文献情報
文献番号
200400359A
報告書区分
総括
研究課題名
乳幼児突然死症候群の診断のためのガイドライン作成およびその予防と発症率軽減に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
坂上 正道(北里大学（医学部）)
研究分担者(所属機関)
- 斉藤 一之(埼玉医科大学医学部法医学)
- 澤口 聡子(東京女子医科大学医学部法医学)
- 高嶋 幸男(国立医療福祉大学大学院)
- 高津 光洋(東京慈恵会医科大学医学部法医学)
- 戸苅 創(名古屋市立大学大学院医学研究科・先天異常・新生児・小児医学分野)
- 中山 雅弘(大阪府立母子保健総合医療センター)
- 仁志田 博司(東京女子医科大学母子総合医療センター)
- 平林 勝政(國學院大学法学部)
- 藤田 利治(国立保健医療科学院疫学部疫学情報室)
- 的場 梁次(大阪大学大学院医学系研究科法医学)
- 宮坂 勝之(国立成育医療センター手術集中治療部)
- 横田 俊平(横浜市立大学大学院医学研究科発生成育小児医療学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
11,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
小児科学、病理学、法医学、法律学の協力のもと、病理学的、生理学的、疫学的、法医学的検討から乳幼児突然死症候群に関するガイドラインを作成し、今後の提言と課題についての報告を行うことを目的とした。
研究方法
主任研究者は以下の専門分野における分担研究課題についての研究報告をもとに、分担研究者とともに乳幼児突然死症候群に関するガイドラインを完成させた。
齋藤一之「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する臨床法医病理学的研究」
澤口聡子「新生児・乳幼児の突然死裁判例及びガイドラインについての国際比較に関する研究」
高嶋幸男「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する神経病理学的研究」
高津光洋「新生児・乳幼児の突然死例の鑑別診断に関する法医学的研究」
戸苅 創「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する病態生理行動学的研究」
中山雅弘「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する臨床病理学的研究」
仁志田博司「新生児・乳幼児の突然死の予防についての啓蒙活動の国際比較に関する研究」
平林勝政u新生児・乳幼児の突然死例の診断についての法的環境の整備に関する研究」
藤田利治「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する疫学的研究」
的場梁次「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する死亡経過ならびに死因調査方法についての研究」
宮坂勝之「新生児・乳幼児の突然死リスク因子に関する呼吸生理学的研究」
横田俊平「乳幼児突然死症候群における小児科医の診断力向上と突然死例の家族支援に関する研究」
齋藤一之「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する臨床法医病理学的研究」
澤口聡子「新生児・乳幼児の突然死裁判例及びガイドラインについての国際比較に関する研究」
高嶋幸男「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する神経病理学的研究」
高津光洋「新生児・乳幼児の突然死例の鑑別診断に関する法医学的研究」
戸苅 創「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する病態生理行動学的研究」
中山雅弘「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する臨床病理学的研究」
仁志田博司「新生児・乳幼児の突然死の予防についての啓蒙活動の国際比較に関する研究」
平林勝政u新生児・乳幼児の突然死例の診断についての法的環境の整備に関する研究」
藤田利治「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する疫学的研究」
的場梁次「新生児・乳幼児の突然死例の診断に関する死亡経過ならびに死因調査方法についての研究」
宮坂勝之「新生児・乳幼児の突然死リスク因子に関する呼吸生理学的研究」
横田俊平「乳幼児突然死症候群における小児科医の診断力向上と突然死例の家族支援に関する研究」
結果と考察
乳幼児突然死症候群(SIDS)の定義は、「それまでの健康状態および既往歴からその死亡が予測できず、しかも死亡状況調査および解剖検査によってもその原因が同定されない、原則として1歳未満の児に突然の死をもたらした症候群」とされ、原則として新生児期を含めて1歳未満の児とされた。ただし、１歳を超える場合でも年齢以外の定義をみたす場合はSIDSとする。解剖および死亡状況調査が実施されない場合は、死亡診断書（死体検案書）の分類上は「不詳」とすることが明記された。また、SIDSは一つの疾患単位であり、乳幼児に突然の死をもたらす他の疾患および窒息や虐待などの外因死との鑑別診断が必要であり、外因死の診断には死亡状況および法医学的な証拠を必要とすることが確認された。
結論
本研究事業成果がSIDSの病態解明および発症率の軽減、乳児死亡率の減少、さらには我が国の将来にとって乳幼児の障害の予防と健康保持増進対策の一助となることが期待される。
公開日・更新日
公開日
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更新日
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