高齢者の大腿骨頚部骨折後のADLの維持に関与する因子の解明と術後生活の自立を維持する治療法の確立

文献情報

• 文献番号: 200400349A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 高齢者の大腿骨頚部骨折後のADLの維持に関与する因子の解明と術後生活の自立を維持する治療法の確立
• 課題番号: -
• 研究年度: 平成16(2004)年度
• 研究代表者(所属機関): 松下 隆(帝京大学医学部整形外科)

研究分担者(所属機関)

• 萩野　浩(鳥取大学)
• 渡部　欣忍(帝京大学)
• 中野　哲雄(公立玉名病院)
• 澤口　毅(富山市民病院)
• 遠藤　直人(新潟大学)
• 阪本　桂造(昭和大学)
• 大西　五三男(東京大学)
• 大川　弥生(国立長寿医療センター)
• 福井　尚志(国立相模原病院)
• 藤野　圭司(藤野整形外科医院)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 痴呆・骨折臨床研究
• 研究開始年度: 平成16(2004)年度
• 研究終了予定年度: 平成17(2005)年度
• 研究費: 22,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究課題「高齢者の大腿骨頚部骨折後のADL維持に関する因子の解明と術後生活の自立を維持する治療法」の究極的な目的は、高齢者大腿骨近位部骨折（大腿骨頚部骨折・転子部骨折）に対してどの様な予防処置・治療・急性期リハビリテーションを行えば、本骨折受傷後の高齢者の自立喪失を防ぐことが可能なのかを、前向き調査（prospective study）、後向き調査（retrospective study）そして各班員の個別研究、とから明らかにしようとするものである。

研究方法

後向き調査は、全国3,742の研修施設・有床診療所を対象とした治療状況調査、及び大腿骨頚部骨折治療を多数行っている全国158施設の定点観測による調査、である。前向き調査は、入院時に本研究への同意が得られた、熊本・富山・静岡・東京地区の患者を対象に、入院時・退院時・術後６ヶ月・術後１年、のADL評価を行うものである。

結果と考察

後向き調査に関しては、既に半分近くの施設から回答を得ており、約１／３の施設で20例以上の治療を行っていることが把握できている。入院期間は平均53日であったが、広範囲に分布し、施設間でのばらつきがあることは分かってきている。各病院の倫理委員会承認を前提としており、現状では100症例近くの登録状況となっている。
　データの解析は、少なくとも６ヶ月後のデータが一定量集まった後に、行うことになり、現在は症例数確保の段階にある。
　後向き研究でも、データを回収した後に、定点観測データとの照合を行うことになる。

結論

　後向き研究の大部分はこれまでも行ってきていることから特に問題は無いが、前向き調査については未だ予定通り円滑に実施し進行できるか否か、不安が残っている。また、現実に実施可能で結果を期待できる様な調査票を作り上げることも、非常に大きな課題であることが分かった。

公開日・更新日

• 公開日: 2005-04-11
• 更新日: -