪問による早期支援の検討
8.高・重度難聴児に対する手話による日本語教育に関する検討
結果と考察
正常新生児を対象に行う新生児聴覚スクリ-ニングは、OAE及びAABRによる二段階スクリ-ニングが最も効率的である。平成16年度までに14都道県において、新生児聴覚検査モデル事業が実施された。全出生児を対象にした事業は少ない。県外へ転出した児のフォローは困難であった。日本産婦人科医会の調査では、殆どの医療機関でスクリ-ニング実施2県、約半数で実施17県、1/3実施10都県、ごく少数13道府県であった。難聴幼児通園施設及び、ろう学校で指導しているゼロ歳児の数は、平成14年調査時より著明に増加し、スクリ-ニングにより発見された児の割合は60%に達していた。また、乳児の精密診断に関して、ABRの詳細な検査条件を示した。スクリーニング後の早期支援例の就学時の言語発達は、知的障害がない場合の人工内耳例では年齢相当であることが示された。スクリーニング後の早期支援体制は、家族を中心に置いた支援が望ましい。本年度から、家庭訪問指導が実践された。保護者、指導者双方に有益な支援形態であった。高・重度難聴児に対する日本語教育に関して、早期からの手話導入により成果が上がった。
結論
本邦では新生児聴覚スクリ-ニングの要再検率は低く、効果的に実施されている。
現在,早期指導を受けているゼロ歳児の60%はスクリーニングにより発見された児であり、本邦では出生の約半数の児が新生児聴覚スクリ-ニングを受けていると推定されるが、さらに普及させる必要がある。また、モデル事業外のスクリーニングの実数が圧倒的に多いので、状況を把握するためのデータ管理システムの導入が必要である。
年少の乳幼児の指導例増加に対応した、指導・支援体制の整備が急務である。
現在,早期指導を受けているゼロ歳児の60%はスクリーニングにより発見された児であり、本邦では出生の約半数の児が新生児聴覚スクリ-ニングを受けていると推定されるが、さらに普及させる必要がある。また、モデル事業外のスクリーニングの実数が圧倒的に多いので、状況を把握するためのデータ管理システムの導入が必要である。
年少の乳幼児の指導例増加に対応した、指導・支援体制の整備が急務である。
公開日・更新日
公開日
2005-04-20
更新日
-