快適な妊娠・出産を支援する基盤整備に関する研究

文献情報

文献番号
200400361A
報告書区分
総括
研究課題名
快適な妊娠・出産を支援する基盤整備に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
中村 好一(自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
3,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
妊娠・出産における医療・助産に関して、実施をした方が良いか否か議論のあるいくつかの点に関して、わが国における助産師の考え方や実態を明らかにすることを目的とした。また、昨年度実施した産婦人科医師調査の結果について、主立った項目の詳細な解析を行い、実態を明らかにする。
研究方法
日本助産学会、日本母性衛生学会の名簿から助産師を1/2の抽出率で系統抽出した調査対象に対して、自記式郵送法にて調査を行った。昨年度実施した産婦人科医師調査について、X線骨盤計測、エルゴメトリンの使用、マイリスの使用、分娩期の体位、出産後の母子接触制限、プロスタグランディン経口投与、早産予防のためのベータ刺激剤使用、分娩第2期の静脈点滴、出産時のルーチンの浣腸、妊娠中毒症予防のための塩分制限の各項目について詳細な解析を行った。
結果と考察
助産師調査では、調査対象者1807人のうち、1306人から回答が得られ、回収率は72.3%であった。母乳育児、母子接触、分娩時の体位、その他分娩をめぐる状況、保健指導に関して、助産師の現状と考え方を明らかにした。分娩第3期にオキシトシンでなくエルゴメトリンを使用することに対する必要性および妥当性については、あくまでも原則はオキシトシンであるが、母体の身体状況を考慮した出血防止のためのactive managementの観点からはエルゴメトリンの使用も十分理解できるものであることが判明した。出産後のケアについて、1)産婦人科臨床医と助産師の実践の現状と考え方の相違点 2)情報を得る機会とこれらの実践との関連 3)考え方と実践の相関を明らかにした。
結論
妊娠・出産の管理に関する有効性、安全性、適切性の評価について研究を進めてきた。平成14年度には、問題の優先順位決定、問題についての根拠の把握と批判的吟味を実施した。平成15年度には、日本産科婦人科学会会員(医師)を対象とした診療状況に関する実態調査を実施し、文献的、科学的な根拠と対比検討した。そして、平成16年には、上記の通り、日本助産学会、日本母性衛生学会の会員の助産師を対象とした調査を行い、助産師の考えや実態を明らかにした。

公開日・更新日

公開日
2005-06-16
更新日
-

文献情報

文献番号
200400361B
報告書区分
総合
研究課題名
快適な妊娠・出産を支援する基盤整備に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
中村 好一(自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
妊娠・出産に関する管理について、根拠に基づく医療および医療技術評価の枠組みに基づき、わが国における問題点の把握から、対策の優先順位の決定、有効性の根拠の系統的評価、インフォームド・コンセントのためのガイダンス作成まで、総合的な評価を行うことを目的に研究を実施した。
研究方法
妊娠・出産の管理に関する有効性、安全性、適切性について、わが国で改善すべき問題点について、優先順位の決定を行った。管理に関連する多様な関係者による評価パネルを設定し、構造的フォーマットに従って問題点をリストアップするとともに、デルファイ法により優占評価点数を算出した。日本産科婦人科学会名簿より会員を系統抽出(抽出率:1/10)し、郵送法により2003年11月に調査を実施した。調査項目は対象者の属性、情報を得る機会の有無、ケアの改善のために重要と思われる項目、妊娠・出産・産褥期のケアとして実施されている20項目に対する考え方、わが国における理想の快適な妊娠・出産が実現できているかどうかとできていない場合の理由、などである。さらに同様の方法で日本母性衛生学会の協力を得て、同学会会員で助産師として登録されている者から1/2の系統抽出を行い、調査した。
結果と考察
わが国の状況を研究班で検討した結果、24項目を課題として取り上げ、現状の評価を行った。産婦人科医師調査では2003年11月に1,609通の調査票を送付した。2004年1月20日までに調査に調査票は695通回収された。助産師調査では調査対象者1807人のうち、1306人から回答が得られ、回収率は72.3%であった。この調査結果より我が国における妊娠・出産に関わる問題点を抽出し、一定の方向性を示した。
結論
産婦人科の専門医、実施臨床家、助産婦、評価の専門家により構成された研究チームにより、妊娠・出産の管理に関する有効性、安全性、適切性の評価について研究を進めてきた。平成14年度には、問題の優先順位決定、問題についての根拠の把握と批判的吟味を実施した。平成15年度には、日本産科婦人科学会会員(医師)を対象とした診療状況に関する実態調査を実施し、文献的、科学的な根拠と対比検討した。そして、平成16年には、上記の通り、日本助産学会、日本母性衛生学会の会員の助産師を対象とした調査を行い、助産師の考えや実態を明らかにした。

公開日・更新日

公開日
2005-06-16
更新日
-